今アメリカではハンター・バイデン(大統領の息子)に関する捜査を皮切りにバイデン家への包囲網が形成されつつあります。
【バイデン氏息子の税務問題、検察の捜査前進】
https://jp.wsj.com/articles/prosecutors-advance-tax-probe-of-hunter-biden-11648505860
【ハンター・バイデンは中国政府関係企業から直接支払いを受けていた「これはバイデン家の汚職の序章に過ぎない」】
http://totalnewsjp.com/2022/03/30/biden-645/
【ハンターのラップトップはもうすぐに誰でも見られるようになるだろう】
http://totalnewsjp.com/2022/03/31/hunter-10/
【ハンターのラップトップがついに公の記録に。議員が議会でFBIを追及「FBIがラップトップを所有していた」ことを証明】
http://totalnewsjp.com/2022/03/30/hunter-8/
このことが何を意味するのか?
そしてこれから何がどうなっていくのか?
あくまで個人的な考察であり予想ですが、もしハンターバイデンが有罪となればハンター個人の問題だけではなくバイデン家の犯罪に関してもメスが入ることでしょう。当然ジョー・バイデンに対してもです。
今進められているハンターの捜査の先にバイデンの弾劾が見えて来ます。
別件になりますが2016年の米大統領選におけるヒラリー・クリントンの不正に関しても追及が進んでいますし、2020年の大統領選における民主党の不正に関しても同じです。
バイデン弾劾もしくは民主党による反逆罪という展開になると次に考えられるのが厳戒令です。
厳戒令が発令されたらどうなるのか?
これはアメリカ内部だけの問題ではなく、ウクライナ、ロシア、中国、西側諸国他、多くの国々が関係している問題です。
つまり世界規模での戒厳令となる可能性だってあるということです。
そうなると世界はどうなるのか?
考えられるのはデクラス(情報開示)、既に始まっている金本位制による新しい金融システムなど、他にも色々ありそうですが、ここから先のことはまだまだ漠然としていて自分には予想が出来ません。
先述しましたが、これはあくまで個人的な考察であり予想です。
しかしひとつ確実に言えることがあるとすれば、今まで陰謀論と揶揄され続けたことが着実に事実になっているということです。
そしてそれを報道しない日本のメディア。更にそのメディアを信じている国民の数が現時点でまだまだ圧倒的に多いということ。
日本はどうなるのでしょうか。
【当ブログ内関連記事】
(2021年)
1/20 2021.1.20 アメリカ 当方の見聞
5/30 あの日のテレビ 1月6日を振り返る
6/2 JFKジュニアとトランプ
6/3 トランプとヴィンセント・フスカ
6/4 あの壁の向こうにいるのは誰だ?
(2022年)
1/21 兵士達の背中
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https://jp.wsj.com/articles/prosecutors-advance-tax-probe-of-hunter-biden-11648505860
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http://totalnewsjp.com/2022/03/30/biden-645/
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http://totalnewsjp.com/2022/03/31/hunter-10/
【ハンターのラップトップがついに公の記録に。議員が議会でFBIを追及「FBIがラップトップを所有していた」ことを証明】
http://totalnewsjp.com/2022/03/30/hunter-8/
このことが何を意味するのか?
そしてこれから何がどうなっていくのか?
あくまで個人的な考察であり予想ですが、もしハンターバイデンが有罪となればハンター個人の問題だけではなくバイデン家の犯罪に関してもメスが入ることでしょう。当然ジョー・バイデンに対してもです。
今進められているハンターの捜査の先にバイデンの弾劾が見えて来ます。
別件になりますが2016年の米大統領選におけるヒラリー・クリントンの不正に関しても追及が進んでいますし、2020年の大統領選における民主党の不正に関しても同じです。
バイデン弾劾もしくは民主党による反逆罪という展開になると次に考えられるのが厳戒令です。
厳戒令が発令されたらどうなるのか?
これはアメリカ内部だけの問題ではなく、ウクライナ、ロシア、中国、西側諸国他、多くの国々が関係している問題です。
つまり世界規模での戒厳令となる可能性だってあるということです。
そうなると世界はどうなるのか?
考えられるのはデクラス(情報開示)、既に始まっている金本位制による新しい金融システムなど、他にも色々ありそうですが、ここから先のことはまだまだ漠然としていて自分には予想が出来ません。
先述しましたが、これはあくまで個人的な考察であり予想です。
しかしひとつ確実に言えることがあるとすれば、今まで陰謀論と揶揄され続けたことが着実に事実になっているということです。
そしてそれを報道しない日本のメディア。更にそのメディアを信じている国民の数が現時点でまだまだ圧倒的に多いということ。
日本はどうなるのでしょうか。
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