この記事を見て疑問なのが非被災者の存在です。
被災者だけなら割合が100%のまま、減少したはずです。
そこへたぶん非被災者を入れ出すには何らかの理由があるのでしょう。
基本それを説明しないと割合は無意味ですよね。
分母がどう言うのかで割合なんて変わりますから。
こんな言い方は失礼ですが、おそらく他の経験からもこの手の住宅に入居するのには制限が有るのかと思います。
それと基本的には民間の賃貸ではやっていけないか、他の理由で安い所を紹介して貰った人なのかとなります。
それも昔なら後から入る人達の方が若いからコミニティーは維持されたと想定出来ました。
横浜の近郊都市で良く見かけるようなパターンで外国人労働者なども入居していたらコミニティーの維持は別の意味で大変です。
その他にも予想されるのは被災はしていなかったけど、高齢になって身体を壊して働けなくなった人を入居させれば残念ながら高齢率も下がらないです。
勝手な事を書いてすみません。
現実的な事から予想されるのは被災者の割合は減ってコミニティーもなかなか維持しづらいのですが、それにも現在の日本の社会の別の要因があるのではないかと想像されます。
また、これらの自治体としては被災者支援以外にも福祉で努力されている訳です。
そこを汲み取るとどう言う形のコミニティーが良いのかと思案します。
先ずは簡単な掲示板に役所からの連絡や
健康情報等をこまめに載せて気を引くとかすればかなり違うのかと思います。
それでもダメならお得情報を出すくらいやらないと今の社会で人が動くのかと自分らの町内会の掲示板の経験から思うのです。
もう少し若ければスマホとかに情報をのせたり、意見を募集したりすれば顔を見ない分楽に井戸端会議が開けるのでしょう。
支障なのは例の孤独死とかだと思いますから、それを簡単に防げるようなチェックするサイトでも作って毎日押して貰えばいいのかと思います。
押さないと押しかけますよと冗談でも、実際に駆けつけ易くはなりますから。