前回はデータサイエンスの魅力と幅広い可能性に言及したが、その中でもやはり最終的には、集めたデータ分析結果をどう読んで、どう脱炭素・カーボンニュートラルに資する活動へとつなげていくことが、最も重要であろう。
そのためには、まずは特定の専門家だけではなく、全ての関係者のデータリテラシーを高めることから地道に始めることではないか。
企業で言えば、トップマネジメントから、現場における末端の担当者まで、データに依拠した日々の判断に基づいた活動、業務を行う習慣を身につけることである。
ただし、このデータの取り扱いに人的な労力を使うことは、本末転倒であり、ここではデジタル化は必須となる。
まさにデジタル化による社会や組織全体の革新的な変革、つまりDX（デジタル・トランプフォーメイション）となる。
残念ながら、日本社会全体も個別の企業や組織においても、この理想的なDXに立ち遅れているのが現実であり、特にリーダー層がこの現実をしっかりと認識し、中長期的な視野で投資行動をすべき時である。
昨今のエナジーショックをこうした喫緊の変革の契機にすること、そして脱炭素・カーボンニュートラルへの果敢に挑戦することにより、様々な業態の日本企業が復活ののろしを上げることを期待している。
1990年に始まった「失われた30年」から、2050年に向けた「復活の30年」へ、今こそが、そのスタートラインである。