2023年12月23日のブログ記事一覧-Renaissancejapan

★★★【ゆっくり解説】巨大隕石衝突の危機を救った謎の物体は実在する！？超高速で隕石を撃ち抜く脅威のテクノロジー

2023-12-23 23:11:06 | 宇宙・地球・航空宇宙ビジネス・星座神話・

【ゆっくり解説】巨大隕石衝突の危機を救った謎の物体は実在する！？超高速で隕石を撃ち抜く脅威のテクノロジー！この地球は誰かに守られていた！？

https://www.youtube.com/watch?v=Nr8RgaVnvuo&t=1666s

NVIDIA、半導体売上高で首位に　生成AIで勢力図に異変

2023-12-23 22:48:46 | エレクトロニクス・自動車・通信・半導体・電子部品・素材産業

　米エヌビディアは生成AI（人工知能）の追い風を真っ先に受けた=ロイター

【シリコンバレー=奥平和行】

社会に急速に浸透する生成AI（人工知能）が半導体業界の勢力図を塗り替え始めた。先行した米エヌビディアの業績が急拡大し、2023年は売上高で初めて世界首位になる可能性が高まっている。

AI半導体の市場規模は27年に60兆円規模に達するとの見方も浮上し、クラウドコンピューティング大手なども交えた競争が激化している。

「AIは過去50年間で最大の技術革新だ。これに近いのはインターネットだが、普及がはるかに速い」。米半導体大手、アドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）のリサ・スー最高経営責任者（CEO）は6日、米シリコンバレーで開いた技術説明会の冒頭、こう強調した。

データセンターでは高性能なCPU（中央演算処理装置）の需要が大きかったが、AIの開発や利用には多量のデータを効率よく並列処理できる半導体が要る。AMDはこうしたAI半導体の市場が27年に1500億ドル（約21兆円）に拡大すると予想していたが、4000億ドルに引き上げた。英調査会社オムディアのクレア・ウェン氏は「市場が予想以上に拡大しているのは確かだ」と指摘する。

まず追い風を受けたのは並列処理を得意とする画像処理半導体（GPU）で高シェアを握るエヌビディアだ。QUICK・ファクトセットが集計した市場予想によると、エヌビディアの24年1月期の売上高は前期比2.2倍の588億ドルに達する見通し。

一方、23年12月期の韓国サムスン電子の半導体部門の売上高は490億ドル規模となり、前期比34%減る。米インテルも14%減の539億ドルにとどまる予想だ。

米調査会社のガートナーによると、1992年から四半世紀にわたり米インテルが半導体の売上高で世界首位となり、2017年以降は同社とサムスンが入れ替わる状態が続く。22年はサムスンが1位だった。エヌビディアが23年に首位に躍り出れば、約30年ぶりに「新顔」が業界盟主の座を手にする形となる。

エヌビディアは急成長を続ける一方、勢いがいつまで続くかが株式市場などの懸念材料だった。AMDが技術説明会を開いた翌日の7日、同社はエヌビディアのGPUの競合製品を発表したにもかかわらず、両社の株価はそろって上昇した。株式市場がAI半導体の成長持続への自信を深める格好になっている。

AI半導体の重要性が増すなか、AMDに加えてインテルも14日に技術説明会を開いてデータセンターでの利用を想定した新たなAI半導体の出荷を24年にも始めると発表した。各社は性能でエヌビディアに追いつくことに加えて、違いを出すことで需要を取り込もうとしている。

生成AIの分野で技術の詳細を非開示とする米オープンAIなどと、誰でも改変・利用できるオープンソースを支持する企業との対立が深まるなか、AMDはオープンな技術への対応を打ち出した。米ノースランド・キャピタル・マーケッツのガス・リチャード氏はこうした取り組みが「エヌビディアを追い上げる武器になる」と指摘する。

生成AIを成長領域とみるクラウド大手がAI半導体を独自開発する流れも強まっている。米グーグルが16年に開発を表明したのに続いて、業界最大手の米アマゾン・ウェブ・サービスも18年に独自のAI半導体を発表した。11月には米マイクロソフトも参入の考えを示し、クラウドの3強がそろい踏みする形になった。

各社が重視するのは自社に必要な機能のみを盛り込み、コストを下げることだ。背景には24年から企業による利用が本格的に始まり、コストが焦点になるとの事情がある。グーグルは6日に発表した新たな基盤技術の開発や提供に最新の独自半導体を活用し、「最大のモデルだがコストは大幅に下がった」（イーライ・コリンズ副社長）と説明する。

クラウド大手がデータセンターで使うサーバーでは各社の独自開発品がシェアを拡大したが、AI半導体では見方が分かれている。

独自半導体がシェアを伸ばしていくとの観測がある一方、性能や汎用性が高いエヌビディアなどの製品と用途に応じて使い分けていくとの指摘も根強い。半導体業界に詳しい米ジェイゴールドアソシエイツのジャック・ゴールド社長は「（大衆車の）トヨタと高級車のレクサスのような関係になっていく」との見方を示している。

【関連記事】

日経記事　2023.12.23より引用

スープの飲み方

2023-12-23 22:27:28 | ヨーロッパ・ロシア・中東・アメリカ全般、歴史・文化・食文化・芸術・建築

欧米では、スープは飲むと言いません。　動詞は食べるです。　英語でhave、ドイツ語ではessenと言います。

それはさておき、ビジネス・ディナーの席で、日本人はスプを必ずこぼしますし、飲んでいる姿勢が悪くカッコ悪いです。

欧州にいる時、日本企業の社長さんや幹部も同じです。　それに比べ、欧米の人たちは上品でカッコイイです。　何が違うんだろうと思って、観察し、結果が分かりました。

①まず、スープを何故こぼすか？

　　これは簡単で、スプーンいっぱいにスープを取るからです。　口に持ってくる途中で少しでも
　　手が震えると絶対こぼれます。　欧米の人たちはスプーンの先っちょに半分くらいもしくは少
　　しだけ取ります。　そして、ぱくっと食べる用の飲んでいます。

②姿勢が悪い。

　　欧米の人達は、スプーンに少しだけ取ったスープを、スプーンの先を自分の方に向けて朴っと
　　飲みます（食べます）。　その時の姿勢は、背筋を伸ばして、相手と目を合わせて会話しま
　　す。　　多くの日本人は、犬食いです。　これはみそ汁などスプーンを使わないので、どうし　
　　ても下を向いてしまいます。　これは会話しているのに感じ悪いです。

　　また、ワインなど乾杯の時も、必ず相手の目を見て乾杯しなければいけません。　Youtuberが
　　外国人に、日本食をごちそうする番組（動画）がありますが、たまに外国人もそのように言っ
　　てますね。

　　この２点差へ。改善できれば完璧です。お家で、コンソメスープなどで練習しましょう。　自
　　分が海外に行かなくても、これからの時代、外国からの訪問客を、日本で接待する機会は増え
　　ると思います。

ロスチャイルド財閥ｰ283　トルケマーダの異端諮問裁判

2023-12-23 17:27:28 | 国際政治・財閥

・ロスチャイルド財閥ー282 ディアスポラの歴史　そしてキリスト教の教父アウグスティヌスhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/718669a2d8195674ef6185a7eaa2c0d6

からの続き

こうした風潮の中で、１３世紀のイギリスではヘンリー三世（在位1216～1272）はユダヤ人を迫害し、以降ユダヤ人の居住を禁じました。

１３０６年にはフランス国王フィリップが高利貸しとして国民を搾取したという理由で、ユダヤ人１０万人に国外撤去を命じました。

黒死病（ペスト）が流行して、それがユダヤ人のせいだとされて襲われ、多数が虐殺されたのも１４世紀です。

フランスを追われた人々の多くはピレネー山脈を越えてスペインに向かいましたが、スペインのユダヤ人黄金時代もキリスト教徒勢力が尾辺リア半島からイスラム勢力を駆逐しようと南下するに従って陰りが見え、虐殺事件が多発するようになりました。

その最後に起きたのが、キリスト教への改宗の強制と、スペイン王家の司祭トルケマーダによる異端審問裁判でした。

トルケマーダは１４９２年、イスラムの最後の砦、グラナダのアルハンブラ宮殿を攻め落として国土回復（レコンキスタ）が成ると、同年３月３１日、フェルナンド王とイザベラ女王を説得しました。

すべてのユダヤ人は４ケ月以内にキリスト教に改宗して洗礼を受けるか、さもなければ国外退去するよう勅令が出されました。

イザベラ女王がコロンブスを新大陸発見の航海に出帆させた同じ年の出来事でした。ポルトガルはユダヤ人に寛容だったため多数が隣国に逃れましたが、安心していられたのは５年間だけでした。

１４９７年、ポルトガル王マヌエル一世がスペインからフェルナンド王とイザベラ女王の娘を妃にもらおうとすると、スペイン側はポルトガルからユダヤ人をなくすよう注文をつけ、厳しい排斥が始まったからでした。

当時のスペインの人口７００万人のうちユダヤ人は２５万人を占めていました。この迫害で国外に出たのは１４万とも１６万ともいわれますが、正確な数字は分かりません。

ただスペインやポルトガルの枢要な位置にあったユダヤ追放したためにめに、両国社会が次第に活力を失って、せっかくの新大陸発見による繁栄を短いものにしてしまったことは確かです。

海外に逃れたユダヤ人の、ある者は東に向かって北アフリカからオスマン・トルコの国々へ流れ、またある者はオランダ、イギリスへと渡りました。

新教のオランダは宗教改革の考えを入れて、住民に信仰の自由を認めていたため、最も多くのユダヤ人が集まり、アムステルダムに繁栄をもたらしました。

イギリスはヘンリー８世（在位1509～1547）が妃との離婚問題で関係がこじれたローマ教会と縁を切り、独自にイギリス国協会（1534年）を作ってからはユダヤ人敵視政策に同調せず、再びユダヤ人の定住を認めて商業につくことを許しました。

宗教改革の時代もユダヤ人にとっては多難でした。　ヨ－ロッパ全土がカトリックとプロテスタントの争いの場と化した16世紀には、ユダヤ人は双方からの標的にされました。

私は、ドイツ本社のグローバル企業に勤務し、勤務地がオーストリアだったので、オーストリア人はドイツ語を話すのでプロテスタントと思いきや、人口の９０％がカトリックと聞いて驚きました。　昔は、プロテスタント狩りもあったそうです。

また、ドイツのアーヘンも人口の９０％がカトリックでした。これはカトリックの盟主、ハプスブルグ家の神聖ローマ帝国・皇帝の戴冠式がアーヘンであったからのようです。

１５５５年、教皇にパウルス四世が就任すると、ユダヤ人を金融業から締め出して。質屋と古着屋しか行ってはならないという新たな勅令が出されました。

パウルス四世は、ユダヤ人の男は黄色い帽子、女は黄色い目印を付けるよう命じ、さらにユダヤ人２０００人をローマ市街の不潔な一角に強制移住させ、安息日ごとに住民の三分の一を引き立てて改宗者の説教を聞かせました。

居住区の二ケ所の出入り口には番兵を配置して夜間には扉を閉めました。帝都ローマでユダヤ人に対する新たな処遇が始まったことによって、この苛酷なユダヤ人対策はたちまちフランクフルトやプラハなど、ローマ・カトリックの各都市に広がっていきました。

ドイツや旧東欧諸国に今日も根強く残るユダヤ人に対する偏見の遠因がここにあります。
ユダヤ人を隔離して住まわせる制度は子より前に、キリスト教徒とユダヤ教徒の混在を禁じたキリスト教の公会議での決定に基づいて、１５１６年のヴェネチアで始まったものです。

その場所が鋳鉄工場だったことから、それを意味する「ゲットー」という言葉がユダヤ人
特別居住区指すようになって、これもヨーロッパ中に広がっていきました。

イギリスの劇作家、ウィリアム・シェクスピア（1564～1616）が『ヴェニスの商人』を書いて、「借金3000ダカットの代わりに肉1ポンド」を要求する非情なユダヤの高利貸しシャイロックにより、ユダヤ人への風当たりが一段と強くなる一連の出来事があって、しばらくの血の１５９０年代のことでした。

日本でバテレンが踏み絵を踏まされたのもこの頃で、バテレン追法令が１５８７年、禁教令が１６１４年です。

（関連情報）

・ロスチャイルド財閥-280　ユダヤ人差別という宿命https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/ebb8c4fc7c78defcb59d4ea79147bf59

・ロスチャイルド財閥ｰ281　タルムードとオッペンハイム銀行https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/c916730cb1ef112bbce34c1aa888bfb7

・ロスチャイルド財閥-282　ディアスポラの歴史　そしてキリスト教の教父アウグスティヌス
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/718669a2d8195674ef6185a7eaa2c0d6

・ロスチャイルド財閥ｰ283　トルケマーダの異端諮問裁判
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/f9ba72a0f09cd40ac397d0d559f95d87

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https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/93ef8de49c1ff9039ce7446f1f3fb0e8

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米国防権限法が成立　ミサイル配備戦略策定、中国抑止

2023-12-23 16:23:12 | 安全保障、戦争・軍事・テロ・ハニトラ、マフィア、スパイ・犯罪・詐欺

　バイデン米政権は中国を最大の競争相手と位置づけている（13日）=AP

2024会計年度（23年10月〜24年9月）の米国防予算の大枠を定める国防権限法が22日、成立した。

インド太平洋を対象に地上発射型ミサイルの配備戦略をつくる。アジアで米軍の態勢強化を目的とする予算は前年度より3割近く増やした。

バイデン大統領が22日、国防権限法に署名した。

国防予算は約8860億ドル（約127兆円）で23会計年度に比べて3%多い。長期的に最大の競争相手とみなす中国への対処に重点を置き、ウクライナやイスラエル支援も推進する。

地上発射型ミサイルをめぐる戦略では、インド太平洋地域での配備先の候補を示す。関係国に配備を受け入れてもらうための措置や同ミサイルの運用方針も盛り込む。中国を射程に入れるには日本やフィリピンの協力が必要になるとの見方が多い。

米太平洋陸軍は24年、地上発射型の中距離ミサイルをアジアに展開する計画だ。米国とロシアの中距離核戦力（INF）廃棄条約が19年に失効し、米軍は開発に着手した。同条約は射程500〜5500キロメートルの地上発射型ミサイルの保有を禁じた。

米軍の態勢強化を使途とする太平洋抑止イニシアチブに147億ドルを計上した。前年度を28%上回った。滑走路や軍事施設の整備に使ったり、同盟国との軍事演習を増やしたりする見通しだ。弾薬の調達にも充てる公算が大きい。

2024会計年度の国防権限法のポイント
国防予算は前年度比3％増
アジアを対象に地上発射型ミサイル配備戦略を策定
太平洋抑止イニシアチブは前年度比28％増
在日米軍の運用見直しへ報告書を作成
ウクライナ支援に3億ドル
NATO離脱に上院の同意を義務付ける
イスラエルが必要とする弾薬の種類や数量を分析

在日米軍の運用体制の見直しに向けた報告書を24年6月までに提出するよう国防長官に要望した。中国抑止に向けて自衛隊との統合運用を深めるために必要な米軍の体制づくりを分析する。

米国と日本、オーストラリア、インドを中心として、インド太平洋で海洋監視の枠組みを立ち上げるようにバイデン政権へ求めた。支援を通じてアジア諸国の海洋監視能力を向上させたり、監視強化を目的に先端技術の活用を進めたりする。

4カ国は「Quad（クアッド）」として海洋の安全保障問題に取り組んでおり、国防権限法はさらなる協力を訴えた。

欧州地域ではウクライナ安全保障支援イニシアチブに3億ドルを使う。同イニシアチブは米軍の在庫から武器を直ちに送らず、防衛企業と契約を結んで新しい武器を生産する。供与に時間がかかるため、ウクライナへの長期支援の意味合いが大きい。

国防権限法は上院の同意を得ずに北大西洋条約機構（NATO）を離脱することを禁じた。トランプ前大統領が24年の大統領選で勝利した場合に備える狙いとみられる。前大統領は在任中にNATO離脱を示唆していた。

中東地域では、イスラエルが長期的に必要とする弾薬の種類や数量を詳細に分析する。イスラエル軍のパイロットに空中給油機の訓練を提供し、長時間にわたる軍事作戦を実行しやすくする。

バイデン政権は国防権限法と切り離して、ウクライナやイスラエル支援を盛った追加予算案を議会に求めている。追加予算案は戦闘で直ちに必要となる武器の供給を重視する。与野党は24年初めの可決を目指して協議を急ぐ。

日経記事　2023.12.23より引用

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