【「大和魂」の復活】
◆今、なぜ、「永遠のゼロ」なのか？
映画「永遠のゼロ」は、死生観とは何か？家族や愛する人を護るとはどういうことだったのかを考えさせてくれる、素晴らしい作品でした。
わずか70年前に、命を散らして戦った私たちの先祖がいたこと。その事実を自らに付きつけて未来を照らすことが、これからの日本の繁栄のために、どうしても必要であると思います。
先人の示された「武士道」「大和魂」。かつて明治期に活躍した新渡戸稲造先生は、ベルギーの学者に、「日本には宗教教育がないのに、どうやって道徳を教えているのですか？」と聞かれたことがきっかけで、日本人には「武士道」があると気づき、世界に「武士道」の精神を広めました。
「武士道」は日本精神であったと思います。江戸時代は江戸幕府への忠義として、明治以降は、天皇を通じて、日本の神々への尊崇と信仰が、行動規範の根幹にありました。
戦後、徹底的な日本神道への弾圧がかかると、「武士道」は会社への愛社精神と変身して、日本が大発展する精神的柱となりました。
しかしバブルの崩壊ともに、終身雇用制が失われ、転職が当たり前となり、フリーターが珍しくなくなったことで、最後の「武士道」の火が消えたのではないかと考えています。
これがバブル崩壊後に「失われた20年」と言われるような、日本が漂流した真の原因ではないでしょうか。特攻隊員の死を無駄にしないためにも、私たちは、次の世代に繁栄した日本を残す義務があります。
日本人が精神的主柱を打ち立てること。これは単なるモラルの問題ではなく、これからの未来を拓くための重要な根幹であると思います。
◆いまこそ、日本人の誇りと気高い「大和魂」を復活させるとき
特攻隊員の遺志は、日本の繁栄となって一部は報われた、とは思います。しかし、大和魂は、戦後教育とバブル崩壊で消え失せました。
本当に残すべきは、日本人としての誇りであり、大和魂であると思います。
いま、なぜ、「永遠のゼロ」が流行るのか？それは神々による、日本人としての気概、「大和魂」「武士道」精神を取り戻せという指導が臨んでいるように感じてなりません。
「永遠のゼロ」のような小説や映画のヒットは、偉大なる日本精神が復活していく予感を感じさせます。
また岐阜県は、特攻潜水艦である「回天」を考案し、自らが「回天」に乗り込んで初の殉職者となった黒木少佐の出身地です。黒木少佐は、出身地である下呂市の神社に祭られています。
私たち国民は、日本を支えてこられた諸先輩への心からの尊敬と、日本は素晴らしい国であるとの認識を持つべきです。
また、国防の危機に際しては、命がけで護ってこられた日本を、今度は私たちが護り切ることが求められます。そのためには、憲法9条の改正と集団的自衛権がどうしても必要です。
政府には、一刻も早く国防体制を整え、アジアや世界のリーダー国として、充分な責任を果たしていくことを望みます。
そして、私たちも偉大なる先人を輩出し続けてきたわが国を、本当の意味で「神国・日本」にすべく努力精進して参りたいと思います。
フランスのアングレーム国際漫画祭で、韓国政府が主導した「従軍慰安婦」問題を訴える漫画やアニメに対し、「慰安婦の強制連行はなかった」と主張する日本の市民団体「論破プロジェクト(藤井実彦代表)」が出品した漫画が、主催者によって強制撤去されたことは、本欄でも報じた。
このフランスでの一連の出来事を、ネット・オピニオン番組「THE FACT(ザ・ファクト)」取材班のカメラが捉えていた。その様子は、同番組の公式YouTubeチャンネル( http://www.youtube.com/user/theFACTtvChannel )で見ることができる。
ファクト取材班は、同漫画祭を取材。番組では、開幕前日の会場内の各ブースで準備作業が進められている中、漫画祭主催者でアジア担当のニコラ・フィネット氏が、論破プロジェクトのブースに現われ、展示を撤去するよう迫り、自ら展示品を段ボールに詰め込む様子が映し出されている。
フィネット氏が、「このブースは閉じるからおしまいだ。本も持って帰れ。こんなクソ(SHIT)みたいなものは持って行け」と暴言を吐いた瞬間も、カメラに収められており、緊迫した会場の様子が伝わってくる。
これに対し、漫画祭事務局は、政府が全面的にバックアップしている韓国の展示には、協力的な姿勢で臨んでいる。韓国側の大々的な式典にも参加し、関係者らとにこやかにテープカットを行っている。
韓国の趙允旋(チョ・ユンソン)・女性家族省長官の「1930年から第2次世界大戦の終わりまでに、約10万人の韓国人、中国人、台湾人、フィリピン人、オランダ人、インドネシア人の女性たちが強制連行され、慰安婦にされました」という挨拶の後には、フィネット氏が、「この漫画祭は政治的なものであってはなりません。私たちは記憶や歴史に言及した韓国の漫画家を受け入れます」と話し、日本の「論破プロジェクト」とは真逆の対応を見せている。
また番組では、韓国側が出展した漫画やアニメ映像も紹介。その中身は驚くべきもので、「慰安婦の強制連行」に加えて、「日本兵が慰安婦をアヘン中毒にした」「慰安婦は自殺したり、銃殺されたりした」など、あたかも当時の日本人が朝鮮人女性に、悪逆非道の限りを尽くしたかのように描いている。
しかしもちろん、これらの内容は事実に基づくものではなく、ねつ造だ。コメンテーターを務めた及川幸久・幸福実現党外務局長は、番組の中で「(ねつ造された)慰安婦の話の特徴は、単に強制的に強姦しただけじゃなくて、殺人を犯したという点と、自殺に追い込んだという点が中心的。アメリカでは、それが下院議会での(2007年の、従軍慰安婦問題に関する日本への非難)決議の内容に入っています」と解説している。
番組では他にも、アメリカ各地で「慰安婦碑」を建造する韓国の活動家たちが、「従軍慰安婦」問題を訴え続ける根拠に、日本政府が踏襲し続ける「河野談話」の存在があることを指摘。インタビューに答えているニューヨーク在住の実業家、高崎康裕氏は、「いくら自分たちが『事実は違う』といったところで、『お前らの政府が認めてるじゃないか』という話になる」と語っている。
取材班が撮影した映像は2月9日に放送された、関西テレビの番組「たかじんのそこまで言って委員会」にも提供された。一連の映像からは、河野談話の罪の大きさを知ることができるが、最近の国会でも明らかになったように、この談話は、元慰安婦を名乗る女性の聞き取り調査をそのまま信じて謝罪したものであり、裏付け調査はなされていない。
本欄でも何度も指摘してきたように、「慰安婦の強制連行」は、反日日本人と韓国政府の「歴史のねつ造」である。安倍政権は一刻も早く、罪深い河野談話を撤回し、世界に対して真実を伝えるべきだ。(晴)http://the-liberty.com/article.php?item_id=7450
アメリカはイザという時、中国から日本を守るかどうか疑問だ。日本は早く抑止力の
軍事力を持たなくては危険だ。集団的自衛権を議論している場合ではない。
新聞、テレビ、政府は日本に危機が迫っている真実を伝えるべきだ。
『米国の軍事力の低下が、着々と進んでいる。米国の国防総省は24日、陸軍の兵力を現在の52万人規模から、数年で44～45万人規模に削減すると発表した。太平洋戦争前の 1940年以来の最低水準になる見通しだ。
同省は2013年以来、軍事費の強制削減に追われている。今回の陸軍の兵力削減もその一環。米国は年間の軍事費4960億ドル(約50兆円)と世界一の軍事大国だが、ここ10年間で約1兆ドル(100兆円)の削減をしなければならない。削減総額は、日本の21年分の国防予算に匹敵する。
強制削減が予定通り行われた場合、「現在11隻ある米軍の原子力空母は、8～9隻に減らされる可能性が高い」と、同省や米シンクタンクは報告している。これが現実となれば、「世界の警察官」としての米国のプレゼンスは大きく損なわれる。かつて誇った「世界の2カ所で戦争をしても勝てる軍事力」は論外。1つの戦域でしか本格的な軍事作戦が遂行できなくなるだろう。
こうした状況の中、日本にとって最大の課題となるのが、中国・人民解放軍との武力衝突の危機をいかに切り抜けるかだ。オバマ米大統領は、「アジア重視の外交」を明言しているが、現実に日中間で軍事衝突が起こった際、果たして、大統領や連邦議会が軍事介入を決断するのか。
今の日本に必要なのは、米国の変化に伴い、日本の国防が極めて危うくなりつつあるという現状を正しく理解することだ。危機感を持って、日本自らが変化しなければならない。集団的自衛権の問題は、安全保障上の喫緊の課題である。
歴史を振り返れば、第1次大戦当時、同盟国だったイギリスは、日本にヨーロッパへの派兵の要請をした。これに対し、日本は巡洋艦「明石」と駆逐艦12隻を派遣した程度だったが、米国は駆逐艦64隻、駆潜艇77隻を派遣していた。この時のイギリスの日本への失望は大きく、終戦後2年で日英同盟は廃止された。もし日英同盟が継続されていれば、太平洋戦争での米国との衝突も回避できたと言われている。
現在、米国との関係で、日本が集団的自衛権の行使をしないという事態が起これば、「日英同盟の廃止と同じ轍を踏む」ことになる可能性が高い。ましてや軍事力の低下が進む米国にとって、集団的自衛権すら行使されない偏った同盟関係を遵守する余裕などない。
しかし残念なことに、日本国内では、いまだに自民・公明の政府与党の中で、集団的自衛権の解釈の変更に向けたコンセンサスが取れていない。与党が決断せずして、国民に説明し、説得することなどできるはずがない。
25日付産経新聞の世論調査によると、集団的自衛権の行使容認に賛成するのは、全体の47.7%。保守系メディアの調査でも、まだまだ低い数字と言える。米国の軍事力低下という現実に目を向け、日本人はより一層の危機感を持つべきだ。
そしてまた、集団的自衛権の行使容認は、本来、日本が取り組むべき国防全体の見直しの"序章"に過ぎない。政府与党は、その責任をしっかりと認識し、着実に防衛法制・装備の穴を埋めていくべきである。(HS政経塾生 森國英和)』
