素粒子や宇宙の研究データを解析する大規模グリッドが稼働

日本IBMは3月19日、高エネルギー加速器研究機構(以下、KEK)の共通情報システムが3月に本格稼働し、膨大な素粒子や宇宙の研究データ解析を実現するとともに、国内外の研究者を支援する情報インフラが大幅に強化されたと発表した。共通情報システムは、世界中で連携した大規模なデータ・グリッド・システムによって構築されている

同システムは、同社のサーバ「System p520」「System x3650」、GPFS(General Parallel File System)サーバが採用されている。

KEKは、粒子加速器を研究手段に用いて、宇宙、素粒子、原子核、物質、生命などの謎を解き明かす加速器科学を推進し、国内外の研究者に対して研究の場を提供している。共通情報システムの大容量データ解析は、大強度陽子加速器施設(J-PARC)から収集されるデータの解析が主な用途となる。

加速器を用いて素粒子物理の実験を行う高エネルギー物理学の分野では、装置が巨大になってしまうため、国際的に共同して実験装置を建設し、協調しながら大容量データを解析することが進められている。

同システムでは、CERN(欧州原子核研究機構)が中心となって整備しているグリッド環境の基礎技術「EGEE(Enabling Grid foe E-scienceE) gLite」と、米国エネルギー省の研究所とIBMが共同開発した階層型ストレージ管理ソフトウェア「HPSS(High Performance Storage System)」の連携が行われている。

ソマリア沖・アデン湾において防衛省が行う護衛を受けるための申請を開始します

　ソマリア沖・アデン湾における海賊対処について、平成２１年３月１３日、内閣総理大臣に承認を得て、防衛大臣から、自衛隊法（昭和２９年法律第１６５号）第８２条の規定による海上における警備行動により、海上において必要な行動をとることが命ぜられました。

　このため、国土交通省は、本日付けで防衛省が行う護衛を受けるための申請について、（社）日本船主協会等の関係団体に通知し、その手続きを開始しました。
防衛省が行う護衛を受けるためには、国土交通省に対し、対象船舶となりうる船舶の基礎情報を事前に登録したうえで、参加を希望する護衛活動への護衛申請が必要となります。
　
　登録・申請等の手続きは、国土交通省の海賊対策ウェブサイトに掲載しています。

国土交通省の海賊対策サイト

花粉誘い込む物質発見

受粉した花粉の精細胞がめしべの卵細胞まで首尾よくたどり着く受精の基本的な動きに重要な役割を果たす物質を、東山哲也・名古屋大学大学院教授が突き止めた。

植物の受精は、めしべの柱頭についた花粉から伸び出す花粉管という細長い細胞が、めしべの基部にある卵細胞までたどりつくことで可能になる。この現象は140年前にフランスの研究者から報告され、以来、多くの研究者が卵細胞から花粉管を誘導する誘因物質があるに違いないと考え、探索を続けていた。

東山教授らは、「トレニア」という植物を使って、卵の隣にある助細胞から誘因物質が分泌されていることを2001年に発見、さらに助細胞の遺伝子を調べることで2つの遺伝子から作られる2種類のタンパクが、探していた花粉管誘因物質であることを突き止めた。東山教授らは、これらの物質を、引き寄せるという意味の英語からとり「ルアー」(LURE1、LURE2)と名付けた。

今回の成果により、植物の受精の仕組みに関する研究が大きく進展するほか、今後いろいろな植物で誘引物質が見つかっていくことで、これまで交配が不可能だった植物間での交配への道が開けるなどの応用も期待できる、と東山教授らは言っている。

風力や太陽光エネルギーは採算が合わない、シェルが先行投資を停止

石油メジャーのロイヤル・ダッチ・シェル（Royal Dutch Shell）は17日、石油に代るエネルギー手段として進めてきた風力、太陽光、水力などの各代替エネルギー手段への投資を全て停止する方針を明らかにした。

　シェルでは風力、太陽光、水力などの代替エネルギーの経済性の調査を進めてきたが、これらの代替エネルギーは経済的に採算を合わせるのが困難で、投資を続けても資金の回収は見込めないとしている。

　シェルでは経済的に採算の合う代替エネルギーとして唯一、穀物から生産されるバイオ燃料を挙げており、今後は、代替エネルギー分野ではバイオ燃料関連に資金を集中させる。


採算ね…
今の代替エネルギーの効率ではムリだろうね。
そこを乗り越えていくのが、石油メジャーだろう。。。
はぁ、やっぱあかんな。

チェルノブイリ原発周辺環境、昆虫の生息数は減少

米仏の研究者による環境調査結果により、1986年に放射能漏れ事故を起こしたチェルノブイリ原子力発電所の周辺環境における昆虫の生息数は、減少傾向が続いていることが学術専門誌「Biology Letters」に掲載された論文により明らかとなった。

　この研究発表を行ったのは米サウスカロライナ大学のティモシー・モッソー（Timothy Mousseau）博士と仏パリ第11大学のアンデル・モレル（Anders Moller）博士の2名の研究者を中心とする研究グループ。

　研究グループは前回、チェルノブイリ周辺環境における鳥類の生息状況調査を実施し、周辺環境に残留している低レベル放射能が鳥類の生息に悪影響を及ぼしている事実を明らかにしていた、

　その上で研究グループは新たに、調査対象をハチ、チョウ、バッタ、トンボ、クモといった昆虫に拡大。継続的に個体数の追跡調査を実施することで周辺環境に残留している低レベル放射能は昆虫の生態にも悪影響を及ぼしている事実を突き止めることに成功した。

　昆虫は放射能の影響を比較的受け難いとされてきただけに今回の調査結果は、低レベル放射能であってもその影響は動物一般にとっては危険な存在であることが明らかとなった格好だ。