つまがリズム

きままな、ひとりごと

サリドマイド 復活した「悪魔の薬」を読んでメモ

2024年04月19日 | テレビ メモ
2024年4月19日㈮

サリドマイド 復活した「悪魔の薬」
 栢森 良二(かやもり りょうじ)著
 2021年6月14日 第1版第1刷発行
を、読んでメモ

 

(1)1960年代、大衆薬に含まれていたサリドマイドを服用した妊婦から手足が欠損した子供が生まれる
 という、「サリドマイド薬禍」は社会に大きな衝撃を与えた。

(2)サリドマイドはどのようにしてできて、どのように販売されたか。
  ①サリドマイドは1953年スイスのチバ製薬で、グルタミン酸の誘導体として最初に誕生したが、
   チバ製薬は薬理的な効果がないとして、それ以上の研究を中止する。
  ②ドイツのグリュネンタール社の科学部長ハインリッヒ・ミュクターは、1954年にサリドマイドを合成し、
   その開発に着手した。グリュネンタール社は、同年4月に臨床試験を試みている。
  ③グリュネンタール社は、最初、サリドマイドを抗てんかん薬として販売したが、あまり効果がなかった。
   そのかわり、鎮静作用や睡眠効果があることから、1967年10月コンテルガンという商品名で、睡眠薬、精神安定剤として販売した。
   サリドマイドを含む薬品は瞬く間に各国で販売されたが、後に書く事情で米国では販売されなかった。
  ④日本では、大日本製薬の研究員が、グリュネンタール社のミュクター博士が薬学雑誌に発表した文献を見て
   異なった合成法でサリドマイド剤を独自に開発した。
   (日本では薬剤などの物質が特許の対象にならず、薬剤製法が特許の対象になっていたという事情による。
   このため、後に大日本製薬とグリュネンタール社との間に法的な争うが生じた)
   大日本製薬は、1958年1月にイソミンの名前で発売した。

(3)被害の出始め
   1959年にコンテルガンの売上が爆発的に増加すると、便秘・めまい・血圧低下・健忘症・感覚障害などの症状が報告されてきた。
   四肢の低成型、海豹肢症の子供が目立って多く生まれるとの報告はあったが、それがコンテルガンと関係あるとは推測できなかった。

(4)レンツ博士と販売中止にいたるまで
  ①1961年6月にハンブルグ大学の小児科講師ビドユキンド・レンツ博士は、青年弁護士カルル・シュルテ・ヒレンから相談を受ける。
   1961年3月に生まれた自分の姪も、1961年4月に生まれた自分の子も同じように奇形児でその原因が分からなかったのだ。
  ②翌日、知人の産婦人科医に電話をかけて、このほかにも同じような奇形児が急増していることを知った。
   1961年11月、レンツ博士は、所属するハンブルグ大学に頼み、すべての医局の義務から解放してもらい、
   助手のクラウス・ナップとともに本格的な調査を開始した。
   次第に、共通してサリドマイド服用していることがわかり、彼らは小児医局に戻り、シェーファー教授に報告した。
  ③1961年11月15日、レンツ博士らはグリュネンタール社に報告した。
  ④1961年11月18日、デュッセルドルフでの小児科研究会で、自分の疑義を公表した(レンツ警告)
  ⑤1961年11月20日、(午前)グリュネンタール社と会合、(午後)ハンブルグ保険局も交えて会談を行った。
   グリュネンタール社は、頑なに拒否し、記録をすべて引き渡すよう要求した。
  ⑥1961年11月24日午前10時、ノルトライン=ヴェストファーレン州内務省において、会談を行った。
  ⑦1961年11月25日、国際プレスの配信が、「ノルトライン=ヴェストファーレン州内務省が、先天奇形の疑義から
   サリドマイドの販売を中止した」と伝えた。このニュースはまもなく間違えだと取消されるが、その前に全世界の新聞に配信された。
   1961年11月26日、ドイツの新聞が「薬剤による奇形~世界的に流通している薬に疑義あり」というニュースを掲載した。
  ⑧この結果、サリドマイドに対するマスコミや世論の圧力が高まり、11月27日、グリュネンタール社はサリドマイドの回収を決定した。






   
   

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ワクチンンレース を読んでメモ(3)

2024年03月18日 | テレビ メモ
2024年3月18日
ワクチンンレース
 メレディス・ワッドマン 著
 佐藤由樹子 訳
を読んでメモ (3)

 このような業績にもかかわらず、ヘイフリックはノーベル賞をもらえなかった。
なぜかはわからない。私は、WI-38の所有権をめぐってアメリカ国立衛生研究所(NIH)と対立するなどのトラブルがあったためではないかと思う。
【経 緯】
 1962年当初契約書
   契約のもとで開発された成果物の所有権は、契約が終了した時点で(つまり1968年)
   政府に譲渡される
 1968年1月
   受け渡しの計画では、ほぼすべてのアンプルが、NIHに(正確には代理管理のATCC
   に)引き渡されることになっていた。
 1968年   スタンフォード大学に転職するにあたってWI-38アンプルを持ち出す。
 1974年3月 自身と妻のみを株主とするセル・アソシエイツを設立
 1974年10月 メルク社とWI-38の売買契約
 1975年   WI-38の所有権をめぐってNIHの調査が始まる

【結末に至る背景】
ジミー・カーター大統領は、助成金の恩恵を受ける科学者に権利を与えるという事は納税者がすでにその対価を支払い、したがって納税者が自由につかえるはずの発明を放棄することになると考えていた。当時の科学者も「生命体」に対して所有権があるとは考えていなかった。公益のために役立つことを願っていた。
 1978年9月 上院議員のロバート・ドールとバーチ・バイが法案を提出した。それは、政府か
ら助成金を受けた発明について、非営利企業や中小企業、大学(大企業は除く)
が特許を申請した場合には一定の条件のもと所有権を与える、というバイ・ドー
ル法案。
 1980年6月 ダイアモンド対チャクラバーティ裁判により生物にも特許が与えられた。そし
て、バイオテクノロジー産業は一気に花開いていった。
 1980年12月 コーエンとボイヤーの革命的な遺伝子組み換え技術に対して最初の特許を発行
        した。
 1981年12月 カーター大統領がバイ・ドール法案に署名した。
 1981年9月  (時代の背景もあり)政府とヘイクリックは和解した。


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子宮頸がんワクチン問題 を読んでメモ  (2)

2024年02月24日 | テレビ メモ
2024年2月24日㈰

子宮頸がんワクチン問題 (2)
 著作
  メアリー・ホーランド
  キム・Mローゼンバーグ
  アイリーン・イオリオ 
 別府宏圀 監訳
を、読んでメモ


【目次】
Ⅰ 臨床試験
第 1章  発明者への褒賞
第 2章  臨床試験がもたらした健康被害 ~デンマークからの証言
第 3章  ワクチン開発競争
第 4章  子宮頸がんのリスクが本当に高いのは誰なのか
第 5章  臨床試験 ~HPVワクチンの基礎
第 6章  結果を急ぐ ~代理工ンドボイントとファストトラック指定
第 7章 「偽プラセボ」 とフラセポ
第 8章  フロトコル018 ~ありふれた光景の中に潜むものは
第 9章 増大するリスク ~「負の有効性」
第10章 受胎能力への影響 ~臨床試験でのシグナルが見逃されている?
第11章  臨床試験の不正?
第12章 インド ~臨床試験スキャンダル

Ⅱ 市場で大ヒットしたHPVワクチン
第13章 無から生み出された市場
第14章 アメリカ合衆国 ~販売と強制
第15章 あふれ出る被害報告
第16 章 正義を求めて
第17 章 言論のコントロール
第18 章 オーストラリア ~最初にHPVワクチンを接種

Ⅲ HPVワクチンの科学の深層へ
第19章 科学の通説への異議申し立て ~異端者たち
第20章 アルミニウム含有アジ=バントは〈火に注ぐ油〉か
第21章 バイアルにはほかに何が含まれているのか
第22章 HPVワクチン、自己免疫、分子相同性
第23章 見落とされている PV ワクチンの副作用異議の高まり

Ⅳ 異議の高まり
第24章 日本 ~ワクチン接種の積極勧奨中止
第25章 デンマーク ~ヨーロッパにおける抵抗
第26章 アイルランド ~接種され放置される
第27章 英国 ~メディア・マジック
第28章 コロンビア ~家族の反撃
第29章 裸の王様

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「犠牲のシステム」としての予防接種施策 を、読んでメモ(2)

2024年02月17日 | テレビ メモ
2024年2月17日㈯

「犠牲のシステム」としての予防接種施策
野口友康 著
2022年10月12日 初版 第1刷発行
を、読んでメモ(2)
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□勧奨接種の健康被害救済制度
 ・申請者⇒ 地方自治体⇒ 県⇒ 厚労省⇒ 疾病・障碍者認定審査会
 ・補償金等の財源は税金

□任意接種の健康被害救済制度
 ・申請者⇒ PMDA⇒ 厚労省⇒薬事・食品衛生審議会
 ・補償金等の財源はPMDA(ただし国が補助金を、製薬会社が拠出金等を支出している)

□PMDA(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構)の業務内容
  ①健康被害救済 
  ②承認審査(治験前から承認まで)
  ③安全対策(情報収集、分析、提供)
   ※職員数は約1,000名

□WHOへの任意拠出額(特定)におけるランキング
          金額は日本円換算(1USドル=130円)     
  1位 ドイツ            1,237億円
  2位 ビル&メリンダ・ゲイツ財団   769億円
  3位 米国              581億円
  4位 GAVIアライアンス        536億円
  5位 英国              477億円
  6位 欧州委員会           401億円
  7位 世界銀行            205億円
  8位 国際ロータリー         196億円
  9位 国際連合人道問題調整事務所   180億円
  10位 国際中央緊急対策基金      171億円
 ※出所:2020-2021、WHOの資料をもとに作者作成
 ※日本は2020年3月に国際貢献の一環としてWHOなど複数の国際機関に対し、総額150億円を拠出する方針を発表。

□井上芳保によると、新型インフルエンザが輸入ワクチン接種前に収束し、
 海外からの輸入ワクチンを大量に解約せざるを得ない状況で違約金が発生した際に
 グラクソ・スミスクライン社は、違約金を課さない代わりに自社のHPVワクチンの購入を要求したという。
 その後、2013年4月に、改正予防接種法に基づきHPVワクチンの定期接種化が実施された。
 しかし、HPVワクチンは、接種後に重篤な副反応の発生が相次いだ。
 ※井上芳保(2017)「接種の積極的勧奨を再開させてはならない 子宮頸がんワクチン接種被害事件をめぐって」
  『現代の理論』11月号






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真説・国防論 を読んでメモ

2023年12月18日 | テレビ メモ
2023年12月18日(月)

真説・国防論
苫米地英人 著
2017年12月27日 初版
を、読んでメモ
*****************************************************
個別的自衛権には問題あるが集団的自衛権はOKのウソ
 ⇒集団的自衛権にも問題あり!



第6章のまとめ



メディアの洗脳について別途メモ

①現状 
   アメリカの安全保障問題である集団的自衛権の議論は活発化する一方で、
  日本の国防の根幹に関わる個別的自衛権は世論の俎上にも上がらない。
  日本人は自分たちの国防について、一度も意思を表明したことがないのに、
  日米安保こそ平和の道だと思い込まされている。
   日本独自の防衛を本気で考えないと、アメリカの下請けになり日本人の若い血が
  流されるだけでなく、世界から「日本国」が敵視されるようなるかも。
  ・・・今のアメリカのように。

②戦後のメディア洗脳
 ■NSC48/4文書には、
 「日本を西側諸国に近づけ共産主義を嫌うようにするための心理的プログラムを開始する」と記されている。
 つまり終戦直後から日本人はアメリカによって「ソ連憎し」の洗脳を受け続けている。

 ■ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム
  プロデュースは日系アメリカ人のフランク馬場氏
 戦争責任は日本にあるというコンプレックスを日本人にすりこむ。
 例)ラジオ番組『真相はかうだ』

 ■NHKの成立とこれまでの経緯
    社団法人日本放送協会
        ↓
    1950年 特殊法人日本放送協会
    ※NHKという略称を発案したのはGHQの民間情報教育局で、
     GOサインを出したのはフランク馬場氏。

  NHK開局日の最初の放映(1953年2月1日)
  14時から開局式典が放映されたあと、アイゼンハウアー大統領の就任式の実況映像が流された。


 ■1953年8月28日 日本テレビ放送網が開局
   その社長の正力松太郎はCIAのエージェントであったことが
   2007年に情報公開制度によって明らかになった。

 ■1950年に公布された「電波三法」について。
   ① 電波法
   ② 放送法
   ③ 電波監理委員会設置法
  当初GHQはアメリカの連邦通信委員会を模して「電波は国民のもの」とする意向を示していた。
  使用権や利用料は国が決めるのではなく、「電波オークション」によって決める。つまり、市場原理にゆだねようとしていた。

   ところがこれに難色を示したのが、なんと日本政府。
  一度は政府の外に置かれた電波監理委員会は、GHQ撤退後すぐに廃止され、
  代わって郵政省の管理下に電波監理審議会が設置された。
  国民の手の中にあった電波は、再び国へと奪われた。
   その後、電波管理局、電気通信局を経て、2001年には総務省総合通信基盤局となり現在に至っている。
  このドタバタ劇の裏に、アメリカ本国のMICの存在があったことは言うまでもない。

以上を整理すると
アメリカの電波・・・FCCによって国民の手にあるが、アメリカはMIC並びに巨大国際金融資本が支配する特殊な国。
          それゆえオークションというフィルターを通すと、彼らがメディアを牛耳る結果となった。
日本の電波法・・・・それに反発したGHQの学者たちが日本版FCCを設置したが、
          これも握り潰され、アメリカの傀儡である当時の日本政府が電波を手中に収めた。
 
 

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