ゆめ未来     

遊びをせんとや生れけむ....
好きなことを、心から楽しもうよ。
しなやかに、のびやかに毎日を過ごそう。

日経平均、今週も75日移動平均線を挟んでの展開か

2021年06月20日 | 捕らぬ狸の経済


 6月18日
 日経平均 2万8964.08円(-54.25円)
 TOPIX 1946.56(-17.01)
 出来高 15億1255万株
 長期金利(新発10年国債) 0.055%(-0.005)
 1ドル=110.00円(0.59円高)


6月14日 2万9161円  8億5423万株 1兆9646億円
6月15日 2万9441円  9億7279万株 2兆3725億円

6月16日 2万9291円  10億2848万株 2兆4262億円
6月17日 2万9018円  9億9759万株  2兆2782億円
6月18日 2万8964円  15億1255万株 3兆5356億円

■株探ニュース 2021.6.19
--------------------------------------------------------------------------------
今週の【早わかり株式市況】小幅続伸、週前半高もFOMC結果を受け伸び悩む

今週の相場ポイント

1.日経平均は小幅ながら2週連続上昇、FOMC受け波乱含みも週前半の貯金が生きる
2.週前半は2営業日で約500円高、ナスダック高や米長期金利低下を好感
3.FOMCはテーパリングが早まるとの思惑を呼び、全体相場は波乱含みに
4.週末は日銀の決定会合で金融緩和策維持が発表されたが全体相場は反応薄
5.前週比での上げ幅はわずかに15円、過剰流動性への過度な期待感が剥落


週間 市場概況

今週の東京株式市場は日経平均株価が前週末比15円(0.05%)高の2万8964円となり、わずかながら2週連続で上昇した。
ただ、TOPIXは7.46ポイント安の1946.56と2週連続で下落した。


今週は週央に米国でFOMC(米連邦公開市場委員会)が行われることで、この結果とパウエルFRB議長の会見を確認したいとの思惑から神経質な地合いが予想されたが、週前半は見切り発車的に買いが優勢となり、日経平均は上昇基調となった。
しかし、FOMCでは想定外のタカ派的な内容で、量的緩和縮小(テーパリング)への警戒感が強まりリスクオフの流れに反転。
5営業日で2勝3敗ながら、週前半の貯金が利いて週間ベースではかろうじてプラスとなった。

週明けの14日(月)はリスクオンに傾き、日経平均は200円以上の上昇をみせた。
前週末の米株高に加えて、米10年債利回りが低位で安定していることが好感された。

15日(火)は更に上値を追う展開となり、日経平均は280円近い上げみせ、2営業日合計での上げ幅は500円近くに達した。
米ナスダック指数の上昇や外国為替市場で円安が進んだことが市場の強気ムードを後押しした。

しかし、16日(水)はFOMCの結果発表を目前に控え、さすがに買いポジションを調整する動きが優勢となった。
FOMCは無風通過とみる市場関係者も多かったが、一抹の不安は拭い切れなかった。

そして、その不安が的中する形で17日(木)は波乱含みの展開を余儀なくされることに。
FOMCではテーパリングの議論開始が早まることを示唆するとともに、2023年中に2回の利上げが行われる可能性も取り沙汰され、日経平均は一時400円を超える下げに見舞われた。
しかし、その後は押し目買いで下げ渋り2万9000円台を維持して着地した。

そして週末18日(金)は朝方こそ高く始まったものの、その後は伸び悩み、後場に入るとマイナス圏に沈む展開に。
為替が円高方向に振れ、自動車株などの上値を重くした。
日銀金融政策決定会合では金融緩和政策の現状維持を決めたが、事前に織り込まれており相場は反応薄だった。


来週のポイント

今週は日経平均が75日移動平均線を一時上抜いたものの跳ね返されており、来週は下値を探る展開から25日移動平均線を巡る攻防となりそうだ。


重要イベントとしては、国内では23日に発表される4月景気動向指数[改定値]が注目される。

海外では22日に行われるパウエルFRB議長の下院での証言や23日発表の米国5月新築住宅販売件数、25日に発表される米国5月の個人所得と個人消費支出に注視が必要だろう。


日々の動き(6月14日~6月18日)

6月14日(月) 反発、商い低調も米株高受け2万9000円台回復
       日経平均 29161.80(+213.07)  売買高8億5423万株 売買代金1兆9646億円

6月15日(火) 続伸、半導体関連が買われ一ヵ月ぶりの高値水準
       日経平均 29441.30(+279.50)  売買高9億7279万株 売買代金2兆3725億円


6月16日(水) 3日ぶり反落、米株安やアジア株軟調で売り優勢
       日経平均 29291.01(-150.29)  売買高10億2848万株 売買代金2兆4262億円

6月17日(木) 続落FOMCの結果受けリスク回避の売り優勢
       日経平均 29018.33(-272.68)  売買高9億9759万株 売買代金2兆2782億円

6月18日(金) 3日続落、朝高も景気敏感株が軟調で2万9000円割れ
       日経平均 28964.08(-54.25)  売買高15億1255万株 売買代金3兆5356億円


セクター・トレンド

(1)全33業種中、24業種が下落
(2)値下がり率トップはJAL、ANAHDなど空運
(3)神戸鋼など鉄鋼、住友鉱など非鉄、商船三井など海運といった景気敏感株が売られた
(4)第一生命HDなど保険、野村など証券、みずほFGなど銀行株が安い
(5)JR東日本など陸運、大成建など建設、野村不HDなど不動産といった内需株は総じて軟調
(6)輸出株はホンダなど自動車、コマツなど機械が低調も
  東エレクなど電機、HOYAなど精密機器は上昇
(7)浜ゴム、住友ゴなどゴム製品が値上がり率トップ


【投資テーマ】週間ベスト5 (株探PC版におけるアクセス数上位5テーマ)

1(1) 半導体
2(2) 半導体製造装置
3(3) ポストコロナ
4(7) パワー半導体 ムラ系ベンチャーが次世代半導体材料の量産成功
5(14) 量子コンピューター “量子超越”から2年を経て国際競争本格化
※カッコは前週の順位

  株探ニュース(minkabu PRESS)



■モーニングスター 2021.6.19
--------------------------------------------------------------------------------
株式週間展望=買い手不在の中で試される底固さ/日経平均
の予想レンジ 2万8500~2万9500円


日本株相場が一進一退の動きを続けている。
FOMC(米連邦公開市場委員会)を通過した今週の日経平均株価は、前週末比で15円
高と小幅に上昇した。
ただ、2万9000円台では売り圧力が強まり、2月の高値を起点に上値を切り下げる動
きを抜け出せない。
買い主体不在の厳しい状況で、来週は底固さが試される。


    <活気に欠く市場、戻り売りの壁厚く>

今週の日経平均は15日にゴールデンウイーク直後以来となる2
万9500円に肉薄したものの、後半にかけて軟化した。
取引時間中の高値は2月16日の3万714円をピークに3月18日の3万485円、4
月6日の3万208円、5月10日の2万9685円と段階的に低下。
戻り売りの壁が厚い。

個人の買いや、事業法人の自社株買いは根強い一方、頼みの海外勢が様子見に入った可能
性がある。
東証の投資部門別売買動向(東名2市場の1、2部と新興市場の合計)によれば、外国人
投資家は前週(7~11日)に日本株を2000億円超売り越した。
また、日銀が指数連動型ETF(上場投資信託)の購入をストップした影響もじわりと効
いている。

経済環境に目を移すと、中国市場の好況が続くほか、新型コロナウイルスのワクチンが普
及した米国も上り調子。
また、日本でも遅ればせながらワクチン接種が進行し、緊急事態宣言の解除も迫っている
が、マーケットには活気が戻らない。

それでも2万8500円前後の水準が事実上の下値支持線になっているのは、企業業績を
冷静に評価する投資家の押し目買いが断続的に出ているためと考えられる。
また、戻り売りをこなしていく過程で相場がインフレ懸念を織り込み、FRB(米連邦準
備制度理事会)のテーパリング(債券の購入規模縮小)やゼロ金利解除といった不安要素
を徐々にならしているとみることもできる。


    <米利上げ受け入れ準備>

一方、米国の金融政策に関しては今回のFOMCで、政策金利を
めぐる各メンバーの予測を散布図化したドットチャートを通じて、2023年中の利上げ
開始の見通しが示された。
しかし、これは雇用や物価などの情勢次第でさらに前倒しされても不思議はない。
重要なのは、足元の経済の勢いとの見合いでマーケットがそれを十分に受け入れられるか
という点だ。

こうした中、日経平均は省エネ運転を強いられる状況が続く。
米国をはじめとする海外株が値崩れするような場合は、再び日経平均もサポートラインを
試す展開が視野に入る。
またテクニカル面では、今週通過した日足一目均衡表の「雲」の上限が足元にあり、新た
な下値支持線となるかが注目される。


予想レンジは2万8500~2万9500円と前回のものを据え
置く。


来週の経済イベントは国内で23日に4月26、27日開催分の
日銀金融政策決定会合の議事要旨が発表され、同じ日に東京五輪開幕まで1カ月となる。

25日は東京都議会選挙の告示。
海外では22日に米5月中古住宅販売件数、23日に米5月新築住宅販売件数、24日に
ドイツ6月Ifo景況感指数が出る。

  提供:モーニングスター社


コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする