面白く、そして下らない

私は批判をして何かを為した気になっている大衆の一人に過ぎないが、何か少しでも波紋を起こす小石になれればと書いている。

新聞各紙の評価

2019-04-03 23:20:16 | マスコミ
まず朝日新聞、北海道新聞、信濃毎日新聞、神奈川新聞、沖縄タイムズ、琉球新報は全くの無価値。それどころか日本と日本人の明確な「敵」だと考えている。

掃き溜めに鶴。愚者も千慮に一得。ごく稀にマトモな記者がいるか、まぐれ当たりで日本人の利益になる報道することもある。何かあったかのか簡単には思い出せないが。

ただ沖縄のマスコミをはじめとして左翼マスコミは日米地位協定改定を主張するなど米国に物申す姿勢は評価されて良いのかもしれない。安倍晋三を筆頭に自民党、保守派は米国べったりで何かを言うことなど思いもよらないことだから。

この6紙は「敵」だから購読するのだけは止めて欲しい。もちろん電子版もだ。企業関係者ならこの6紙に広告、折り込み広告も含めて、を出すのも止めて欲しい。

神奈川新聞は潰れるんじゃないかと期待しているが、他の地方紙は地域に根を張っているのか読者がなかなか離れない。敗戦のせいか挙げていないものも含めて地方紙は左翼ばかりだ。地方の国民は自民党支持の保守派が多いが。

朝日新聞も800万部を誇った全盛期から562万部(平成31年2月)まで部数を激減させている。押し紙が含まれるから実売部数はさらに少ない。

それでも優良な不動産を多く所有しているし、グループにテレビ朝日がある。社員の給与も減らす余地がある。簡単には潰れまい。

よって慰安婦報道など虚偽に満ちた反日報道を徹底して批判していくしかあるまい。潰すのが目的ではなく、売国報道に国民が騙され、政治がおかしくなるのを防ぐのが目的なのだから。他の地方紙5紙にも言える。

では毎日新聞や東京・中日新聞、西日本新聞など先に挙げなかった地方紙が評価できるかと言えばそうでもない。左翼紙だからやはり反日売国が基本なのだ。

地方紙は社説まで共同通信の配信に頼っている。売国マスコミ恐るるに足らず。独自性のある記事は少ない。地方政治に絶大な影響を誇って良いのかと疑問で仕方ない。

しかし東京・中日新聞は消費税増税に反対したり、種子法復活を主張するなど本来は保守派が主張しなければならないことまで社説に書いている。本来は国会が追及すべきことである兵器の価格が妥当なのかと『税を追う』シリーズで報道していた。

「左翼」だから無視して良いとは言えない。それを我慢しても評価する点はあるのだ。毎日新聞は消費税増税の緊縮派だから美点が少ないが。

そもそも毎日新聞は「変態報道」で救いがたい売国報道を行った。もう10年も前のことなので若い人は知らない人もいるかもしれないが、毎日新聞というブランドで日本人は性的に異常な国民であるとの報道を永年に渡り続けていた。

下劣すぎるので詳細はウィキペディアに譲る。毎日デイリーニューズWaiWai問題。「変態新聞」で検索しても良い。ネットでは「祭り」になり毎日新聞が徹底的に叩かれるのみならず毎日新聞に広告を出す企業にも盛んに抗議が行われた。

しかし毎日新聞は対応も酷く、他社の新聞社もテレビ局も詳細を報じずネットをやらない人には隠された。「報道しない自由」が何かを実態として知りマスコミへの信頼が大きく損なわれた。

毎日新聞は日本最古の新聞だが、新聞離れにより産経新聞とともに潰れるのではないかと思う。こんな下劣な報道で日本と日本人を貶めていた罪を考えれば潰れた方が良いだろう。

日経新聞は企業報道が多く、ビジネスマンには欠かせないものらしいが、経団連の機関紙としか言えない。財界の利益しか主張しないからだ。労使の共存共栄の思想もない。しかも政治的な主張は「夫婦別姓」を主張するなど左翼なのだ。嫌悪感しかない。

読売新聞は安全保障などは現実的で評価できるし、北朝鮮報道も朝日新聞が拉致問題が発覚してなお、支援するよう主張していたのと違い断固たる対応を採れと書いていた。

しかし読売新聞は筋金入りの消費税増税派なのだ。何度でも繰り返すが、消費税という最悪の税なのだ。逆進性で中間層、貧困層に厳しいだけではない。中小零細企業は消費税を払えないのだ。赤字でも徴税される消費税は倒産促進税だ。

他にも大企業、富裕層優遇の主張。米国べったり。靖国神社参拝反対。ナベツネ独裁体制など切りがない。スクープと呼べるものもほとんどない。消去法での選択肢としか言えない。

最後は産経新聞。日本で珍しく保守らしい保守と言える。首相の靖国神社参拝も求めている。特定アジアも批判する。

しかし安倍晋三べったりなのが頂けない。安倍晋三は保守派を裏切った裏切り王だが、それに対して保守系知識人で批判しているのは西尾幹二だけだ。保守系知識人を信用するな

しかも消費税増税に賛成の緊縮派だ。産経新聞の経済音痴で述べたように、産業「経済」新聞なのに、経済をまるで理解していないのだ。中小企業経営者が主な読者層と聞いたが、事実かはわからない、消費税は中小企業にも辛い税なのだが。

他に米国のイラク侵略に賛成したのも致命的だ。その後も頬かむりだ。日本じゃ小泉純一郎も証人喚問されていないが。英国ではブレアが証人喚問されイラクを侵略したことは非難されていたというのに。

赤旗と日刊ゲンダイにも触れると、赤旗は共産党の機関紙で売国だがたまに侮れないスクープをする。日刊ゲンダイも左翼のアジビラだが、竹中平蔵への批判は正しい。元から期待していないだけにたまの良い記事で評価することもある。金を払うことは将来もないだろうが。

新聞への評価は以上だ。もとより期待するのが間違っているということだろう。評価すべきは評価し、批判すべきは批判する。それに尽きる。

新聞は、マスコミは世論を操作することしか考えていないのだ。スポンサーである大企業、富裕層優遇のために。


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