猛暑の中考える、ヒートアイランド現象対策のいま

都市の中心部と郊外と比較して常に気温が高いということは、100年以上も前から報告されており、世界中の多くの都市でも確かめられている。
この都市部の気温が周辺部より高くなる現象をヒートアイランド現象という。
都市内外の気温差は1年を通じてあるが、とくに風のない夜間は差が大きく、また夏よりも冬のほうが差が大きいという傾向がある。その温度差は、時には5度以上になることも。

その主な原因は、アスファルトの道路は昼間の太陽の熱射で深層まで高温となり、夜間に蓄積された熱が放出される。 緑地面積が小さくなると植物や地表からの水分の蒸発量が減少し、蒸発潜熱が減少する。 都市への人口の集中により各種のエネルギーの使用量が増え、排熱量が増加するなどである。

これらのことが悪循環になって、都市の気温は年々上がり続けている。大正時代は熱帯夜は年に一回あるかないかだったという。現在、ヒートアイランド現象がこのまま行けば、30年後の東京では気温が40度を超える日も珍しくなくなると予測する学者もいる。

ヒートアイランド現象の発生原因とされている「ヒートアイランド循環」と呼ばれる風の流れがある。都市部では、建物や道路の蓄熱、人工排熱などによって郊外よりも温度が高くなるために上昇気流が生じ、地上では郊外から都心へ、上空では逆の循環流が発生する。この上昇期流は「ダストドーム」と呼ばれる都市上空で汚染物質をドーム状に覆う現象を起こさせる。ヒートアイランド現象は、単なる熱汚染問題であるのみならず、大気汚染問題でもあるのだ。

内閣府の総合規制改革会議「ヒートアイランド現象の解消」について調査・審議され、2002年3月「規制改革推進3ケ年計画」として閣議決定した。
この決定に先立ち、環境省ではヒートアイランド現象は都市の熱大気汚染現象であるとの見解を公表している。
環境省・国土交通省・経済産業省等関係省庁からなる総合対策会議の設置によって、総合的な推進体制を構築するとともに、「解消対策に係わる大綱の策定」についても検討が始まっているが、問題は総合的にみた科学的研究成果があまりに少ないことである。

20世紀の100年間で東京首都圏の市街地面積と人工排熱はそれぞれ100倍になった。これがヒートアイランドの直接的原因であるが、その対策に最も有効なグリーンベルトが1930年当時、2万haが計画されていたが、その形骸すら残っていない。
木造密集危険市街地が2万ha以上、さらに都市内河川の80％が埋め立てられてしまった。
12万haあった東京湾の2万haが工業用地として埋め立てられ、火力発電所や石油・鉄鋼コンビナートが立地した。
このような状況から、必然的に生じたヒートアイランド現象の解明は社会的にも急務である。

① 都市再生・構造特区の指定並びに開発に当たって、ヒートアイランド現象を拡大させないよう十分な対策を立てる。
都市再生事業等による都市開発行為がヒートアイランド現象を悪化させないようヒートアイランドアセスメントを実施する体制を整備する。
② 人口過密な大都市にあっては、アメダス測定点の10倍以上の観測点を立体的に配置する。少なくとも、政令都市における重要な測定点を明示し、その管理手法を検討する。
③ 各地方自治体にあっては、それぞれ都市計画の前段階で環境計画の策定が義務付けられている。その環境計画の中で、都市環境気候図の作成を要望する。
　
これを受けて、東京都では、下記の方向性を打ち出している。

「ヒートアイランド現象に対する東京都の施策の方向」
（東京都環境基本計画第２部より抜粋）

ヒートアイランド現象は、環境への配慮が不十分だったこれまでの都市づくりの結果、生まれているものであり、東京では、ヒートアイランド現象の原因として挙げられているどの要素も改善に向かっていません。ここで政策の転換が図られない限り、今後も悪化していく強いおそれがあります。 ヒートアイランド現象の緩和に効果があると考えられる対策は、地球温暖化対策や都市緑化など、他の施策目標にも寄与するものであり、ヒートアイランド現象を緩和する都市づくりは、そのまま、環境に対する負荷の少ない持続可能な都市づくりに通じます。今後、都市レベルから個々の建築物における対策まで、あらゆるレベルにおいて水や緑の蒸散効果を回復する被覆対策、人工排熱の抑制を目指す省エネルギー対策など、着実な取組を進めていきます。また、東京湾からの海風や川沿いの風を生かし都市を冷やしていくことも有効と考えられ、建物の配置や高さ、形状を工夫するなど、「風の道」に配慮した都市づくりを検討していきます。
（ここまで東京都のHPより）

ヒートアイランド現象が、いかに、国、自治体、企業といったレベルで取り組まなければ解決出来ないことかがこれらのことからわかる。

またヒートアイランド対策はいまやビジネスであり関連のマーケットは広がりさまざまな新技術をひっさげて、企業はヒートアイランド対策を謳う。
新技術の開発が進むのは歓迎だ。
しかし小手先の緑化ビジネスや、パフォーマンスでは解決しない。
技術開発、科学的研究が包括的になされ、それがフィードバックされ、国と自治体、企業が総合的に連携し、これらすべてを有機的に機能させていくことが必要だ。

逗子 小坪 ゆうき食堂

小坪の ゆうき食堂に行ってきた。

生しらすとねぎとろ丼の定食1000円也。
大量の生しらすとねぎとろが嬉しかった。

旦那はめだいといなだの刺身2点盛り定食。刺身が豪快に盛り付けてあり壮観。こちらも1000円也。（もっと安いメニューもある）。

ごはんとお魚だけでお腹いっぱい。たべきれず、副食のタマゴを持ち帰ったら、温泉タマゴだったので、カバンの中で割れて、大惨事に。

場所は逗子マリーナに行く道の右側。
駐車場はないので、我が家は逗子マリーナの駐車場（一時間500円）を利用。

この暑さで屋外はちょっと無理があったようで、生後4ヶ月の次男のことを考えて大急ぎで食べて帰ったのだが、長男が忘れた水筒をお店の人が追いかけて渡してくれ、感激した。

有難うございました。

ゆうき食堂　逗子市小坪－２－１１

さんま（秋刀魚）の値段と海洋環境の変動

昨日の夕刻、逗子に到着。
あまり時間がなかったので、マルエツにてさくっとお買い物をし、さんまや野菜を炭火焼して食べました。

さんまはマルエツの中の別会計のお魚屋さんにて、単価136円にて購入。五反田の東急ストアでは、まだ198円。
おそらく地域によっては、もっと安いところがあると思うが、この時期としては、
まあまあの値段だと思った。

大衆魚といわれる魚も、少なくとも東京では、高くなった印象が強い。

少し前だが、こんなニュースがあったのをご記憶だろうか。

夏の海に異変！？＝南の魚が北上－サンマ漁にも影響か
2007年8月4日（土）04:15

　海水温の上昇などで、夏の海で取れる魚に異変が起きている。東日本でなじみが薄いゴマサバが、三陸沿岸で大量に漁獲されているほか、関西で人気のサワラが北陸の海で豊漁となっている。

　ゴマサバは主に伊豆諸島より南の海域で漁獲されるが、最近、宮城や岩手県の漁港にあふれている。宮城県の女川漁港では、このところ連日２００トンを超えるサバ類が水揚げされている。このうち、「大半がマサバでなくゴマサバ。こんなことはこれまで記憶にない」（女川魚市場）と驚きを隠さない。

　一方、瀬戸内海をはじめ、主に西日本で漁獲・消費されるサワラは、今春から北陸や三陸の海に目立って来遊。８月も富山県氷見などの漁港で活発な水揚げが続く。同県では「７月のサワラの水揚げは合計約５００トン。過去最多ではないか」（富山県水産試験場）という。

東シナ海や瀬戸内海などで生まれるサワラは、「水温が高いため魚群が日本海を北上しているようだ」と、漁業情報サービスセンター（東京）。津軽海峡を通って、一部は太平洋側にも来遊している。

　水温の上昇は、秋の味覚にも影響を与えそうだ。冷たい海を好むサンマは、北の海から例年９月ごろに南下し始める。しかし、「今年は水温が高いため南下する時期が遅れるのではないか」（研究機関）との見方が強まっている。福島や千葉県では、サンマの水揚げの遅れを心配する声もあり、海洋環境の変化は魚の流通・消費を変化させる可能性も指摘されている。（以上、時事通信）

こんなところまで、気候変動の影響が出ているのだな～と実感する。

それにしても、あらためて海洋環境がもたらす影響の大きさを考えると怖くなる。海流の変化が気候に与える変化が甚大であることはご存知の方は多いだろう。

異常なことがあまりにたくさん起こりすぎている。

今日の東京地方の朝方の最低気温は、30度を超えたそうだが、このまま記録更新してしまうのだろうか。