さてこの記事を書いた朝日新聞の記者の目の付け所はなかなか良かったと思う。が、なぜ日米関係がぎくしゃくしだしたのか、朝日新聞が「牽強付会」とまで決めつけた高村副総裁の砂川判決の解釈は、何が目的だったのか。ＴＰＰ交渉での対立はなぜ生じたのか。そもそも今のオバマ大統領の外交政策は、アメリカではリベラルとされる民主党的なものというより共和党に近いことに気が付いていないのか。
確かにオバマ大統領はヒラリー・クリントンがクリントン政権時代に政治生命をかけて取り組んだ国民皆保険制を、いちおう共和党をねじ伏せて導入した。アメリカでは、どこまで実効性があるかはまだ不明だが…。が、保険制度を除けばオバマ大統領の政策、とくに外交方針は共和党の代表といっても過言ではないくらい覇権主義的だ。いまアメリカでオバマ大統領の支持率は日本の安倍首相や韓国の朴大統領の支持率より高いのではないだろうか（日本のメディアがアメリカの大統領支持率を報道しないので私の想像だが）。民主党支持者は当然オバマ大統領を支持しているだろうが、共和党支持者もかなりの人たちが現在のオバマ大統領の政策を支持していると思う。そうとしか考えられないほど、オバマ大統領は「国益」を前面に打ち出した外交を行っているからだ。こうした外交政策は民主党の伝統的なものとはまったく違う。
アメリカは今秋、中間選挙を控えている。現在2期目のオバマ氏は2年半後の任期満了で大統領を退く。今オバマ大統領にとっては中間選挙に勝利して民主党政権を継続させることが最優先の政治的課題になっている。前回の中間選挙（2010年11月）では上下両院とも民主党は議席数をかなり減少しており、12年の大統領選も事前予測では「オバマ不利」がささやかれていたが、選挙戦終盤の追い込みで逆転して再選を果たしたという経緯もあった。今年の中間選挙では何が何でも民主党の躍進を果たすことが党のリーダーとしての責任でもある。
オバマ大統領は内政面では、健康保険制度を導入したことで、自分の役割は終えたと考えている。経済政策では共和党のレーガン大統領が採った極端な自由競争主義政策（レーガノミクス）に近い。健康保険制度は導入したが、銃規制はまったく行おうという気配すら見せない。
「漂う日米」を書いた朝日新聞の記者は、かつて現在以上に日米間がぎくしゃくした時期があったことを知らない若い世代の記者なのだろうか。そんな若い記者が、これだけの「大論文」といっても差し支えないほどの記事を書けるとも思えないのだが（なお記者は一人ではない）。
日米経済戦争――そう呼ばれた時期がある。日本が実質的に高度産業分野でアメリカを抜いて世界ＮＯ．1に躍り出たことによって生じた摩擦である。
きっかけは2度の石油ショックだった。ほとんど100％近くを輸入、とくに
中東からの輸入に頼っていた日本は、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）のカルテル原油値上げに悲鳴を上げた。結果的にはこの石油ショックが日本の産業競争力を一気に高めることになったのだが、そういう意味では結果論ではあるが、石油ショックは日本産業界にとっては「神風」になったのである。日本はこの高度経済成長期以来、初めて訪れた危機を克服するため、日本産業界は総力を挙げて生き残りのための死に物狂いの技術開発に取り組んだ。
高度経済成長期の日本の技術は先進国アメリカの後追いに終始してきた。確かに日本の生産技術は世界の一流レベルに達しており、そういう意味では日本製品に対する世界の信用は急速に高まっていた。が、それは生産技術の高度化にすぎず、アメリカからは「物まねにすぎない」と揶揄されていた。そのころのアメリカ産業界はまだ開発技術力に関しては自信を持っており、日本製品を「物まね」と揶揄するだけの余裕があった。
が、石油ショックで窮地に陥った日本産業界は一致団結してこの危機を打開するための技術開発に取り組んだ。その時期の合言葉が三つあった。
●省エネ省力
●軽薄短小
●メカトロニクス
この合言葉を日本の産業界は技術革新の基本に据えた。この技術開発の目的は“脱石油”だった。脱石油といっても、石油に代わるエネルギー資源を求めただけではない。確かに化学産業は石油化学からかつての石炭化学への回帰を試みようとしたが、それは失敗に終わった。そういう失敗もあったが、石油がエネルギー資源や化学原料として欠かせないことが分かった時、石油の消費量を少なくすることによってコスト削減を図ろうと全力を傾けることにしたのである。そのための技術革新の合言葉が、先に述べた三つだったのである。そうした日本の「逆風を神風に変えた」大逆転劇のことを記憶にとどめている記者は、もう朝日新聞にはほとんど残っていないのかもしれない。
一方アメリカの石油輸入量は国内消費の約半分だった。そのためＯＰＥＣとの力関係も日本とは違い、石油ショックによる打撃をそれほどは受けなかった。その結果、日本産業界のように一致団結して「省エネ省力」「軽薄短小」「メカトロニクス」に本腰を入れて取り組もうとしなかった。アメリカが悪い、と言ってしまえばそれまでだが、この石油ショックを神風に変えた日本の産業界と、ほとんど脱石油の技術開発に取り組まなかったアメリカ産業界との競争力は一気に逆転してしまったのである。
こうして技術立国の名をほしいままにした日本は、アメリカ産業界にとって脅威を通り過ぎて憎しみの対象になっていく。現在の日米対立はまだ政府レベ
ルにとどまっているが、当時はアメリカ国内が「ジャパンバッシング」一色に
染まっていったのである。アメリカを象徴する一大産業都市だったデトロイトには失業者が溢れ、街角のあちこちで日本車がハンマーで叩き壊されたり火をつけられたりした。その時アメリカを覆う世論として吹き出したのが「安保タダ乗り論」だった。日本は自国の安全保障をアメリカに委ね、税金を産業界のためにだけ使っているというのが「安保タダ乗り論」の中身である。
そうした国内世論を背景に、米政府が日本の経済政策に攻撃を仕掛けた象徴が「日米構造協議」（1989～90年にかけて5回行われた2国間協議で、今日のアメリカのグローバル化の原点になった経済外交政策である）だった。アメリカは「日本の経済政策は生産者の立場に立っており、消費者を無視している」と徹底的に批判し始めた。また日本のメディアもアメリカ政府の応援団になった。とくに朝日新聞はアメリカの対日批判を肯定して、日本の経済政策に対する批判キャンペーンをはった。
戦後の日米関係が最も悪化した時期である。このアメリカの対日批判によって、日本政府が歴代守ってきた零細商店を保護するための「大店法」も廃止された。そういう時代があったということを朝日新聞の記者はまったく知らないのか、すっかり忘れていたのか、朝日新聞の記者が私のブログを読めば「あっ、いけねぇ」と頭を抱えるはずだ。目先の情報にばかり目がとられているとそういう齟齬（そご）をきたす。単眼思考ではジャーナリスト失格と言わねばならない。
日米構造協議では、日本側もかなり強烈にアメリカ企業の経営姿勢を批判した。アメリカ企業の経営者は、株主の利益を最優先することを最大の使命と考えている。しかも日本の原則1年決算方式と異なり、四半期決算が原則である。つまり3か月ごとに経営者は株主から厳しい目で業績を評価される。だから、アメリカの経営者は目先の利益を重視し、中長期にわたる経営戦略を立てたり、長期の開発努力が必要な研究にはあまり力を入れない。アメリカの場合は軍事研究は利益を目的にしていないから、人材もカネも惜しみなく注げる（最近はそういった余裕もなくなりつつあるが）。その軍事力向上のための研究成果のおこぼれを、民間企業はいわば「タダ同然」に手に入れてきた。アメリカがかつて誇ってきた最先端技術力は、企業努力によるもの（もないではないが）ではなかったのである。そのうえ企業の業績が悪化すれば、50％以上をオーナー（家族や緊密な関係の株主も含み）が株式を保有していれば株主総会を乗り切れるが、それでも少数株主が、明らかに経営者の失敗と考えると裁判に訴えることもする。日本でも最近、少数株主訴訟が生じるケースがいくつか出ており、東京電力なども現在係争中だが、日本の大企業の大多数の経営者はサラリーマン社長であり、少数株主が勝訴しても損害を取り戻せるわけではない。
日米の経営者の会社に対する思いは日本とはまるで違う。同じ資本主義といっても、「資本主義」という言葉で一括りにはできないのだ。
実は日米構造協議で日米が官民挙げて非難し合った時期、日本でも「会社は誰のものか」という議論が盛んに新聞紙面や経済誌をにぎわせていた。そのことを頭の片隅に残している経済評論家も経済ジャーナリストもほとんどいない。
日本のオーナー経営者は「かまどの灰まで自分のもの」という感覚を持っている人たちがまだ多い。私はそうしたオーナー経営者のことを「儒教型経営者」と呼ぶことにしているが、アメリカ型の経営者は自分の会社も「商品」として考える傾向が強い。だから自分より有能な人材を見つけるとさっさとＣＥＯ（最高意思決定者）の座を譲ってしまう。ただし、そのＣＥＯは「やとわれマダム」のような存在だから、利益を上げられなければ直ちにオーナーからクビを宣告される。最近日本もそういうアメリカ型のオーナーが増えてきて、ファーストリテーリング（結局オーナーが返り咲いたが）や和民などのように経営権を有能な人材に譲る会社が増えては来ている。どちらのタイプがいいのかは一概には言えないが、そうした日米の経営風土の違いくらいは、政治部の記者でも基礎知識として知っておいた方がいい。軍事・外交・経済は政治の基本政策に直結するからだ。政治家の言動ばかり追いかけていると。そうした複雑な絡み合いの中でリーダーの意思決定がなされていくことに気づかない。（続く）
確かにオバマ大統領はヒラリー・クリントンがクリントン政権時代に政治生命をかけて取り組んだ国民皆保険制を、いちおう共和党をねじ伏せて導入した。アメリカでは、どこまで実効性があるかはまだ不明だが…。が、保険制度を除けばオバマ大統領の政策、とくに外交方針は共和党の代表といっても過言ではないくらい覇権主義的だ。いまアメリカでオバマ大統領の支持率は日本の安倍首相や韓国の朴大統領の支持率より高いのではないだろうか（日本のメディアがアメリカの大統領支持率を報道しないので私の想像だが）。民主党支持者は当然オバマ大統領を支持しているだろうが、共和党支持者もかなりの人たちが現在のオバマ大統領の政策を支持していると思う。そうとしか考えられないほど、オバマ大統領は「国益」を前面に打ち出した外交を行っているからだ。こうした外交政策は民主党の伝統的なものとはまったく違う。
アメリカは今秋、中間選挙を控えている。現在2期目のオバマ氏は2年半後の任期満了で大統領を退く。今オバマ大統領にとっては中間選挙に勝利して民主党政権を継続させることが最優先の政治的課題になっている。前回の中間選挙（2010年11月）では上下両院とも民主党は議席数をかなり減少しており、12年の大統領選も事前予測では「オバマ不利」がささやかれていたが、選挙戦終盤の追い込みで逆転して再選を果たしたという経緯もあった。今年の中間選挙では何が何でも民主党の躍進を果たすことが党のリーダーとしての責任でもある。
オバマ大統領は内政面では、健康保険制度を導入したことで、自分の役割は終えたと考えている。経済政策では共和党のレーガン大統領が採った極端な自由競争主義政策（レーガノミクス）に近い。健康保険制度は導入したが、銃規制はまったく行おうという気配すら見せない。
「漂う日米」を書いた朝日新聞の記者は、かつて現在以上に日米間がぎくしゃくした時期があったことを知らない若い世代の記者なのだろうか。そんな若い記者が、これだけの「大論文」といっても差し支えないほどの記事を書けるとも思えないのだが（なお記者は一人ではない）。
日米経済戦争――そう呼ばれた時期がある。日本が実質的に高度産業分野でアメリカを抜いて世界ＮＯ．1に躍り出たことによって生じた摩擦である。
きっかけは2度の石油ショックだった。ほとんど100％近くを輸入、とくに
中東からの輸入に頼っていた日本は、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）のカルテル原油値上げに悲鳴を上げた。結果的にはこの石油ショックが日本の産業競争力を一気に高めることになったのだが、そういう意味では結果論ではあるが、石油ショックは日本産業界にとっては「神風」になったのである。日本はこの高度経済成長期以来、初めて訪れた危機を克服するため、日本産業界は総力を挙げて生き残りのための死に物狂いの技術開発に取り組んだ。
高度経済成長期の日本の技術は先進国アメリカの後追いに終始してきた。確かに日本の生産技術は世界の一流レベルに達しており、そういう意味では日本製品に対する世界の信用は急速に高まっていた。が、それは生産技術の高度化にすぎず、アメリカからは「物まねにすぎない」と揶揄されていた。そのころのアメリカ産業界はまだ開発技術力に関しては自信を持っており、日本製品を「物まね」と揶揄するだけの余裕があった。
が、石油ショックで窮地に陥った日本産業界は一致団結してこの危機を打開するための技術開発に取り組んだ。その時期の合言葉が三つあった。
●省エネ省力
●軽薄短小
●メカトロニクス
この合言葉を日本の産業界は技術革新の基本に据えた。この技術開発の目的は“脱石油”だった。脱石油といっても、石油に代わるエネルギー資源を求めただけではない。確かに化学産業は石油化学からかつての石炭化学への回帰を試みようとしたが、それは失敗に終わった。そういう失敗もあったが、石油がエネルギー資源や化学原料として欠かせないことが分かった時、石油の消費量を少なくすることによってコスト削減を図ろうと全力を傾けることにしたのである。そのための技術革新の合言葉が、先に述べた三つだったのである。そうした日本の「逆風を神風に変えた」大逆転劇のことを記憶にとどめている記者は、もう朝日新聞にはほとんど残っていないのかもしれない。
一方アメリカの石油輸入量は国内消費の約半分だった。そのためＯＰＥＣとの力関係も日本とは違い、石油ショックによる打撃をそれほどは受けなかった。その結果、日本産業界のように一致団結して「省エネ省力」「軽薄短小」「メカトロニクス」に本腰を入れて取り組もうとしなかった。アメリカが悪い、と言ってしまえばそれまでだが、この石油ショックを神風に変えた日本の産業界と、ほとんど脱石油の技術開発に取り組まなかったアメリカ産業界との競争力は一気に逆転してしまったのである。
こうして技術立国の名をほしいままにした日本は、アメリカ産業界にとって脅威を通り過ぎて憎しみの対象になっていく。現在の日米対立はまだ政府レベ
ルにとどまっているが、当時はアメリカ国内が「ジャパンバッシング」一色に
染まっていったのである。アメリカを象徴する一大産業都市だったデトロイトには失業者が溢れ、街角のあちこちで日本車がハンマーで叩き壊されたり火をつけられたりした。その時アメリカを覆う世論として吹き出したのが「安保タダ乗り論」だった。日本は自国の安全保障をアメリカに委ね、税金を産業界のためにだけ使っているというのが「安保タダ乗り論」の中身である。
そうした国内世論を背景に、米政府が日本の経済政策に攻撃を仕掛けた象徴が「日米構造協議」（1989～90年にかけて5回行われた2国間協議で、今日のアメリカのグローバル化の原点になった経済外交政策である）だった。アメリカは「日本の経済政策は生産者の立場に立っており、消費者を無視している」と徹底的に批判し始めた。また日本のメディアもアメリカ政府の応援団になった。とくに朝日新聞はアメリカの対日批判を肯定して、日本の経済政策に対する批判キャンペーンをはった。
戦後の日米関係が最も悪化した時期である。このアメリカの対日批判によって、日本政府が歴代守ってきた零細商店を保護するための「大店法」も廃止された。そういう時代があったということを朝日新聞の記者はまったく知らないのか、すっかり忘れていたのか、朝日新聞の記者が私のブログを読めば「あっ、いけねぇ」と頭を抱えるはずだ。目先の情報にばかり目がとられているとそういう齟齬（そご）をきたす。単眼思考ではジャーナリスト失格と言わねばならない。
日米構造協議では、日本側もかなり強烈にアメリカ企業の経営姿勢を批判した。アメリカ企業の経営者は、株主の利益を最優先することを最大の使命と考えている。しかも日本の原則1年決算方式と異なり、四半期決算が原則である。つまり3か月ごとに経営者は株主から厳しい目で業績を評価される。だから、アメリカの経営者は目先の利益を重視し、中長期にわたる経営戦略を立てたり、長期の開発努力が必要な研究にはあまり力を入れない。アメリカの場合は軍事研究は利益を目的にしていないから、人材もカネも惜しみなく注げる（最近はそういった余裕もなくなりつつあるが）。その軍事力向上のための研究成果のおこぼれを、民間企業はいわば「タダ同然」に手に入れてきた。アメリカがかつて誇ってきた最先端技術力は、企業努力によるもの（もないではないが）ではなかったのである。そのうえ企業の業績が悪化すれば、50％以上をオーナー（家族や緊密な関係の株主も含み）が株式を保有していれば株主総会を乗り切れるが、それでも少数株主が、明らかに経営者の失敗と考えると裁判に訴えることもする。日本でも最近、少数株主訴訟が生じるケースがいくつか出ており、東京電力なども現在係争中だが、日本の大企業の大多数の経営者はサラリーマン社長であり、少数株主が勝訴しても損害を取り戻せるわけではない。
日米の経営者の会社に対する思いは日本とはまるで違う。同じ資本主義といっても、「資本主義」という言葉で一括りにはできないのだ。
実は日米構造協議で日米が官民挙げて非難し合った時期、日本でも「会社は誰のものか」という議論が盛んに新聞紙面や経済誌をにぎわせていた。そのことを頭の片隅に残している経済評論家も経済ジャーナリストもほとんどいない。
日本のオーナー経営者は「かまどの灰まで自分のもの」という感覚を持っている人たちがまだ多い。私はそうしたオーナー経営者のことを「儒教型経営者」と呼ぶことにしているが、アメリカ型の経営者は自分の会社も「商品」として考える傾向が強い。だから自分より有能な人材を見つけるとさっさとＣＥＯ（最高意思決定者）の座を譲ってしまう。ただし、そのＣＥＯは「やとわれマダム」のような存在だから、利益を上げられなければ直ちにオーナーからクビを宣告される。最近日本もそういうアメリカ型のオーナーが増えてきて、ファーストリテーリング（結局オーナーが返り咲いたが）や和民などのように経営権を有能な人材に譲る会社が増えては来ている。どちらのタイプがいいのかは一概には言えないが、そうした日米の経営風土の違いくらいは、政治部の記者でも基礎知識として知っておいた方がいい。軍事・外交・経済は政治の基本政策に直結するからだ。政治家の言動ばかり追いかけていると。そうした複雑な絡み合いの中でリーダーの意思決定がなされていくことに気づかない。（続く）