EP（Energy Productivity:エネルギー生産性）が会社経営のKPIとして、しっかりと把握し管理ができれば、容易にCP（Carbon Productivity:炭素生産性）やROC（Return on Carbon:炭素収益率）を経営KPIに取り込むことが可能となる。
これらの指標は、脱炭素・カーボンニュートラル時代における企業の持続可能性（サステナビリィティ）や強靭性（レジリエンス）を投資家が判断する重要な目安となる。
私としては、近い将来、これらの指標を積極的に開示することは当たり前になるだろうし、むしろ義務化されるではないかと予想している。
企業経営者としては、世界的な脱炭素・カーボンニュートラル潮流に対応するためにも、こうしたデータドリブンな経営管理体制をいち早く構築することが必須であり、同時に今回のエナジーショックを乗り切るための経営基盤となることにも、いち早く目覚め、具体的な投資行動へとつなげるべきだと強調したい。
では、そのたのにはまず何から始めれば良いのか、次回よりそのあたりの具体的なプロセス論に移っていきたい。