雑誌『プレジデント』の7月10日発売号に掲載された、「セクハラにならない誘い方、口説き方」という記事が波紋を広げている。上司の男性が好意を寄せる部下の女性と一夜を共にするための具体的な口説き方が紹介されているのだが、その内容が、脱法行為の指南と受け取られても仕方ないと非難の的になっている。
「2部屋を予約すれば、『別々の部屋に泊まろうと思っていた』と言い訳ができる」
記事は「自分がどんどん有利になる 場面別 人付き合いの高等テクニック7」という特集の1ページとして掲載された。同じ特集内では、「自分勝手な人と仕事」をする際のポイントを東国原英夫さんが伝授したり、元リッツカールトンホテル日本支社長の高野登さんが「初対面の挨拶」をスムーズに行う方法を解説したりしている。
話題になった記事は「女性と仲良くなる」をテーマに、弁護士の話を元に編集部が作成したとある。副題は「セクハラ扱いされないための理想の"合法"デートコース」。
意中の女性を最初から1対1で誘うのはセクハラに認定されるリスクがあるので、まずは2対2で食事をすべきこと、その後1対1になれたら密室ではないオープンな空間で口説くべきといったアドバイスが紹介されている。このほか、
「事前にホテルを確保しておくのであれば、シングルとセミダブルの2部屋を予約する。この方法であれば、『別々の部屋に泊まろうと思っていた』と言い訳ができるし、口説くことに成功した場合はセミダブルの部屋を利用できる」
といった記述がある。特に批判を集めているのは
「チェックインする前に、一緒に近隣のコンビニでお酒を買うのも役に立つ。一般的に、2人でホテルの同じ部屋に入り、そこに一緒に買ったお酒を持ち込むという行為は『合意の成立』を推認する重要な判断要素となる」
という箇所で、これにはネット上で「後から『合意』をでっち上げられるようにレシートや防犯カメラを利用せよという指南ならもはや犯罪指南と変わらんのでは」との声や「本当に合意の成立を推認する判断要素になり得るのか」という疑問も多く出ていた。
記事は「自分の供述以外の証拠がないといった状況だけは避けておいたほうがいい」と締めくくられ、女性が嫌な思いをしないために配慮すべき点などのアドバイスは見当たらない。
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