温泉蒸気を利用した温泉バナナ

2/29奥飛騨新聞が伝えております。

-「東京バナナ」ならぬ「奥飛騨バナナ」？－温泉蒸気を利用した「バナナ苗」栽培-

3メートルを超す「バナナの親木」を見上げる滋野さん
　北アルプス・新穂高岳の入り口、栃尾温泉郷にある「奥飛騨ファーム」（高山市奥飛騨温泉郷栃尾）が現在、春に向けた「バナナ苗」の出荷準備に追われている。

　「生き物を育てるのが大好き」という同ファーム代表の滋野亮太さんは4年前、「何か珍しいものを育てたい」とバナナ苗を海外から購入。高温多湿である自宅の風呂場にバナナ苗を持ち込み栽培したところ「大きく成長」、バナナの実がなった。その感動を契機に、2年前から本格的に「バナナ栽培」の研究に取り組み、一から独学でプラントのシステムや栽培プログラムを完成させた。

　同ファームの温室内は湿度100％、平均気温は30℃。実家が営む温泉宿から出る65℃の源泉かけ流しの湯が流れるパイプからは常時蒸気が立ち上っている。温室の電気は全て太陽光発電で賄う。滋野さんは「温室の中にいると、ここが標高約700メートル超、冬場はマイナス15℃以下になる奥飛騨だととても思えない（笑）」と話す。

　同ファームが現在取り扱う「バナナ苗」は、食用には適さない「観賞用」を中心に、販売価格は「中苗」（1,200円）～。寒さに強いインドやヒマラヤ原産の「ダージリンバナナ」「へレンズバナナ」「レッドタイガーバナナ」「バーミーズブルーバナナ」など6品種を販売する。個体差はあるが購入後2年以内にはバナナの実がなるという。バナナ苗購入客には、無期限で栽培アドバイスをレクチャーするサービスも。

　購入客の8割は30～40歳代の男性だという。「てっきり若い女性に受けるのかと思っていたので、ふたを開けてびっくり」と滋野さん。

　滋野さんは、「観賞用バナナ」のほか、「食用バナナ」「カカオ」「ヤシ」などの栽培もすでに成功している。「ここのバナナはもちろん完全無農薬栽培。今後は自宅横の空き地に温室を拡張し、『オーガニックの国産食用バナナ栽培』にも取り組みたい。奥飛騨・栃尾温泉の『新名物』として、PRや活性化にもつながっていければうれしい」と意欲を見せる。バナナ苗はホームページで販売する。

-引用終わり-

私は数年前に東南アジアの果物たちに囲まれていました。ジャカルタでは毎朝部屋の窓からバナナの成長を観察していました。見る見る大きくなります。結構楽しいものですよ。

今回ハノイではザボンやスターフルーツが絶品でした。ダナンではランブータンやマンゴスチンを食しました。美味しい食べ物は人の気持ちを幸福にしてくれますね。

危機管理の在り方

3/1アドタイで伝えていました。長文ですが一読に値します。

-原発民間事故調報告書で「稚拙で泥縄的な危機管理」と評された政府の実態-

想像を絶する危機の連続で政府組織はレイムダック化
2月28日、「『そんなこと聞いてない』響く怒号！」「パニックと極度の情報錯綜」「官邸の介入で無用の混乱」など、多くのマスコミ各社の報道で当時の政府の原発対応に批判が集中した。その背景となったのは、福島原発事故独立検証委員会による民間事故調査委員会検証報告書が、記者会見を通じて公表され、官邸の指示が事故の拡大防止にほとんど貢献しなかったと総括されたからである。

当該委員会の設立趣旨は、昨年11月15日に日本記者クラブの記者会見において、「政府や国会の事故調査委員会とは異なり、既存の組織や枠組みにとらわれない純粋に独立の立場から事故・被害調査の報告書を作成し、被災住民の方々や日本国民、世界の市民に向けて教訓や提言を広く発表することを目指していく」としていた。詳細は「財団法人日本再建イニシアティブ」のホームページで開示されている。

現時点で膨大な報告書の全内容については公表されておらず、前掲の日本再建イニシアティブでは公表方法を検討中とのことだが、報道の反響が大きかっただけに、一刻も早い全容公表が期待されている。

報告書の要旨については2月28日付「産経ニュースウェブ版」で掲載されているので、日本の危機的状況を憂う国民の1人としてぜひとも一読していただきたい。また、この報告書の評価内容を理解するにあたり、当時の公表された状況について参考資料を添付するのでこちらも参照頂ければ幸いである。

つまびらかにされる危機管理能力の脆弱性
報告書には、まず、「想定外」を裏付ける「シビアアクシデントに対する備えの不足と連絡系統の混乱」が挙げられている。続いて、放射性廃棄物の処理に関する法体系の未整備状況や低線量被曝に対する科学的理解不足、特に危機が発生した際の国民の不安や不信感に対する配慮がなく、リスクコミュニケーションのスキルに課題が残された点などにも触れている。

また、当時の菅首相の個人的資質に基づくマネジメント手法にも言及し、自ら重要な意思決定のプロセスおよび判断に主導的役割を果たそうとするトップダウン型へのこだわりや強く自身の意見を主張する傾向が見られたことで、現場に一定の影響を及ぼし、物事を決断し実行させるための効果という正の面があった一方で、混乱や摩擦の原因となったことが記載されている。このような視点から、緊急事態の際の政府トップによる現場への介入が、実務責任者を萎縮させるなど心理的抑制効果を生み出し、状況を悪化させるリスクを高めたと指摘された。

さらに、報告書の最後には、「『国策民営』のあいまいさ」と評して、直ちに取り組むべき事項のひとつとして、事故が起こった場合の国の責任と、対応する実行部隊の役割の明確な法体系化を掲げている。「口は出すが責任は取らない」国の対応が原発問題をより深刻にしたことを痛烈に批判し、締めくくっている。

米国FEMAに代わる国内組織編成への期待
米国には連邦緊急事態管理庁（Federal Emergency Management Agency）、通称FEMAが存在する。FEMAは緊急事態対応活動の重複に伴う連邦経費の増大を改善し、連邦政府の窓口を一本化することによって州や地方政府との協力関係を円滑に進めるために、1979年に設立された。そして、なによりも国の責任として危機的事態を積極的に収束させるための推進機能として存在している。

FEMAの機能は、準備（Preparedness）、対応（Response）、復旧（Recovery）、被害軽減（Mitigation）に分類され、数千人の常勤職員数に加え、その2倍近くの災害支援職員を有している。この災害支援職員（Disaster Assistance Employees）は①被害家屋・施設の調査、②電話対応、③議会、マスコミ、地域住民対応、④人事・賃金・物資の供給、輸送・通信などの管理業務、⑤コンピュータネットワークの構築と運営、⑥データ入力と記録などの業務を行う。

FEMAの任務は以下のとおり、地震等の自然災害から核戦争まで非常に広範囲をカバーしている。

•核攻撃に対する民間防衛の準備・調整
•国家の安全保障にかかわる緊急事態が発生した場合の政府の体制確保と資材調達・動員計画の策定
•災害に関する計画、事前準備、被害軽減、緊急時対応および復旧について州や地方自治体を支援する活動
•大統領の災害宣言が発令された場合の連邦支援の調整
•災害時による被害を軽減する対策の実用化
•平時における原子力発電所等の放射線事故や危険物事故に対する事前準備の調整
•連邦、州および地方行政当局の緊急時対応担当者の能力向上を目的とした教育訓練、研修の提供
•火災による損失の軽減
•国家洪水保険制度に関する保険事業、損失軽減対策および危険度評価
•国家地震被害軽減計画の主導的官庁としての活動
•非常食および避難所に関する国家会議の運営
•気象災害と家庭の安全についての啓蒙活動

見て頂ければわかると思うが、東日本大震災の事例では、原発事故を含めた多くの事象がFEMAの対象業務となったものと推察される。残念ながら、現時点において日本ではこのような組織は存在していない。FEMAは、捜索・救助活動と情報・計画活動の主務官庁として機能する他、連邦対応計画の総合調整役を担っている。まさに今回の日本において欠けていたものではなかったか？

同時に、原発事故では、首相官邸の現場介入後の影響について多くが語られているが、むしろその介入の背景となった事情にこそ問題がある。報告書では、その原因として「有事の対応マニュアルの想定不備や官邸の認識不足」「東電や保安院への不信感」「被害拡大の危機感」などを挙げている。

平和ぼけしている日本が、すでに危険な水域を超えていることにも気づかず、目を覚ますことすらしないのであれば、国民は溺れることから逃れられない。他国は歴史的に常に危機と向き合い失敗から多くを学んできた。民間事故調査委員会の報告書は、その意味で日本のぬるま湯的環境に一石を投じたと言える。この機会に他国での危機管理態勢を学び、抜本的な見直しを検討すべきと考える。

注：参考図書：日本規格協会「米国連邦緊急事態管理庁　企業と自治体のための総合地震対策指針」

-引用終わり-

下北周辺の地震と断層評価

JパワーHPプレスに大間原発周辺の断層評価の事がありました。断層が連動して動くのではないか、という検討ですが、結果、十分配慮されているという事でした。

連日、茨城と千葉で別々に震度4の地震がありました。太平洋側のプレートは3/11以降、明らかに活動期に入っているように感じます。

そこで素人考えで、ここ5ヶ月の下北周辺の地震を日本気象協会のデータで拾ってみました。

2/21　陸奥湾　　深110km　M3.7　震度1
2/11　青森東方沖　 20km　M3.8　震度2
2/9 　青森西方沖　160km　M4.1　震度1
1/31　渡島東部　　 10km　M2.4　震度1
1/22　苫小牧沖　　 90km　M3.1　震度1
1/21　青森東方沖　 60km　M3.8　震度2
12/20 三八上北　　 10km　M2.8　震度1
12/19 苫小牧沖　　 30km　M2.6　震度1
11/24 青森東方沖　 20km　M3.8　震度1
11/21 三八上北　　 80km　M2.6　震度1
11/16 檜山地方　　 10km　M2.9　震度2
11/2　青森東方沖　 60km　M3.6　震度1
10/25 三八上北　　 90km　M3.4　震度2

特徴的なのは震度2は超えませんが、約10日毎に発生しています。
先日の新聞では、過去に太平洋沖震源M8クラスによる津波の可能性を指摘していました。

地熱発電のコスト

地熱発電の概略コストを書いてみます。参考にしたのは日本地熱開発企業協議会検討チーム2011.9.22「地熱発電30MWモデルケース工程・コスト表」です。

（発電所規模は1万kw程度：実現性の高さから）

1.地質調査
　地質調査/物理探査/位置選定：約1億円
2.坑井調査
　土木/試験井/生産井/還元井：約50億円
3.噴気試験
　短期/長期：約3億円
4.総合解析
　発電計画/貯留層/経済性:約1億円
5.環境調査
　環境影響評価：規模によっては不要
6.建設・試運転（補助金含む）
　設計/蒸気設備/発電設備/送電線/試運転：約50億円　　合計約105億円

井戸の深さや本数など不確定要素が多いのであくまで参考です。因みに日本での平均規模は3万kw程度ですが環境アセスで時間を要します。そもそもここ10年間は新規の地熱発電所はゼロなので参考の域を出ませんが・・・。
また、ボイラー管理の専任資格者が必要となりますが、その問題はここでは省いておきます。

注意するのは、地熱発電だけを単独開発するのではなくて、「地域活性化/まちづくり」と併用させることが重要です。
10年後、地熱発電が軌道に乗ると、施設維持管理は低コスト（つまり雇用が割と少ない）で済むようになります。

地熱の複合利用（カスケード利用）を考えて効率を高める方法があります。地熱発電→温泉→ハウス栽培/施設暖房→消融雪などです。また下北は大間送電幹線500kvが利用できそうなことも利点です。

原発1基100万kwと比べる議論はとてもナンセンスです。放射能汚染リスクは比較以前の問題です。そもそも原発を都会に作れないし、最終処分地も決まりません。がれきの処分地さえ難航しています。

当面はこの規模を地道に地域分散させて数を増やす方向が良いと思います。もちろん下北は風も利用できるので併せて再生エネルギーの拠点化が良いと思います。

安全・安心で365日安定供給できてCO2の少ない地熱発電を私は一押ししたいと思います。