☆ 「デジタル教育」の見直しが世界各国で拡がる

　　＝電磁波研会報から＝
　☆ デジタル教育の見直し各国の動向

　週刊誌「週刊文春」（2024年11月21日号）が「デジタル教育で日本人がバカになる！」というキャンペーン第２弾で各国の動きを紹介。

〈フィンランド〉

・国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で順位が後退。
・人口３万人のリーヒマキは中学校１年生で毎週２２時間ノートＰＣを使っていたが、中学生の保護者へのアンケートで約７割が紙の教材を使ってほしいと望んでいることが判明し、紙の教科書を復活させることを決定。
・首都のヘルシンキ市も追随。

〈スウェーデン〉

・今年７月に改正教育法が施行、デジタルに置き換わっていた紙の教科書をすべての小中学生に再配布することを義務付け。ＰＩＳＡで順位を落としたことが背景。

〈デンマーク〉

・中学生のタブレットなどでの学習時間は１日約３．８時間とＯＥＣＤでも最長。しかしＰＩＳＡのランキングが後退し、今年２月、政府は小中学校に対して「アナロク学習の余地を設ける」よう勧告。

〈シンガポール〉

・シンガポールはＰＩＳＡの読解力、科学、数学の３部門で世界トップを独占。中学校では１人１台の端末を配布しているが、小学校では、授業中、必要なときだけタブレットを配布し、終わったら回収。

〈米国〉

・カリフォルニア州では小中学校における１人１台のデジタル端末導入は実現していない。
・シリコンバレーにある、ヴァルドルフ・スクール・オブ・ベニンシュラという学校（卒業生の約９６％がカリフォルニア大学バークレー校などの名門大学に進学）では、１９８４年の設立当初から「反デジタル教育」を徹底。
　同校の責任者は「生徒の親のうち４分の３がテクノロジー企業に勤めています。親はテクノロジーを理解しているからこそ『我が子が小さいうちは、デジタル機器に触らせたくない』と思っているのです」。
　小１～中１はデジタル機器はまったく使わず。中２からはコンピュータで検索などを教えるが、１週間に１コマだけ。

〈ドイツ〉

・国を挙げて生徒１人１台端末を進めていたが、４０人超の学者が連名で学校のデジタル化の一時停止を求める声明を発表。

『電磁波研会報 151号』（2024年11月24日）