きめ細かいサービスの欠如した企業に、赤信号！！！！倒産には、原因がある。
上場企業こそ、要注意である。
いかに、企業案内と商品販売をシンプルにするか、これが、これからの企業の生命線だ。
企業の評価は、消費者が一番理解している根本原理だ。これまで、危うい企業と警告したた会社は、倒産か法的処理、民事再生や会社更生、特別清算など余儀なくされて今日に結果が出ている。
日本航空も記者は、ここは、危ういと警鐘して２年目に倒産した。エピーダー、その他の有名企業も例外ではない。記者は、会社と社会を題材として、３０年以上の経歴と体験から得た記事と警鐘を鳴らし、企業の健全な運営と経営を示唆してきた。ソニー、シャープなども危険信号の中にいたのは、ご存知のはずだ。
消費者は、愚かではない。すぐに、反応して、全消連に連絡をしてくる。cgdg@live.jpはいつも、消費者の意見を反映し、適応した応えを出している。
まず、その会社が、電話自動で、（大変、今、電話が繋がりなくなっています。時間をおいて、かけなおすか、そのまま、しばらくお待ちください）尚、１分ごとに、１０円かかりますので、ご了承ください！などと、平気で、消費者が急いでいるにも関わらず、杓子定規で自動応対する。この手の会社は、倒産危険信号なのだ。
近代化とは、名ばかりで、ロボットに経営を任せようとしている錯誤の会社である。クレーム処理は、ロボットには、できない。
その倒産路線の黄色信号の会社；イ―モバイル。アクサダイレクト保険、日本航空、スカイパーフェクト（スカパー）、ソーサネクスト、ＮＴＴなどなど、枚挙にいとまがない。特に、イ―モバイル、スカパーなどは、危険赤信号に向かっている。
まず、赤信号の会社は、クレーム処理や、電話の受付を、自動音声（アメリカ式）に頼らず、できるだけ早く、対応できる体制を整えるべきである。デパートは、コンセルジュを一階フロアに１０名以上、置くべきである。直観販売を提唱する記者は、売り上げ倍増は、コンセルジュサービスと考えている。
客が、何を求めているか、その売り場まで、案内できたら、１００％お客は、買う。売れる！！！もっとも、わかりやすい応対である。
倒産に向かう会社は、責任の所在が、はなはだ、不明瞭になっていく。保険会社の申しこむ時は、応対が素直だが、解約の時は、沖縄や北海道に、または、大連（中国）などのコールセンターに回る。保険会社を信用してはいけない。もっとも、お客を減らした企業は、Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｅｘｐｒｅｓｓ カード会社で、質問や問い合わせで電話すると、日本に所在がなく、オーストラリアやほかの国のオペレーターが対応して不明確であったために、カスターマーを失った。企業信頼の信用を喪失したのだ。
つまり、市場調査もせず、数字だけに頼る企業は、必ず、倒産する。つまり、人間の血が通っていない企業は、法的処理になる可能性が大きいのだ。
加えて、テレビショッピングに、購買中心に考えてはいけない。原産地証明などが付いていないからだ。テレビショッピングのほとんどが、国産ではない。中国が、８０%占める。良質な商品を求めるなら、慎重を期すべきである。お金は、返金にならないと考えたほうがいい。したがって、全国消費者国民運動連絡協議会は、テレビショッピングは、推薦の枠の中にいない。
偽装表示などの会社は、みんなで渡れば、怖くない、という護送船団方式の信者たちだ。デパート、スーパー、コンビニ、旅館、ホテル、料亭、などなど、詐欺ッぽい仕事を長年続けてきたのだ。騙されたのは、消費者だ。食料の３３．５％しか自給能力がない、日本、危険信号だ。口に入る７０%が、外来だ。こんな国は、あぶにゃーぜ。倫理が欠如した社会は、崩壊する。会社も同じである。
全国消費者国民運動連絡協議会
全国オンブズマン連絡会議
日本時事新聞社
