今日は、金曜日で祝日だったので、いつも行っているスポーツジムで
平日の昼間のクラスで受講できなかったレッスンを単発で受けた。
ベーシック・バレエ・レッスンである。
13人参加で、男は私だけ『黒一点』であった。
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さて、話は本題に入って・・・
メルマガの配信を受けている 【ダイヤモンド・オンライン】の記事の中に
興味深い記事があったので、ご紹介する。
題して 【エジプト騒乱は「フェイスブック革命」ではない】
というもので、フェイスブックやツイッターなどインターネットツールが
今回の革命を主導した訳では無いと言う論説である。
一理ある論理なので、ご紹介する。
ただ、この種の意見は、目新しいものではなく、既に1週間前の「金曜礼拝」
の頃にも言われていたものである。
主要な主張は、下記であり、ある意味当然の話である。
【革命や動乱といった類いのものは常にリアルの世界での権力側と反体制側のぶつかり合い（軍事衝突、デモなど）の結果として起るものです。それは昔も今のネット時代も変わっていないのです。
もちろん、そこでネットは一定の役割を果たしています。しかし、それはリアルの世界のぶつかり合いを代替することではなく、情報の流通やコミュニケーションのスピードと濃度を高めることで、ぶつかり合いに至るまでに反体制側の機運を盛り上げることや、それに必要な時間を短縮することに貢献しているということに尽きます。：岸博幸】
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以下、リンクと一部引用をご覧ください。
エジプト騒乱は「フェイスブック革命」ではない 体制側の抑圧行為にも貢献するネットの二面性【岸博幸コラム】 (ダイヤモンド・オンライン)
2011年2月11日（金）07:40
エジプトの騒乱は収まる気配がないですが、ちょっと気になるのは、米国でも日本でも、チュニジアやエジプトでの動乱が「ツイッター革命」や「フェイスブック革命」であると叫ぶ人が意外と多いことです。ちなみに言えば、2009年のイランでの動乱の際も「ツイッター革命」と言われました。これらは本当に事実でしょうか。
結論から言えば、これらの認識は間違っていると言わざるを得ません。
話は簡単でして、革命や動乱といった類いのものは常にリアルの世界での権力側と反体制側のぶつかり合い（軍事衝突、デモなど）の結果として起るものです。それは昔も今のネット時代も変わっていないのです。
もちろん、そこでネットは一定の役割を果たしています。しかし、それはリアルの世界のぶつかり合いを代替することではなく、情報の流通やコミュニケーションのスピードと濃度を高めることで、ぶつかり合いに至るまでに反体制側の機運を盛り上げることや、それに必要な時間を短縮することに貢献しているということに尽きます。
つまり、ネットは革命や動乱の動きを後押しすることはできるのですが、「ネット革命」と表現されるような大仰な役割を果たした訳ではないのです。
そして、特に気になるのは、ネット一般ならばともかく、「フェイスブック革命」や「ツイッター革命」という言葉もあるように、ネット企業が常に正義の味方であるような見方もあるということです。こうした認識は、かなり間違っていると言わざるを得ないのではないでしょうか。
理由は簡単です。企業である以上、米国のネット企業も、当然、中東の人々の自由よりも自社利益の最大化を目指してサービスを提供しているからです。
（中 略）
ネットが世界平和に貢献するかのように過大視してはいけません。そもそも、世界の自由と平和を目指すという米国政府の外交政策と、自社の収益の最大化を目指す企業では、ネットを通じて実現したい最終目的はそもそも異なっているのです。
実際に、米国企業が“ネットの自由”を奪うことをビジネスとしている例もあります。
例えば、チュニジア政府は国内のネットのフィルタリング（＝検閲）を行なってきましたが、2009年に行なわれたハーバード大学の調査によると、その検閲の技術は米国企業によって提供されています。“検閲”は美味しいビジネスであり、自由の抑圧も米国企業の収益最大化に貢献しているのです。
（以下、略）
諜報機関のツイッター利用、反政府デモ拡大で注目度増す(トムソンロイター) - 2011年2月9日（水）16:27
エジプト軍が声明、副大統領への権限移譲を支持(読売新聞) - 2011年2月11日（金）19:38
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