青い五角形の中に2つの五芒星（ソロモンの星、ちなみに六芒星はダビデの星）を描いたもので、地球上の5つの大陸と「5種類の人種（英語版）」を象徴するものである。マークの上には英語名（"League of Nations"）。
国際連盟［こくさいれんめい、旧字体：國際聯盟、英語: League of Nations（LON）、フランス語: Société des Nations（SDN、SdN）、スペイン語: Sociedad de Naciones］は、第一次世界大戦後の世界平和の確保と国際協力の促進を目的として設立された国際組織であった。
概要
国際連盟規約に記載されている連盟の主な目的は、集団安全保障と軍縮によって戦争を防止し、交渉と仲裁によって国際紛争を解決することであった。
また、労働条件、先住民の公正な扱い、人身売買、違法薬物の取引、武器取引、健康、戦争捕虜、ヨーロッパの少数民族の保護などが、この規約や関連条約に盛り込まれていた。
国際連盟規約は、1919年6月28日にヴェルサイユ条約の第1編として調印され、1920年1月10日に他の条約とともに発効した。連盟理事会の第1回会合は1920年1月16日にフランス・パリで、連盟総会の第1回会合は1920年11月15日にスイス・ジュネーヴで開催された。
1919年、アメリカ合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソンは、連盟設立の立役者としてノーベル平和賞を受賞した。
連盟の外交理念は、それまでの100年間とは根本的に異なるものだった。
連盟は独自の軍隊を持たず、第一次世界大戦で勝利した連合国（フランス、イギリス、イタリア、日本は常任理事国）が決議を執行し、経済制裁を守り、必要に応じて軍隊を提供することとしていた。
しかし、大国はそれに消極的だった。制裁措置は連盟加盟国に損害を与える可能性があるため、大国は制裁措置を遵守することに消極的だった。
第二次エチオピア戦争の際、イタリア軍の兵士が赤十字社の医療テントを攻撃していると連盟が非難したとき、ベニート・ムッソリーニは「連盟は雀が叫んでいるときには非常によいが、鷲が喧嘩をしているときにはまったくよくない」と答えている。
また、人種的差別撤廃提案が否決されるなど、人種問題の解決を果たすこともできなかった。なお、2回目の提案の際、イギリス・アメリカ・ポーランド・ブラジル・ルーマニアの計5名の委員が反対した。
連盟の本部は1920年から1936年まではスイス・ジュネーヴのパレ・ウィルソン（英語版）に、1936年からは同じくジュネーヴのパレ・デ・ナシオンに設置されていた。
パリ家モーリス・ド・ロチルド（英語版、フランス語版）の屋敷シャトー・ド・プレニー（英語版）も、1920年から1939年まで国際連盟の会場として使用された。
1934年9月28日から1935年2月23日までの間は、最多の58か国が加盟していた。連盟は、1920年代にいくつかの成功と初期の失敗を経験したあと、最終的に1930年代の第二次世界大戦の勃発を防ぐことができなかった。
アメリカ合衆国は連盟に加盟せず、ソビエト連邦は遅れて加盟したあと、フィンランドへの侵攻後すぐに追放されたことで、連盟の信頼性は低下した。
ドイツ、日本、イタリア、スペインなどは連盟を脱退した。第二次世界大戦の勃発により、連盟は「将来の世界大戦を防ぐ」という本来の目的を果たせなくなった。
第二次世界大戦終了後、国際連合（国連）が1945年10月24日に設立され、連盟が設立したいくつかの機関や組織は国連が引き継いだ。連盟は1946年4月20日をもって正式に解散した。連盟の存続期間は26年であった。
出所WikiWand
第二次世界大戦のタネをまく
「われわれはあらゆる手をつくして非ユダヤ教徒を押さえ込み、追い込んで、彼らが何らかの国際権力機構を作り、それをわれわれに提供せざるを得ないじょうきょうを創り出す。
その機構を用いれば、われわれは世界の国家権力を、暴力に訴えずとも徐々に吸収し、一種の世界政府をつくることができる。
現在の支配者を追い払い、われわれはスーパーガバメント [世界政府] と呼ばれる傀儡政権を樹立する 」 －プロトコール５より
第一次世界大戦が終わると同時に、ロスチャイルド一族とその代理人たちは待ち構えていたかのように戦後処理に当たった。
「シオン長老」のバーナード・バルークはE・M・ハウスの後を継いでウィルソン大統領の顧問官となった。
バーナード・マネス・バルーク（Bernard・Mannes・baruch）
バーナード・マネス・バルークは、アメリカ合衆国の官僚、政治家、投資家。サウスカロライナ州カムデン出身のユダヤ系アメリカ人。
戦争を一種の公共事業と認識している人物で、第一次世界大戦ではウッドロウ・ウィルソン大統領の側近となり、戦時産業局長官を務め、当時世界最大の工業国家となったアメリカにおける軍産複合体の実権を握った。
エドワード・マンデル・ハウス（Edward・ Mandell・Hause ）大佐
エドワード・マンデル・ハウスは、アメリカ合衆国の政治家・外交官である。兵役経験はないが、カーネル・ハウスというニックネームで知られていた。テキサス州の政治において大きな影響力を持っていた。
彼はフランスで行われる和平会議に大統領本人が出席するようお膳立てしたが、これは前例に反し、また内閣の忠告にも逆らったものだった。
バルークは戦時中ずっと軍需産業委員会の議長を務めていた人物で、この委員会にはすべての物の製造および販売に対する独占的権限が与えられていた。
ホワイトハウスでウィルソン大統領を含む10人の大統領に仕えた侍従官アイク。フーバーは、その回顧録で次のように述べている。
「本日（日曜日）、ウィルソン大統領夫妻はバルーク氏が借りた別荘に昼食に出かけました。 昼食後散会しましたが、奇妙なことに、まるでお互いがお互いを避け合っているかのように別々に帰りました。
実を言いますと私たちはみな、お互いに顔をあわせるのにあきあきしていたのです。 晩餐の時、私がそのことを話題にしますと、みな潔くそれを認め大笑いしました（サンデー・イブニング・ポスト、1934年7月7日）（1）」
いったいなぜこの狡猾なユダヤ人投機家バルークは、国際連盟の生みの親である和平会議の間、ベルサイユの近くに家を借り、活動の本拠部する必要があったのだろう。彼は国際連盟とどんな利害関係があったのだろう。
講和条約と国際連盟は、表向きには、アメリカ合衆国代表のウッドロー・ウィルソン、大英帝国代表のロイド・ジョージ、フランス帝国代表のジョルジュ・クレマンソーの協議に基づいて成立したことになっている。
しかし、これは影の人物たち、すなわちユダヤ民族とその財力を代表する「シオン一族の専制君主」とその代理人たちよって書かれたものなのだ。
バルークが当時も、そして現在もアメリカのロスチャイルド一族の政治的代表であることは明らかであり(2)、また彼は当時ウィルソン大統領の顧問をしていた。
デイヴィッド・ロイド・ジョージのユダヤ人助言は、マイアー・アムシェル・ロスチャイルドの直系子孫、準男爵サー・フィリップ・A・G・D・サッスーン(3)で、英国枢密院のメンバーだった。
ロスチャイルド財閥ｰ20 上海・阿片王サッスーンhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/9ad7cddadc133bc0a51ef005d45fa776
彼は和平会議にロイド・ジョージの個人秘書として参加し、その資格で秘密会議を傍聴することができた（1940年8月21日、議会記録、16368ページ）。
ジェロボーアム・ロスチャイルド（マンデル）もクレマンソーに対し似たような立場にあったようだ。 バルークのウィルソンに対する関係は、親友であり、助言者であった。
ジェロボーアム・ロスチャイルドについては、以下の記事を参照。
ロスチャイルド財閥-90 ロスチャイルド家と松方正義https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/2937f6a912651bdd2e98d71af2d889df
最近までフランスの内務大臣だったジョルジュ・マンデル（ジェロボーアム・ロスチャイルド）がクレマンソーの右腕だったことを示す記事が権威ある雑誌「タイム」に掲載されている。 それには次のように書かれている。
「レイノー首相は国の枢軸となる内務大臣に54歳の精力的な人物、ジョルジュ・マンデルを指名した。 この鼻の尖った、ずんぐりとした小柄のクレマンシストにとって、この仕事は初めてのものではなかった。
彼は前大戦中、タイガー[クレマンソーのあだ名]」内閣の中心として内務を担当し、文官としての意気込みを失わなかった。
ジェロボーアム・ロスチャイルドとして生まれ、フランスのディスレりーと呼ばれることが多い彼は、政治家の中の政治家、スーパーポリティシャンである。
彼はあの激しい情熱と、その切れるような行政手腕でクレマンソーにとってなくてはならない存在となったが、最近の植民地省（そして郵政省）での働きぶりで、その情熱と行政手腕がまったく失われていないことを示した。
彼は、あまりにも首相に近い存在だったので、あのラブレー風のタイガー、クレマンソーもかつて笑いながら言ったものである。『私が屁をひると、マンデルが臭いを放つ』と」（「タイム」1940年5月267日、34ページ）
我々は現世界大戦の原因となったこの犯罪的裏切りの講和条約を、今になってやっと正しく評価できる。「十四ケ条」の約束でドイツ政府を裏切ったのはウィルソンではなかった。
アラブ諸国の参戦を誘うためにした約束を反故にしたのはロイド・ジョージではなかった。
それらをしたのは、ジェロボーアム・ロスチャイルド、サー・フィリップ・サッスーン、そしてバーナード・バルークだ。 ウィルソン、ロイド・ジョージ、クレマンソーに罪があるとすれば、それは意気地なしで、権力のいうがままになったということだけである(4)。
これら3人のユダヤ人はロスチャイルド家の財力を背景(５)に、悪名高い講和条約の主要部分を決定した。 彼らは国際労働会議を発足させ、賠償委員会とブリュッセル財政界会議の準備をし、パレスチナをユダヤ人に与えた。
彼らはわがアメリカを抜きにした形で国際連盟と国際司法裁判所を作った。 アメリカが加入を拒否したからこそ、彼らのおどろおどろしい世界政府機構の完成が阻止できたのである[彼らの計画は「国際連合」の成立で成就した]。
ウィルソン大統領の十四ケ条がないがしろにされたこと。ドイツは武器を捨て降伏したが、そうさせるためにドイツにした約束が卑劣にも履行されなかったことの責任は。これら３人のユダヤ人にある。
もしウィルソン大統領の誓いが守られていたら、第二次世界大戦は起こらなかったであろう。 なぜならわれわれはこの世界機構の「独裁専制君主」の臣下にされて、圧政を受けているであろうから。
それができなかったため彼らは、第二次世界大戦のタネをすぐその場でまいたのである(6)。
強奪によって得た「ユダヤの郷土」
ジェロボーアム・ロスチャイルド（マンデル）はレイノー内閣の閣僚だったが、フランスが大英帝国に併合されるのを拒み降伏を決めたとき、レイノーとともに辞職し、彼とともに逃亡した。
新聞の報道によると、フランス国民は自分たちが彼ら戦争挑発者の犠牲にされたことにやっと気づいたようである。
思い出されるのは、ウィルソン大統領がアメリカに戻るとすぐに国内遊説旅行に出発し、国民に国際連盟加盟を支持するよう説いてまわったことだ。
しかし、アメリカにとって幸運なことに、彼はこの演説中に病で倒れた。 もし彼が病気にならなければ、彼は国際連盟加盟を国民に認めさせていただろう。
また、忘れてはならないことは、上院議員ボーラ、ジョンソン、ロッジ、リード、そしてその他勇敢なアメリカ人の反対のおかげで、このおどろおどろしい計画が打ち砕かれたことである。
誇りをもって思い出していただきたいことは、上院にはアメリカ人気質がまだ十分残っており、ボーラ、ジョンソン、ヒュー・ロングの主導により、フーバー政権、そしてルーズベルト政権と繰り返し準備された国際連盟加盟の法案が封じられたことである。
政府は「国際司法裁判所」を通じて国際連盟に加盟しようという狡猾な手を使い、またこれら2人の大統領は上院に猛烈な圧力をかけたにも関わらず、彼らはその動きを封じ込めたのである。
国際連盟はウィルソン大統領が考え付いたものではなかった。 彼はそのようなことは主張していない。 この構想を最初だれが思いついたのか、正確にはわかっていないが、その構想はユダヤ人のものである。
きっとこれは彼らが生み出したものであろう。 なぜなら、その精巧さは彼ら特有のものだからだ。
国際連盟の表向きの目的は、将来の戦争を未然に防止するために地球上のすべての国の連盟、す縄と連合を作ることであったが、しかしそれは真の目的ではなかった。
国際連盟は地球上のすべての国が従属し、隷属する世界政府を樹立するための巧妙な仕掛けだったのである。
たとえ国際連盟の目的が価値あるものだったにせよ、アメリカ政府がこれに関与してよいとする条項は、我が国の憲法にない。（注）この著者はアメリカ人。
しかしこのような些細なことは「シオンの長老」には何の歯止めにもならず、またウィルソン大統領にも何の影響も及ぼさなかったようである。
ロンドン・デイリーメールは国際連盟の事を「史上類を見ない凝りに凝ったごまかし」といっている。 国際連盟は今では職員をすべて解雇し、店閉まいしてしまっている（8）。
和平会議はスウェーデン・ストックホルムの著名な財政問題の権威者、グスタフ・カッセルを顧問に任命し、彼はそれを受けた。
彼は任期中2通の覚書を書き（『世界の財政問題』という題の本として出版された、）そのなかで、世界の国家および個人が借金問題を可能にするには高物価、高賃金、貨幣価値の低さが絶対に必要であると、論理的かつ断固として明言している。
彼は、金本位制の復活(9)は無謀な事であり、もしこれが復活すれば、すべての国の人々も政府も破産し、貧困と社会不安が巻き起こり、おそらく戦争が勃発するであろうと、分かりやすく説明している。
ブリュッセル財政会議は、その顧問カッセルがこの会議に向けて発したこのおごそかな警告を無視し、低物価、低賃金を伴った金本位制への復帰を布告した。
カッセル教授は当時すでに、その後現実に起こった事実を正確に預言していたのだ。 しかしブリュッセル財政会議の出席者たちも鋭敏な財政専門家たちであり、このような助言などしなくても何が起こるか分かっていた。
彼らは分かっていながらわざと、その後に起こり、そしていま蔓延している事態を招来したのである。
ユダヤ人の「パレスチナ」は
この和平会議は、ドイツとの講和条約を話し合うふりをしながら、いつの間にかユダヤ人の郷土としてパレスチナを設立し、英国政府にこの地の委任統治権を与えていた。
それ以後、ユダヤ人とアラブ人の抗争は絶えることなく続き、我慢の限界を超える状況となった。 英国政府はこの地をユダヤ人とアラブ人に分割し、委任統治権者としての責任を放棄しようとしたが、それにはユダヤ人もアラブ人も反発した。
アラブ人は、パレスチナは自分たちのものだからパレスチナ全土が自分たちのものであると主張している。ユダヤ人もまたパレスチナ全域を望んでいる。
ところが彼らユダヤ人はまだそこには住み着いてはおらず、また住み着く気もないのだ。 この「ユダヤ人の郷土」賭されている地が設立されてから22年経ったが、その間にこの地に移住したユダヤ人は50万人に満たない。
かれらのうち多くは、移住後アメリカやその他の国へ出ていっている。 この期間にパレスチナに住み着いたユダヤ人よりも、アメリカに移住してきたユダヤ人の数の方が多い。
アメリカは今ではユダヤ人の「パレスチナ」である。 彼らは農夫や職工になるのをよしとしない。 そのような職業は彼らの性に合っていないからだ。
彼らは「非ユダヤ教徒」がそのような職業に就き、彼ら自身は非ユダヤ教徒間で暮らし、そこで商売をし、金融市場を操作する方が好きなのである。
この「ユダヤ人の郷土」は第一次世界大戦の懸案事項でもなかったし、ドイツとの和平会議の懸案事項でもなかった。 アラブはわが連合国側であったし、連合軍の兵士と肩を並べて戦った。
「ユダヤの郷土」は、「シオンの長老たち」の勧めに乗せられて、ロイド・ジョージ、ウッドロー・ウィルソン、ジョルジュ・クレマンソーが行った冷酷無情な、弁護の余地のない強奪である。
もし英国政府あアラブ人の了解のもとにカネを支払い、ユダヤ民族が全員住めるだけの広さの土地を買い取っていたならば、そして買い取った後は、すべての国のすべてのユダヤ人をその土地に強制的に移住させておけば、まだ弁解の余地もあったであろう。
そうしておいたならば、英国の委任統治、ブリュッセル財政会議、国際労働機構、国際連盟を束にしたよりもずっと世界平和の維持に役立ったであろう。
最も許せないことは、この「ユダヤの郷土」設立がアラブ政府とアラブ民族に対する冷酷な裏切りだったことである。
アラブは、自分たちが連合軍側に着いて戦ったのは、バルフォア宣言を無効にすることと、アラブ人が自分たちの国を平和裏に所有する権利を認めるという約束があったからだと主張している。
英国政府は彼らの主張を否定せず、その代わり言い訳として、ウッドロー・ウィルソンが子の郷土を与えると強硬に主張したことと、ロイド・ジョージが、和平会議で別の欲しいものを獲得するため、攻略上同意せざるを得なかったことを挙げている。
パレスチナは「二重に約束された地」と呼ばれているが、まさにその通り。 おまけにドイツも。ロシアとの密約でこの地を約束していたらしい。
無装備のアラブは武装した盟友に裏切られ強奪された。もしユダヤ人がこのような郷土を獲得する正当な方法だ。ユダヤ人はそうするに十分なカネを持っている。
彼らの祖先が1500年以上も前にパレスチナに住んでいたからと言って、そこが彼らのものになるわけがない。 ユダヤ人の大半はパレスチナに何の感傷ももっていない。
感傷はユダヤ人に似合わない。 彼らに似合うのは商売である。
いずれにせよ、このユダヤの郷土はドイツとの平和解決と何の関係もない。
同様に、賃金と労働条件を法制化するのが目的の国際労働機構も、金本位制の復活も、国際連盟もドイツとの平和解決と何の関係もない。 そういったものは万国共通の議題ではなく、それぞれの国の国内問題だ。
これら重要事項に関して各国がそれぞれの国策を明確にするのは、それぞれの国の任務である。 しかるにそういった事項は。すべてユダヤ人によってこの講和条約に盛りこまれてしまった。
(1)ウィルソン大統領はバルークの一党によってプリンストン大学総長からまずニュージャージー州知事に就けられ、次いで大統領選に出されたものである。
彼は忠実にバルークたちの言いつけ通りに国政を運営していたが、だんだんと彼らの真の意図に気づいてきたのであろう、距離を置くようになっていった。
間もなくウィルソンは亡くなる。 パリ平和会議は彼のこの回心の時期に当たっていたと思われる。
(2)バルークはロスチャイルドの代理人であるよりも、現在もまったく姿を現していぇいないより高次のイルミナティの下働きであっただろう。
(3)サッスーンはすでにその出身を述べたが、一方は中国・上海に根を張り、他の一族はロンドンの英国支配階級となっていた。
(4)この見地は重要である。
(5)国際連盟は先ず日本の脱退によってその無能を証明し、次いでドイツ、イタリアが脱退して半身不随となった。ところが第二次世界大戦の結果、国際連合として華々しく復活した。
ロックフェラーの寄付によってニューヨークに大ビルが建てられ、米国がその中心国家となり、イルミナティの建国したソ連と並び立っていた。
(6)ロスチャイルドが直接に関与したとは思われない。イルミナティの指令によるもので、ロスチャイルドの財力、影響力はそのために使われたのである。
(7)著者のこの見地は逆であろう。国際連盟はイルミナティ機関である。 米国がこれに入らなかったのは、反ユダヤ、反国際主義のアメリカ人が連名に入ることを肯（がえん）じなかったからなのだ。
(8)第二次世界大戦の開始直後、1940年の時点で、後年の国際連合に至る「一極世界支配」の思想をこのように見抜いていたことは、この著者の並々でない力量を証明している。
二次の大戦の目的は、この世界支配へ決定的歩度を進める事であり、国際連盟ー国際連合はそこへ達する一里塚である。
(9)金本位制は実に巧妙に仕組まれた世界経済の罠であった。 これで世界大不況が起こされ、各国庶民は塗炭の苦しみを受け、ついに大戦に至った。 戦争しか解決のない状態においこんだのである。
(10)本書ではパレスチナ・イスラエル問題を論ずることはしない。 あまりに広範で深刻だからである。 ただこのユダヤ国家建設が、一極世界支配のための巨大な仕組みであることを述べるに止めておこう。
出所 『ロスチャイルド金融王朝』 著者 ジョージ・アームストロング George Armstrong
監訳 馬野周二
馬野周治二氏のプロフィール
大正10年朝鮮総督府高官であった父君の認知で生まれ、小学4年で内地に帰る。慶応義塾大学工学部および同大学院を経て通商産業省入省。技官在任12年の後、ニューヨーク工科大学に招かれ教授。
米国政府の技術開発に携わり、昭和55年、石油ショック下の日本で『石油危機の幻影』を発表して、「石油価格は必ず下がる」ことを理論的に預言。以後、科学的見地から政治、経済、歴史の考究を進め、独創的な文明論（歴史工学）を創始。
日米間の衝突の必然を既に確信し、アメリカの魔性の正体について一貫して警告している。
著書多数。
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