6月12日、米朝、両首脳会談は、シンガポールセントーサで終えた。
会談が成功したか否か、物議を醸し出すのは、常であり、批判を内外を問わず、炎上している今日である。
批判するのは、やさしいことだが、記者はあえて批判をこの両名のサインにしない。
北は、がけっぷちに追い込まれていたと断じ、トランプ大統領のサインは、かなり重いものであると言っておきたい。一般的には、覚え書きのように見えても、今度のサインは、北が生き残れるかどうか、金正恩体制が存続できるかどうかの意味を限りない暗黙の強烈な米国側のパンチが盛り込まれているのだ。その裏には、いままでの大統領とは、違うぞ、という強烈なメッセージが隠されているのだ。核放棄や国際的汚名をきている拉致問題を解決しないと北は、北の国家が崩壊するのは、ジャーナリストであれば、、明白に理解できる。
記者は、ものすごい恫喝にも似たアメリカの圧力が、会談の底流にあると思着しているし枠組みを外させない力がある、これは、アメリカ陣営の最後通告だといわんばかりの会談であったと言っても過言ではない。北朝鮮に帰国した金正恩氏は、体制を維持する保険を手にしているから、新改革を視野に入れて、国際間の調整を図るだろう。同じ共産国家の隣の中国の市場経済下の大発展をした今、中国なきでは話ができない状況になっているから、おのれの共産体制でも、できないわけがないと、ここまで辛抱してきた願望が、いっぺんに変化を改革という名のもとに、拍車をかけるだろう。もちろん、アメリカは日本、韓国、中国が、北の発展に貢献すると断言してる。アメリカがアジア発展国に丸投げしたのではなく、北の発展は、その3国の采配にあるといっているのだ。
日本は、拉致問題で、国威にかかわる事件を今まで中途半端な解決していないが、今度は、堂々と拉致問題を含め、北とわたりあえるチャンスが来たので、国家と国民の名誉にかけてボクシングをしなければ、結果は出ない。トランプ大統領は、金正恩に念を押していたよ、と安倍首相には、連絡したはずだ。これにたして、日本の野党や三文ジャーナリストや学者などが、それ失敗だ、約定なしとか、批判するに至っては、お門違いと言っておこう。まったくナンセンスだ。ひどいのは、トランプ劇場、金正恩劇場などと、臨場感が欠如している報道は、決して、国際間で理解されないだろう。
アメリカは、しっかりと言質を獲ったと解釈している。国連においても、アメリカに100%の支持がなくても、約束を反故にしたら、許さないぞ、というメッセージが、北に友好的なロシアや中国やイランに対するバリヤになったはずだ。
記者は、新アジア体制、特に東アジアの希望は、この6.12のシンガポールから発せられたメッセージが現実となって世界平和に大きな貢献することにあると位置づけるのである。
日本も 覚醒しなければならない。国威、国民の名誉のためにも、寝ている場合ではない。
日本時事新聞社
古賀剛大