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戦争責任と言う言葉を戦後80年近く経過した今でも良く耳にする。いや寧ろ時が経過するに従ってその声は高まりを増しているようにさえ感じる。
【War guilt】Information Programというものは
WGIPとして承知の通りである。
guiltは
1.罪の意識、罪悪感
2.犯罪[非行]行為[の事実]
3.〔犯罪や非行の〕責任、有責性
4.《法律》〔刑罰を伴う犯罪の〕罪があること、有罪
の意味があるが、
【War guilt】の宣伝計画であり、
この【War guilt】の訳が二通り存在する。
戦争の罪悪感、贖罪意識を植え付けるというものと戦争責任である。広義においては戦争の罪として同義と考えられるが発する方向によって意味合いが全く変わるのである。
つまり占領軍が日本国民に対して戦争責任を説いた政策の実態は戦争の贖罪意識を日本国民に植え付ける政策となったのだ。
マスメディアは占領軍のスピーカーとしての役割で生き残り発展してきた経緯から日本政府を監視するという側面が残存していることは承知の通りである。
この戦争責任を常に日本政府にチラつかせるのはこの生い立ちのそれを現在でも使い続けているある種の持病なのかもしれない。
この疾病がオールドマスメディアと近隣諸国とでタッグした歴史認識問題として矛先を安倍政権に向けていることは言うまでもない。
戦争責任とは一体何であろうか。
しかも戦争犯罪と戦争責任は【War guilt】に於いては同義である。したがって戦争責任とは戦争が犯罪行為であることを周知或いは示唆するマジックワードなのだ。
戦争が犯罪であれば加害者と被害者が存在し、日本は加害者で敗者、連合国は被害者で勝者である。被害者が加害者を裁く、又は勝者が敗者を裁けるだろうか、つまりはこれが裁判ではなく只の報復劇であるか、戦争責任自体が我が国だけに科せられた足枷であると言える。
国際法上は無罪としたパール判事だけがそのことを見抜いていたのであり、処刑された7人も同じだった。
戦争責任は戦争をした両国に等しくあるのであり、裁くのであれば両者均等に裁かれなくてはならないだろう。つまり戦争責任など初めから無かったのだ。