クレーマーはこうして生まれる

先般の東北旅行で、予定（期待）していた全国旅行割クーポンが得られなかったことをここで書きました。

私なりにその原因は掴んでいるのですが、その県にやんわりとメールしました。

５月８・９・１０日および１４日を参照ください。

だがその返信メールは、おいらの神経を逆なでするものでした。

①おいらの予約が旅行割対象外の予約だった。

②対象外の予約に対しクーポン発行を受け付けてしまった。

③受け付けに対し、クーポン発行決定メール（クーポン番号・金額・受領方法）等を送信してしまった。

①がなければ②も③もありませんので、県の対応は正しいものでした（あんたが全部悪いという意味あい）。

 

◆こうしてクレーマーは生まれるのかな

　まず①に対して、おいらは一般的な注意管理義務は果たしていると考えています。

　全国旅行割を受けるにあたって、この県は独自の制度でそれは県のホームページに説明があります。

　それは、一般的な旅行予約サイト（じゃらん・楽天・一休）で予約したのちに県の指定するアプリに申請することです。

　一方、予約サイト側では、一般の都道府県は旅行割対象か否かがわかります、だがこの県の予約にはその表示がありません。

　なぜなら、アプリに申請しないと対象にならないからその時点では全て無表示です。

　ですから、おいらの予約が対象か否かはアプリに申請してみないと判断がつかないのです。

　そして、アプリに申請したところ、クーポン発行決定通知が届いたのです。

 

　このことを再送信したところ、今度は別の理由（言い訳）を持ち出してきました。

　おいらが、アプリ経由の別の予約（同一日・同一宿泊内容）について、キャンセルしたことについて、

　だからあなた様のクーポンが発行できなかったのです、ときたのです。

　このアプリ経由の予約は、予約システム経由が申請不可の場合に備えて予約していたものであって、クーポンは申請していません。

　クーポン申請していない単なる旅館への予約のキャンセルが、

　なぜアプリで申請してあるクーポン発行決定メールが無効になるのか理解できません。

 

　おまけに、県庁舎内での責任逃れも散見されます。

　司令塔たる秘書課はウチを巻き込まずに、自分の部署のみで対応せよとの立場です。

　期間限定のプロジェクトチームの弱みでしょうか、各課の精鋭ではないメンバーが辞令を受け烏合の衆で対応しているようです。

　おいらの人生で初の経験なのですが、クレーマーはこうして生まれるもののようです。

　それでも、このブログネタを提供してもらえたことには感謝します（皮肉ですがね）。

　こんな事実を知事さんが知ったら怒るだろうなぁ～