あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

フランス・テロ事件 「シャルリー・エブド」紙の風刺画にムハンマドの霊が抗議

2015-01-20 00:31:49 | 日記

ザ・リバティーweb  より

フランス・テロ事件 「シャルリー・エブド」紙の風刺画にムハンマドの霊が抗議

 

 

公開霊言抜粋レポート

 

言論の自由は無制限に許されるか?

「言論の自由」を超える「信仰の価値」

「ムハンマドよ、パリは燃えているか。―表現の自由VS.イスラム的信仰―」

2015年1月15日収録

「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か

 

 

 2015年の幕開け早々、痛ましいテロ事件が起きた。ムハンマドを冒瀆する風刺画を掲載したフランス週刊紙「シャルリー・エブド」のパリ本社にイスラム過激派「アルカイダ」の関係者が押し入り、編集者や警備の警察官など12人が殺害された。逃亡した犯人が人質をとって立てこもり、さらに4人の命が奪われた。亡くなった方々の冥福を祈りたい。

 この事件を受け、フランスでは大規模なデモが行われ、欧米諸国を中心に40カ国以上の首脳も参加。「反テロ」と「表現の自由」を訴えた。

 これについて、イスラム教徒にも「言い分」や「疑問」があるのではないか。テロ行為は肯定できないが、ムハンマドを冒瀆する行為が「表現の自由」なのかと。イスラム教徒ならずとも、この事件についてムハンマド本人の考えを知りたいところだ。

 幸福の科学グループ・大川隆法総裁は、今回の事件についての考えを尋ねるため、ムハンマドの霊を呼んだ。世界初にして、他では決してできないインタビューが実現した。

 

 

「シャルリー・エブド」紙とは?

 今回襲撃された「シャルリー・エブド」紙は、フランスの左派系週刊新聞。タブーを知らず、今回の事件前から、広告や名画などのパロディ、宗教指導者の風刺画などを多く掲載して物議をかもしてきた。

 

「バカに愛されるのもラクじゃない」というせりふをつけたムハンマドの風刺画を掲載した際には、イスラム団体から訴訟を起こされている。

 その後も、ムハンマドを同性愛者のように描いたり、ヌード姿で取り上げたりして、イスラム教徒の心情を逆なでしてきた。事務所に火炎瓶が投げ込まれたり、ハッキングの被害を受けたりしたこともある。フランス当局からも警告を受けながら、「表現の自由」を盾に、その編集スタンスは変わらなかった。

 

 風刺の対象はキリスト教にもおよび、聖母マリアが、ブタに似た顔をしたイエス・キリストを出産する様子を描いた風刺画を掲載するなど、無神論的傾向も強いようだ。

 

 こうした背景があって、今回のイスラム過激派による襲撃事件が起きたといえる。

 

 

冒瀆は「言論の自由」ではない

 このテロを受け、フランスではテロに屈せず、「表現の自由」「言論の自由」を守ることを訴えるデモが起こっており、この動きは収まらない。

「シャルリー・エブド」紙は、抗議の意味を込めてか、「私はシャルリー」と書いたプラカードを持ち、涙を流すムハンマドの風刺画を掲載した。

 事件で注目が集まった最新号は飛ぶように売れ、買い求める人々の行列もできた。同紙の発行部数は通常5、6万部だが、500万部までの増刷が決まったという。

 

 こうした風刺画について、ムハンマド本人はどう思っているのか?

 登場したムハンマドの霊に尋ねてみると「何で、涙を流さなきゃいかんわけ? わしが泣かないかん理由はないな」と抗議。「表現の自由」ばかりを声高に主張する西洋諸国のスタンスに激しい憤りを示した。

 

 確かに表現の自由や言論の自由は無制限に許されるものではなく、責任が伴う。

 今回のテロで犠牲になった編集長兼風刺画家のステファン・シャルボニエ氏は、「自分の書いていることがそこまで人を苦しめているわけではない」「面白いものを提供したい、人生を気軽に楽しみたい」と雑誌のインタビューで語っていた。

 また、犠牲者の一人で、風刺漫画家だったカボニエール氏は、ムハンマドの風刺画について、「ムハンマドは私にとって聖なる存在ではない」と述べていた。

 

 これらのコメントからは、宗教への正しい見識や敬意、信仰者への理解が感じられない。

 信仰者にとって、その信仰の対象を傷つけられるということは、自らの身が切られるような悲しみや苦しみを伴う。面白ければ、信仰者の誇りや尊厳を傷つけてもかまわないというスタンスは言論を扱う者の姿勢として疑問符が付く。

 

 ムハンマドの霊は、「聖なる人を侮辱する漫画を描く者が、何が、表現の自由ですか」「自由の流れは、神の自由と悪魔の自由と両方あるけど、悪魔の自由を守ってどうする」と怒りをぶちまけた。

 信教と言論の自由の対立についても、「信教の自由が上に決まっているでしょう?」「信教の自由は神様に対する義務なんだ。言論のほうは、人間対人間の問題ですよ。神様に対して言論の自由なんかありませんよ」と信仰の優位を強調した。

 

 

侵略行為を繰り返してきた欧米諸国への怒り

 さらにムハンマドの霊は、「空爆や近代兵器を使って、イスラム教徒をいっぱい殺しているから」「イスラムは、欧米の先進兵器でボコボコにされてきた」と、今回のテロの被害のみを主張する欧米諸国に不満をあらわにした。

 

 昨年に始まった過激派組織「イスラム国」への空爆作戦には、フランス軍も参加している。

 歴史的にも、欧米諸国は中東の資源を奪い合い、自分たちに都合のよい形で国境を引いて、混乱を生じさせてきた。

 第一次大戦中、フランス、イギリス、ロシアの間で結ばれた「オスマン帝国領をどう分割するか」という秘密協定、「サイクス・ピコ協定」は、その代表的な協定だ。

 

 イスラエルとパレスチナの紛争も、イギリスの相矛盾する不誠実な外交姿勢が発端となっている。アラブ人にはパレスチナでの居住を認めつつ、ユダヤ人には「パレスチナにユダヤ人国家をつくる」と宣言し、結局この問題の解決を投げ出した。

 アメリカも、石油資源を押さえる目的のために、イランとイラクを相互に支援。両国の争いの種をつくった。

 

 欧米による“侵略"で、今までどれほど多くの人が亡くなり、富が奪われたのか。今回の犠牲者の比ではないはずだ、というのがムハンマドの意見だ。

 

 ムハンマドの霊は、イラクのフセイン大統領の処刑についても納得がいかないという。そもそも、イラク戦争の理由となった「大量破壊兵器」など出てこなかったにもかかわらず、民主主義的に選ばれた大統領を処刑しておいて、アメリカは何の責任も取っていない。「犯罪人はブッシュ大統領だ」「濡れ衣で、選挙で選ばれた大統領が処刑されたことに対して、イスラム系の人たちは怒るべきだ」と主張した。

 

 ムハンマドは、「テロなんか応援していない」と言いながらも、ISISをはじめとするイスラム過激派グループが欧米諸国に“反撃"していることについて、一定の理解を示した。

 もちろんテロ行為は許しがたいことだ。だが、「欧米的価値観こそ正義」というスタンスのもと、欧米諸国の介入が正当化されてきたことについては、検証の余地があるかもしれない。

 

 

欧米諸国こそ人権を抑圧してきた

 とはいえ、イスラム系諸国の人権抑圧的な面には問題が多い。戒律が厳しく、戒律を破った時の刑罰も、罪の重大さに比してややバランスを欠いている。特に女性は教育をまともに受けられず、自由な外出がままならないケースもある。

 こうした姿勢が、欧米諸国の理解を得られない面もあるのではないか。

 

 だが、それを指摘されたムハンマドの霊は「(欧米諸国は)黒人と称するアフリカ人を捕まえて縛り上げて、人身売買して売りさばいたんですよ」「今頃になって、人権を盾にしている。よく言えたもんだ。反省してから言いなさい」と声を荒げた。

 

 2011年8月に収録したムハンマドの霊言(『中東で何が起こっているのか』所収)では、「立宗から千数百年たっているのに、そのころの考え方や行動のままでは、イスラムは取り残されてしまう」と語り、イスラム社会の改革の必要性を語っていたが、「人権」を都合よく振りかざす欧米諸国には怒りがおさまらないようだ。

 

 実際、フランスの人権思想には問題がある。王権神授説を激しく批判し、王族をギロチンにかけた「フランス革命」の流れを引いているためか、宗教なき人権思想が根付いている。

 例えば、「ブルカ禁止法」の問題がある。フランスでは、イスラム教徒の女性が顔のすべてを覆う「ブルカ」を公共の場で着用することを禁じるいわゆる「ブルカ禁止法」が2011年4月から施行された。この法律は、女性の人権問題と信教の自由をめぐり、大きな議論を巻き起こしている。

 

 サルコジ前大統領は、「ブルカは女性の自由と尊厳の問題だ。ブルカは隷属の表徴であり、フランス共和国の領土内では歓迎されない」などと演説。イスラム教徒からすれば、「余計なお世話」であり、「信教の自由」の侵害に見えるだろう。治安上の理由もあるだろうし、イスラム教徒にも柔軟性が求められる面もあるが、信仰者として守ってきた行為を一方的に「人権の侵害」などと断罪されるのは、イスラム教徒には納得がいかないだろう。

 

 

お互いの理解を深める「智慧」を求めよ

 ムハンマドの主張は、イスラム教徒の本音が表れている。特に今回は、イスラムが冒瀆されたとあって、現在のキリスト教会への批判も強めるなど、やや過激な発言も見られた。

 

 とはいえ、お互いに怒りや憎しみをぶつけ合っていては平行線だ。欧米とイスラム社会の融和の道はないのか。

 大川隆法総裁は、1月11日に行われた法話「『智慧の法』講義」で、この事件に触れ、結局は「智慧の問題」であり「理解の問題」だと述べた。

 幸福の科学は、世界宗教となった教えはある程度受け容れながら、異なるところは合理的に理解していこうとする寛容さを持っており、その対立を乗り越える教えも説かれている。そうした幸福の科学の教えをイスラム教徒が学んでいれば、このような暴力的手段に訴えることはしなかっただろうし、「自由」や「人権」を訴える人たちも「自由と宗教の対立」とは捉えなかっただろう。

 

 もともと「表現の自由」や「言論の自由」は「信教の自由」から生まれてきたものだ。内心の自由が最も重要で、それを表明しても不利益を受けないよう「表現の自由」「言論の自由」が生まれた。こうした経緯を考えた時、宗教への尊重や畏敬の念を置き去りにはできない。

 また、神や宗教を打ち捨てた「自由」は歯止めがきかず、「人間の欲望」や自分勝手な姿勢を正当化することにつながる。本物の宗教は、真の自由をもたらすものだ。

 

 もちろんイスラムの側にもイノベーションが必要だ。食事や礼拝についての細かな戒律や、「利子を取ってはいけない」といった教えが、自由な経済活動の阻害要因となり、欧米諸国の発展から取り残されている。繰り返されるテロ行為も、無理解と憎しみを引き起こす。

 イスラム教国にもう一段の発展をもたらすためにも、欧米の優れた面に学ぼうとする姿勢を持ち、暴力的な手段以外での問題解決を図る努力を怠ってはならない。

 

 結局、お互いの宗教や文化を理解しようとする「愛」と「知」の心、自らの過ちを認めて改める「反省」の心を持つべきではないか。それが双方の「発展」につながる。

 

 今、キリスト教が「天の父」と呼び、ムハンマドが「アラー」と呼んだ存在が、世界宗教を融合する教えを説いている。この奇跡を多くの人が受け入れることが、無理解とテロの連鎖を止める道となるだろう。

 

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『中東で何が起こっているのか 公開霊言 ムハンマド/アリー/サラディン』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=913

 

幸福の科学出版 『世界紛争の真実 ミカエル vs. ムハンマド』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=95

 

幸福の科学出版 『国際政治を見る眼』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1307

 

 

【関連記事】

2015年1月号記事 未来への羅針盤「真のイスラムの教えとは」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8790

 

2014年12月号記事 イスラム国 サダム・フセインの呪い スッキリわかる中東問題【前編】 Part1

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8605

 

2014年12月号記事 イスラム国 サダム・フセインの呪い スッキリわかる中東問題【前編】 Part2

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8604

 

2015年1月9日付ニュースクリップ 宗教への冒涜は「言論の自由」か? イスラム勢力による仏「シャルリー紙」襲撃事件

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9028

 

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戦後70年という節目は目覚めるためのターニングポイントだ

2015-01-20 00:20:21 | 日記

理想国家日本の条件 さんより転載です。

 

http://www.bllackz.com/2015/01/70.html より

転載、させていただいた記事です

2015年1月19日月曜日

 日本は今、侵略されつつある。中国や韓国は、その野望をもう隠さなくなった。中国は尖閣諸島から沖縄へ、韓国は竹島から対馬へと歩を進めている。
日本は、これらの反日国家から激しい憎悪と反日を仕掛けられている。日本は「敵視」されているのである。
日本国内にもスパイや同調者や破壊工作員がうごめいていて、政府から官僚組織から企業まで、ありとあらゆる組織が内部工作の対象とされている。
当然のことだが、日本はこのままでは、侵略される恐れもある。あるいは、一方的に戦闘を仕掛けられる恐れもある。日本が仕掛けるのではない。相手から一方的に仕掛けられる。
こうした中で、今は日本の底流からも危機感を覚える人たちが次々と生まれてきており、それが無視できない現象になっていこうとしている。
しかし、それは小さな動きでしかない。マスコミはその動きを封殺しようとしており、まだ大きな勢力となり得ない。国益を考えている人たちの動きは、矮小化され、無視され続けている。

マスコミの世論誘導は、もう効果が消えつつある

日本のメディアの多くはすでに東アジアの反日国家に乗っ取られているような状況になっている。
したがって、日本の現状に対して危機感を覚えている人たちは、みんな「危険分子」としてメディアから大きな圧力を受けている。日本では、自分の国のことを想う人が、なんとメディアから批判され、潰されていくのである。
そのため、現在の日本では激しいマスコミ不信が満ち溢れている。かつてのようにマスコミが報道したニュースをそのまま信じる人はいなくなった。
 
マスコミの世論誘導も効果が消えつつあり、マスコミがそれをしようとすればするほど逆に反撥を食らう姿が目に付く。
しかし、それでもマスコミは反日国家のプロパガンダを日本人にそのまま押しつけようとする動きを止めることがないので、激しいマスコミ不信はこれからも続いていく。

こうした、世論誘導工作がこれからも続いていくとしたら、日本の底流では何が起きるのだろうか。簡単だ。ますます反撥を受けることになるのだ。
もうすでに日本人は反日国家に対して激しい怒りと嫌悪を感じている。

内閣府が2014年12月20日に発表した調査でも、「中国に親しみを感じない」が83.1%、「韓国に親しみを感じない」が66.4%になって過去最悪の悪化である。
そこに、マスコミが反日国家のプロパガンダのような記事を日本人に押しつけるのだから、ますます中国・韓国に対する嫌悪は深いものになっていくだろう。

元はといえば、中国・韓国の反日工作が悪い

これほどまで日本人も、中国・韓国を嫌うようになっているのだから、それこそが民意なのである。
別にこれは日本人がいきなりナショナリストになったわけでも排外主義者になったわけでもない。反日に呼応して、日本人が中国と韓国に嫌悪を持つようになっただけだ。
反日教育をして、反日を煽り、告げ口外交で日本を執拗に貶める中国と韓国が招いた結果であり、元はといえば、この両国の反日が悪い。

ところが、マスコミはそのシンプルな事実を一向に報道しようとせず、まるで日本人がすべて悪いような報道しかしないのである。

「反日が憎悪を生み出している」と、たった一言で説明できる簡単な話をマスコミは絶対に何が何でも報道しない。

それを隠した上で、日本人が悪い、日本人が謝罪すべきだ、日本人が賠償すべきだ、日本人が反省すべきだと、すべてを日本人の責任にしているので、これでマスコミが信頼されたらそちらの方がおかしい。

多くの日本人は今、怒り狂っている。中国と韓国に対して、日本人は強く深い憎悪を隠せなくなってきている。また、そのプロパガンダ機関として存在するマスコミに対しても、同様の憎悪を持つようになってきている。

こうした、憎悪が長く続くと、いずれは破滅的な衝突が起きるのは誰でも分かることだ。

反日に呼応して、日本人が反中・反韓になったとしても、それを驚く人の方がどうかしている。

まだ深刻な衝突は起きていないが、それは時間の問題ではないかと考える人も多くなってきている。ここまで相互憎悪が拡大した以上、それは避けられない。マスコミが最悪の事態のお膳立てをしているようなものだ。

戦後70年という節目は、目覚めるための節目だ

戦後70年という節目は、日本人が自分たちの国益に目覚めるための、ひとつのターニングポイントになる。
実際、「いつまで日本人は、中国・韓国に罵られ続ければ気が済むのか?」と考える日本人が増えているのだから、目覚めつつあるのは間違いないのだ。
逆にこれだけ中国や韓国に嘲笑され続けて目覚めない日本人がいるというのが不思議だが、それこそが戦後70年の洗脳工作の結果なのだ。洗脳から目が覚めるには勇気がいる。

しかし、日本が外的にも内的にも侵略されつつあると気付く人たちが増えている。
何とかマスコミの洗脳から目が覚めた日本人は、互いに互いを支え合わなければならない。目覚めている人はまだ少数派なのだから、互いに支えないと簡単に踏みにじられる。
それこそ、巨大な勢力に踏みつぶされれば、簡単につぶされてしまう存在でしかないからだ。

中国・韓国の反日は国レベルで仕掛けられている壮大なスケールの動きであり、日本の多くの組織もすでに乗っ取られているのだから、本当は個人が目覚めたくらいではどうしようもない。

彼らは強大な組織を持ち、豊富な資金力を持ち、影響力を日本の隅々にまで行使できる。その中で、個人は簡単につぶされる。
だから、現状に怒りを感じている人は、水面下で結び付き合い、連携を取り、互いに互いを引き上げ、自分たちを大きな存在にしていくことが重要になっていく。
水面下で、大きな「勢力」になっていなければならない。

戦後70年目に入った2015年の今、いよいよ時代が変わるひとつの節目に来たと言っても過言ではない。この時代の流れを、あなたは読めているだろうか?
ボロボロになりつつある日本に、戦後70年目は重要な節目となる。
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ミャンマーで中国人による大規模な森林違法伐採が横行、軍の摘発で大量逮捕―米メディア

2015-01-20 00:18:28 | 日記

理想国家日本の条件 さんより転載です。

ミャンマーで中国人による大規模な森林違法伐採が横行、軍の摘発で大量逮捕―米メディア

配信日時:2015年1月10日 9時10分
http://www.recordchina.co.jp/a100308.html

2015年1月7日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語版によると、ミャンマーで森林違法伐採の中国人数十名が逮捕された。 


ミャンマー軍は5日、外国人112人、ミャンマー人20人を違法伐採容疑で逮捕したと発表した。伐採用の重機436両、原木や興奮剤、アヘン、人民元を積んだトラック14両の押収も発表している。逮捕の具体的な日時については明らかにされていない。 

カチン州南部の住民によると、逮捕された外国人のほとんどは中国人。カチン州南部では中国人が地方政府や武装勢力に賄賂を贈り許可証を獲得、大規模な木材伐採を行っている

ミャンマー軍の発表では押収物の中にカチンの武装勢力による伐採許可証も含まれていた。(翻訳・編集/KT)




(´~‘;)日本に来たサンゴ密漁船も

中国の漁師のふりした中国軍兵士も混ざっていたりしたらしいが・・・


 

カザフスタンの村人たちの間で、番犬としてオオカミを飼うのがブームに!


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北朝鮮 燃料改良で奇襲攻撃が可能に 日本は国防強化を急げ

2015-01-20 00:00:10 | 日記

日本人の平和ボケは自滅への道ですが、

平和を愛する本当の意味は戦争から守ることです。

降りかかる火の粉は振り払わねばならないのだが、

降りかかる前に防御するのが防衛の意味です。

平和ボケは他の人達の危険を増やすのです。

 

ザ・リバティーweb  より

北朝鮮が、弾道ミサイルを飛ばす液体燃料を改良したことによって、他国に事前に探知されることなく、いつでも奇襲発射できるようになったと、韓国メディア「朝鮮日報」の日本語版がこのほど報じた。

 

記事によると、これまで北朝鮮がミサイルを発射する時は、発射の1時間半から3時間前に液体燃料を注入しなければならず、偵察衛星などを通じて、他国に探知される可能性が強かった。

 

しかし、朝鮮は液体燃料の改良に成功し、燃料を注入した後も、長期間、待機状態を維持できるようになったという。

 

つまり、揮発性の高い液体燃料の保存期間を延ばすことができたため、北朝鮮はいつでもミサイルを撃てる環境を整えたというのだ。

 

北朝鮮は、主に韓国を狙うスカッド、日本を狙うノドン、グアムを狙うムスダンなどのミサイルを持つが、同紙は、これらの約1000発の弾道ミサイルの奇襲攻撃について警戒を呼びかけている。

 

記事では、液体燃料の保存は「1カ月から7,8年程度」とされているが、これが本当であれば、隣国の韓国のみならず、日本にとっても大きな脅威である。

 

また、韓国では、年明けに、聯合ニュース日本語版が、韓国国防部の「2014国防白書」が北朝鮮の核ミサイル開発の進展への警戒を強めたことを伝えた。白書では、北朝鮮は過去3度の核実験を通して、核兵器を小型化する能力を高めたという。

 

これらの情報が正しければ、隣国の韓国のみならず、日本も危機感を持たなければいけないのは当然だ。

 

すでに北朝鮮は250発以上のノドン・ミサイルを日本に向けているが、日本国内ではいまだに、「集団的自衛権」に関する法整備が整っておらず、与野党ともにゆっくりと構えている。

 

また、日本の政治家の多くが、いまだに「米軍は矛(ほこ)」「自衛隊は盾(たて)」というイメージを持ち、敵国が具体的に攻撃を仕掛けてくるまで、日本が行動を起こすことはしない、と考えている。

 

だが、北朝鮮や中国の軍拡の動きを冷静に見れば、トマホーク・ミサイルなどを含め、日本も一定の「矛」を持つことを検討すべき時期に来ていることが分かる。

 

日本政府は、「国民の生命・安全・財産を守る」と宣言し、国民から税金を集めている以上、その責任と義務を果たすべきだ。(遠)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「集団的自衛権」はなぜ必要なのか』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1213

 

【関連記事】

2014年12月21日付本欄 ソニーが北朝鮮のサイバー攻撃で映画公開中止 サイバー空間の防衛は大丈夫?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8964

 

2014年12月15日付本欄 世界の核兵器政策(東アジア編) 東アジアをどうやって守る?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8901

 

2014年5月号記事 201X年 米軍、アジア撤退 日高義樹氏、青山繁晴氏インタビュー

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7561

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東大が軍事研究を解禁!? 「軍事学」を教えて何が悪い?

2015-01-20 00:00:10 | 日記

ザ・リバティーweb  より

  軍事研究をめぐる報道で揺れる東京大学。

 

東京大学がこれまで禁じてきた軍事研究を解禁したことを、一部の大手紙が報じたが、直後にそれを否定する報道がなされるなど、情報が錯綜している。真偽のほどは定かではないが、いずれにしても、日本の大学が軍事研究を避けるカルチャーは、逆に、国民を危機にさらす危険性がある。

 

産経新聞は16日付朝刊1面のトップ記事で、「東大、軍事研究を解禁」と大々的に見出しを立て、昨年12月に東大がガイドラインを改訂し、「軍事・平和利用の両義性を深く意識し、研究を進める」と明記した上で、軍民両用技術の研究を容認した、と伝えた。

 

また、読売新聞は16日付夕刊3面で、「東大 軍事研究に道」という見出しで、東大が軍事研究の禁止を定めた指針を見直した、と報じた。産経新聞の記事を追いかけた内容だ。

 

しかし、朝日新聞は翌17日付朝刊社会面で、「『軍事研究の解禁』 東大が打ち消し」として、産経や読売の記事を念頭に、東大側が「報道内容が間違っている」と否定したことを報じた。

 

この問題について、東京大学のホームページには、濱田純一総長のコメントが発表されている。だが、「学術における軍事研究の禁止は(中略)東京大学の教育研究のもっとも重要な基本原則の一つである」とする一方、「軍事研究の意味合いは曖昧であり……」などとしており、明確に「やる」のか「やらない」のか分からない文面だ。

 

確かに、どこからが軍事研究で、どこからがそうでない研究か、という線引きは難しい。しかし、今回の東大の軍事研究に関する情報の錯綜ぶりは、日本の「軍事アレルギー」を象徴している。国民を守るために、大学が軍事研究をして何が悪いのか。日本で「軍事学」を教える大学は、防衛大学をのぞけば皆無だが、むしろ、そうした状況をこそ恐れるべきだろう。

 

軍事学は、代表的な戦略・戦術の他にも、兵器を扱う工学系や医学、心理学や地政学、戦史学や法学など分野が広い。しかし、こうしたことを国民が学んでいなければ、知識の集積が行われず、万が一、戦争が起こった時に国民はパニックに陥るだろう。

 

日本では戦争を絶対悪として、「どうすれば日本が戦争を起こさないか」を考え続けてきたが、軍拡を続ける中国や北朝鮮が存在する以上、「他国から戦争を仕掛けられたらどうするか」を考えなければならない。もちろん、それに対する具体的な「備え」も必要だ。

 

日本人は、そろそろ「軍事は人を殺すもの」という発想から、「軍事は人を守るもの」という発想にシフトして、軍事研究を進めるべきである。(居/格)

 

 

【関連記事】

2014年11月8日付本欄 「防衛の空白地帯」小笠原諸島のサンゴ密漁船 海保支援として自衛隊投入すべき

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8699

 

2014年9月号記事 集団的自衛権行使容認は当然だ「正義ある平和」の実現を - The Liberty Opinion 2

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8161

 

2014年8月号記事 日本はアジアの警察官たれ 東南アジアは「盟主」を求めている Part1

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8033

 

2013年3月号記事 自衛隊はどうやって日本を守っている - そもそモグラのそもそも解説

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5516

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