自己組織化 無秩序な世界から秩序を生みだす不思議なプロセス
https://www.youtube.com/watch?v=81InDx4R7Hs
実は半導体no1nmライン幅の最先端研究は、1台400億円もするASMLのEUV露光装置を購入しなくても、オーブン一つあれば自分でnmのラインができる。
これは2種類のブロックコポリマーを混ぜて、100~200℃のオーブンで熱をかけるだけで、自己組織化し、一方の樹脂をドライエッチングすればnmオーダーのファインラインが得られるという技術です。
私が約10年間にイスラエルの大学を訪問した時、この技術を使って8nmの半導体を作ってHPに写真を掲載していました。
今は、IBMとIntelが、1nmライン幅の半導体を、ペンシルベニア州立大学に研究委託しています。ブロックコポリマーを使った自己組織化技術です。
29日の日経平均株価は前日比75円安の3万3464円で取引を終えた。年間ベースでは7369円(28%)高と、アベノミクス初期の2013年以来10年ぶりの上昇率だった。
年末終値は7月に付けたバブル経済崩壊後の高値(3万3753円)には届かなかったが、幅広い銘柄が上昇。時価総額10兆円を上回った企業の数は過去最高の10社となった。
年末終値は1989年(3万8915円)以来、34年ぶりの高水準だった。
年前半には東京証券取引所による企業への資本効率改善要請や米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の商社株買い増し、年末にかけては米連邦準備理事会(FRB)による早期利下げ観測などが株価を押し上げた。
時価総額が10兆円を超えた上場企業は10社と、年末ベースで過去最高となった。東京エレクトロンやリクルートホールディングスが再浮上したほか、信越化学工業が初めて「10兆円クラブ」に入った。三菱商事やオリエンタルランドも一時、大台に乗せた。
東証プライム市場の株価騰落率を見ると半導体関連銘柄の上げが目立った。今年は世界的に生成AI(人工知能)ブームが巻き起こり、幅広い分野で需要拡大への期待が高まった。米画像処理半導体大手エヌビディアと連携を深める、データセンター運営のさくらインターネットは4.4倍に急伸。値上がり率で首位となった。
半導体製造装置のTOWAも4.2倍、製造過程で使う超純水製造装置の野村マイクロ・サイエンスも3.6倍だった。時価総額の大きいSCREENホールディングスやディスコも3倍近く上昇した。
ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストは「メモリー市況にも底入れ感が出ており、半導体は来年以降も続く長期の投資テーマになる」と話す。
東証の要請を受け、PBR(株価純資産倍率)の低いバリュー(割安)株にも資金が流入した。
東京鉄鋼が2.9倍、神戸製鋼所が2.8倍と、割安株の代表業種である鉄鋼株が大きく上昇した。PBRはなお1倍を下回るが、株主還元の拡充などが投資家を引き付けた。
一方、世界的な金利上昇が逆風となり、財務基盤が比較的弱い銘柄では下げがきつかった。新電力のイーレックス(年間で64%安)は電力調達コストの上昇で24年3月期に赤字転落を見込む。
アウトドア用品大手のスノーピーク(同61%安)は新型コロナウイルス禍からの経済正常化に伴うキャンプ需要の減少で業績が落ち込んだ。
QUICKによるとプライム市場の年間売買代金は約830兆円と、東証1部を含めてデータを遡れる1998年以降で最高だった。
首位はレーザーテック(約63兆円)で、1社でプライム全体の約8%を占めた。ニッセイ基礎研の井出氏は「新NISA(少額投資非課税制度)が始まる来年も個人マネーが流入する銘柄が増えそうだ」と指摘した。
(本脇賢尚)
(注)対象は23年末時点で東証プライム上場銘柄。騰落率は22年末時点で東証に上場していた銘柄が対象。
「脱炭素の切り札」とされる核融合発電が注目されている。化石燃料を燃やさず二酸化炭素(CO2)が発生しない次世代技術で、米欧を中心にスタートアップなどが相次ぎ参入している。
日本にビジネスチャンスはあるのか。中核装置を開発する京都フュージョニアリング(東京・千代田)の小西哲之最高経営責任者(CEO)に聞いた。
――ここにきて核融合発電の研究開発が世界中で急速に進んでいるのはなぜでしょうか。
「新たなエネルギー源としての期待が大きい。
太陽光発電や風力発電のように気候や立地の制約を受けないほか、原子力発電のような燃料サイクルの制約もほとんどない。日本はエネルギーの国産化のためにも核融合を産業として本気で育てていく必要がある」
――実用化は早くて2030年代とされています。経営体力が大企業よりも劣るスタートアップにチャンスはありますか。
「スタートアップは技術開発などで大胆にリスクを取れる。これは大企業にはない。研究開発スピードも公的機関などと比べて圧倒的に速い。米国は意図的に核融合スタートアップを増やす流れをつくっている」
――核融合分野における日本の強みは何でしょう。
「強力な磁石や鉄鋼系材料など日本が強みとする技術で、核融合研究のほぼ全ての分野をカバーできる。例えば、発電設備の半分程度を日本国産のサプライチェーン(供給網)で組み立てる。これができてお金も集まれば産業として成立するだろう」
「総合商社のビジネスモデルが参考になる。核融合で勝つには技術の種(シーズ)やサプライヤー、顧客をつないで商流をつくることが大切だ。技術だけでなく営業などでも人材を世界中から集める必要がある」
――課題はありますか。
「日本では核融合のスタートアップがまだ少ない。
こうしたディープテック(先端技術)領域では起業初期よりも成長期での資金調達に課題を抱えやすい。政策などによる支援に加え、起業家の数を増やしていくことも必要だ」
――核融合発電の実用化に向けた産官学の連携組織が24年3月に発足します。
「核融合技術をけん引する米国と英国は、核融合のサプライチェーンを囲い込むことの重要性に気づき始めた。日本はこれまでもイノベーション(技術革新)では負けていないのに産業化で後れを取ってきた。
科学としての研究開発も大切だが、国に対してはもっと早い段階での商業化や輸出産業としての核融合への後押しを期待したい」
聞き手から一言 激しさ増す競争、高度人材獲得を
英政府によると、核融合の世界の市場規模は将来的に9兆〜30兆円に上る見通し。米英が23年11月に核融合開発で連携協定を結んだほか、中国が関連特許の出願を増やすなど国際間競争が激しさを増す。市場のけん引役となるスタートアップの育成では米英が先行し、日本は出遅れ気味だ。
挽回に向けては海外からも含め、ベンチャーキャピタル(VC)などから長期の投資を呼び込めるかがカギを握る。京都フュージョニアリングは従業員100名超のうち、約2割が海外人材だ。高度な人材をグローバルで獲得していく姿勢も重要となる。
(博多響)
日経記事 2023.12.29より引用
べンチャーキャピタル(VC)が「ディープテック」と呼ばれる研究開発型スタートアップの発掘に奔走しています。
IT系スタートアップはこれまで東京に集中していましたが、世界に通用するユニコーン(企業価値が10億ドル以上の未上場企業)を生み出すため、先端的な研究を見つけようと全国を駆け巡るVCを追跡します。
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