1月15日
日経平均 1万7147.11円(-93.84円)
TOPIX 1402.45(-4.10)
出来高 24億4875万株
長期金利(新発10年国債) 0.220%(-0.010)
1月12日 1万7218円 26億3516万株 2兆9731億円
1月13日 1万7715円 21億3909万株 2兆4961億円
1月14日 1万7240円 26億0001万株 2兆8562億円
1月15日 1万7147円 24億4875万株 2兆4905億円
朝日新聞 2015.1.13
日本株 続く重圧
中国減速・円高・原油安
/年初から6営業日続落/
12日の東京株式市場は全面安となり、日経平均株価は年明けから6営業日続けて値下がりした。
前週末に戦後初めて5営業日まで延びた年明けからの続落記録を再び更新。
終値は、前週末より479円00銭(2.71%)安い1万7218円96銭だった。
昨年末からの値下がり幅は計1814円に達し、約3カ月半ぶりの安値水準になった。
朝日新聞 2015.1.15
東証、一時1万7000円割れ
原油安響く ガソリン平均120円切る
14日の東京株式市場は、長引く原油安が世界経済の停滞につながるとの懸念が広がり、全面安になった。
日経平均株価は一時、前日終値より770円超下落し、昨年9月29日以来約3カ月半ぶりに1万7000円を割り込んだ。
原油安はガソリン価格の値下がりなどで家計に恩恵がある一方、世界経済の不安材料になっている。
日経平均の終値は474円68銭(2.68%)安い1万7240円95銭。
中国経済の減速懸念に加え、原油安で産油国の財政が悪化するなか、「お金に窮した産油国の政府系ファンドなどが株を売って資金を確保した」(証券アナリスト)ことが主因とみられる。
日経平均は前日に7営業日ぶりに値上がりし、年初からの続落が止まったものの、投資家の不安感はおさまっていない。
朝日新聞 2015.1.16
東証続落 中国懸念なお
日銀「追加緩和ない」追い打ち
15日の東京株式市場は、日経平均株価が続落し、終値は前日より93円84銭(0.54%)安い1万7147円11銭だった。
午前中は買い戻しの動きもあり一時、350円超上昇した。
しかし中国・上海総合株価指数の下落に引っ張られる形で、売りが膨らんだ。
依然、中国景気に対する警戒感は根強い。
日本銀行の黒田東彦総裁が午後、参院予算委員会で「現時点で追加緩和するという考えは無い」と発言したことも売りにつながった。
年初からの株価調整は1800円超となったこと。
予想PERの平均が12日に14.1倍まで低下し、そろそろ大底圏とみられること。
これらのことから、来週は、反騰が期待できそうですが、心配なことも山積みしています。
中国経済の先行き懸念。
原油価格の下落の懸念。
中東情勢の緊迫化。
あれやこれやを考えると明日からの株価の動きが見通せなくて心配です。
こんな時は、旅に出かけ、雪景色の露天風呂にでもゆったりとつかって、旨いものを食べ、お酒を飲んで、しばし浮き世のことを忘れるのが一番かもしれません。