四半世紀で半数以下に激減

３０年近く前、当時勤めていた会社の（直属では無い）上司・Ａ氏から聞いた話だ。Ａ氏は当時“課長職”だったが、昼飯を一緒に食べている際、「なあ〇〇（ｇｉａｎｔｓ－５５）、俺は男許りの３人兄弟の長男、次男は病院勤めの医者、そして三男はフランチャイズのクリーニング店を２つ運営してるんだけど、一番稼ぎが良いのは誰だと思う？」と聞いて来た。「次男、Ａさん、そして三男って感じですか？」と答えた所、「全然違うよ。」と大笑いしたＡ氏。「正解は、断トツで三男。次に次男。そして、大きく離れて俺。医者は開業医だと儲かるみたいだけど、次男は病院勤務だから、其れ程でも無い。で、三男だけど、フランチャイズのクリーニング店って開業資金がそんなに要らないし、機械設備もレンタルしてくれるから、凄く儲かるみたいだよ。」と。

そう言われてみれば、当時、周りでは矢鱈とクリーニング店がオープンしていたし、潰れたのを見掛けた事も無く、「そういう事だったんだ。」と思った次第。実際に詳細を調べてもおらず、Ａ氏の話が本当なのかどうかも判らない。又、当時はそうだったとしても、以降の状況は変わった可能性も在る。だから、Ａ氏の話が事実なのかも含め、話半分に思って欲しいが、少なくとも当時は「クリーニング店経営＝安定した運営」という状況だったのは確かだろう。

６月３０日付け東京新聞（朝刊）の「こちら特報部」に、「クリーニング店　苦境　～２５年で７万６，０００店に半減～」という記事が載っていた。厚生労働省によると、「２０２２年度のクリーニング店数は約７万６，０００店で、１９９７年度の約１６万４，０００店と比べると、四半世紀で半数以下（約５３．７％減）になっている。」と言う。近年では、年間約３，５００～４，５００店舗廃業しているというのだから、相当な数だ。近所では其処迄顕著では無いものの、古くからのクリーニング店が１店舗、１０年位前にれている。「店主が高齢となり、跡継ぎが居ないって事で廃業したのかなあ。」と想像していたのだが・・・。

「長引く不景気により、節約志向が強まった。」、「形状記憶タイプのワイシャツの普及やクール・ビズ等、服装のカジュアル化、低価格で大量生産＆販売される“ファスト・ファッション”の流行。」等から、クリーニング店での取り扱い量自体が減少。「一着の服を長く着るのでは無く、着倒したらクリーニングに出さずに、新品を安く買う。」という、消費者の意識の変化も在るのだろう。

そして、追い打ちを掛けたのがコロナ禍。外出自粛や在宅勤務の増加により、洗濯し難いスーツ、カシミヤ等のデリケートな素材の御洒落着のクリーニング店持ち込みが激減。原油価格高騰による価格引き上げも、客離れに繋がった。

総務省の調査では、「２人以上世帯の洗濯代の年間支出額は、１９９２年の１万９，２４３円をピークに大きく減り、２０２０年以降は４千円台で推移している。」そうだ。「店主の高齢化、跡継ぎ不在、進む客離れ、そんな環境で、決して安くは無い機械設備を新たに“購入”するのは無理。」と、廃業を決断する店主が多いとか。