子宮頸がんの重篤な副作用の症例をYouTubeで見た。誰が見ても人の親であればこの現実に愕然とし、涙してこのワクチンと国に対しての猜疑心を抱くことは当然である。
しかしながら2012年8月時点、日本全国で合計のべ約6,635,000人が接種し、うち956人に副反応が起きているという。
これがレアケースであるのか、直接映像で訴えかける手法の影響か被害者と医療の対立がダイレクトに視聴者へと伝わる。
この副反応の被害者と弁護団が国と薬品メーカーを今年7月に提訴し、対立が鮮明になったが法廷の場では副反応とワクチンの因果関係の立証を被害者側が行なわなければならないという不条理な現実もある。
HPVワクチンは世界で1億7000万回超が販売されており、多くの国で接種され、安全性に懸念がないことが確認されていることも障壁となるだろう。
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ノーベル経済学賞受賞者ダニエル・カーネマンによれば、人々は巷で流行する疾病で死ぬよりもワクチンの副作用で死ぬことを恐れる場合があるのだという。もしワクチン接種後に子供が死んでしまったら、子供にワクチンを受けさせたことがその親にとって多大なトラウマになってしまうというのである。カーネマンの著書で2つの思考プロセスに言及している。1つ目は、何か感情を揺さぶるような出来事が起きた時に働くような自動的で即座の思考プロセスである。2つ目は、おちついた意識的労力をともなう思考プロセスである。ワクチン接種の損得を考える時には一般的に2番目の思考プロセスが使われるが、ワクチンの副作用で子供を危険に晒すといった恐怖が1番目の思考法を促してしまうわけである。統計的データよりも感情を揺さぶるような個々のケースに我々は強く反応しがちなのだとカーネマンは述べる。
ワクチン接種によって、重大な健康被害に見舞われるという根拠のない話が人民の間に広まって接種が手控えられることは近世でも度々起こっている。MMRワクチンによって自閉症になるという話や、A型肝炎・B型肝炎ワクチンによってマクロファージ性筋膜炎になるという話や、HPVワクチンによって記憶障害や痙攣がでるという話があったが、いずれも追加で実施された大規模臨床研究で関連が否定された。
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明治生まれの曾祖父の時代の医療はバナナを薬代わりに薦める医者がいたレベルである。野口英世が51歳の若さで黄熱病の研究で命を落としてから医療は格段の進歩を遂げ、平均寿命を引き上げた。
結果として医療、医薬は日進月歩で今日に至ったのであるが、その影で目立たずその進歩を支えている被害者も少なくないという事になる。
サリドマイドなどは妊婦のつわりの為の薬が胎児の奇形を発症し、記憶に新しい。
このように薬と毒は紙一重であり、毒をもって毒を制してきたのだ。つまり医者は犯罪者に成り得る存在であり、その分崇高な立場でもあるということだ。だから医療裁判は難しいのであり、確率論は被害者に思いもよらぬ冷徹な判断を突き付けることになる。
こと癌に関しての薬は未だに抗癌剤であり、医師自身が癌になったら抗癌剤を使わないというものが殆どであって、丸山ワクチンと回答する先生もいる。
丸山ワクチンは日本では認可されていない。これも言わば結核菌から作られており、末期癌に有効のようだ。つまり、抗癌剤治療の限界を示している。
医師や医薬は万能たり得るが全能では無いということであり、神の手を持つなどメディアは誇張するが、患者が神頼みをしてはそれは医療ではなく、宗教となっていまう。
リスクは平等に存在する。
厚生労働省は積極的な投与推奨を中止するよう医療機関に通達を出し、事実上の定期接種停止状態となっている。
被害者側に裁判が有利になる為にはこの停止状態の現実と副作用の危険を強調せず過度に薦めた部分に可能性があるように感じる。