このエナジーショックへの闘いの巧拙は、何で決まるか？
当たり前のことで、それがなかなか進まないことは、まず最初に自らの現状、エネルギー使用状況を正確に把握すること。
その把握も単にある特定の日時の状態ではなく、常に連続して把握できる仕組みを導入すること。
さらにその仕組みに人的なリソースを割かないこと、つまり自動的なデータ収集システムが必須のツールである。
これこそがデジタルの力を最大限活用すべきところであるが、この最初のスタートがなかなか切れない企業が多いのが現実でもある。
確かに、いわゆるデータ把握により見える化ができたとしても、それだけでエネルギー使用量やコストの削減につながる訳ではなく、それでは社内での投資稟議が難しいとなる。
実際、この最初のハードルがデータドリブンな脱炭素経営に転換、トランスフォームするための大きな壁になっているようだ。
一定の投資には、その効果を算定し、何年で元が取れるのか。確かにこの理屈付けは企業であれば必須のことであろう。
では、様々なデータ類がリアルタイムで把握できると、それでどんな効果が期待できるのか⁉️
まず大切なことは、このような効果を出すためには、実際の現場の方々の理解と努力が必須となること。
さらにその前提として、これまでデータの収集や加工に現場で結構な時間を費やしてきたが、この点が自動化されれば、データの分析やその分析に基づいた削減行動に時間を使うことができる。
これこそがデジタライぜーションの大きな効用の一つである。
こうなれば、データの分析・利活用により、それまでのエネルギーコストの5〜10%削減は可能となる。これは私の長年の経験値であり、最近は確信になっている。
これだけの効果が期待できれば、費用対効果を明示することができ、社内稟議もクリアできるのではないか。
この効果を実際に出すためには、現場の方々のやる気が肝になり、こうした現場力を引き出し、モチベーションを高めることが、経営者の役割である。
経営と現場が一体化すること、これがデータドリブンな脱炭素経営への転換のスタートとなるのである。