元幸福の科学の会員で1987年より三十数年間、在籍し、活動をしてきました。その間を振りかえります。

最初は勉強会だったのに大川隆法氏は1991年に突然に自分は地球神・エルカンターレだと宣言し、宗教法人となった。

平和への一歩は「自由の創設」から踏み出せ[HRPニュースファイル1818]

2017-05-10 10:58:31 | 日記

平和への一歩は「自由の創設」から踏み出せ[HRPニュースファイル1818]

http://hrp-newsfile.jp/2017/3175/

 幸福実現党広島第三選挙区支部長 HS政経塾第6期生 野村昌央

ウィーンで開かれている核拡散防止条約(NPT)再検討会議の準備委員会に合わせて今月5日、広島県と沖縄県の高校生8人が準備委の議長を訪問しました。

訪問には広島市長と長崎市長も立ち会い、「核兵器のない平和な世界」の実現を求める署名が提出されました。署名の人数は51万人以上にのぼります。

松井一実広島市長は「核兵器保有国が核廃絶にしっかりと努力すれば、核兵器を持とうと考える国も減るはずだ」と述べました。

これを受け準備委議長は「核兵器廃絶は世界中の人の共通の願いだ。核保有国と非保有国の意見をうまく整理して、良い結論が出るよう努力する」と応じています。

準備委議長の言うとおり、核廃絶は私達の願いです。では、広島市はどのようにして核兵器を世界から無くそうとしているのでしょうか。

 ◆広島市の目標は条約の締結

広島市では「全ての核兵器の実戦配備の即時解除」という目標を掲げ、「2020ビジョン」という取り組みを行っています。

2020ビジョンは目標を達成するために、NPT等での国際合意を根拠として各国の政府に「核兵器禁止条約」締結に向けた交渉を求めるというものです。

そして、2020年までにすべての核兵器を解体することを目指しています。現在、加盟都市は162カ国・7295都市に上ります。

多くの都市がこの取り組みに加盟していますが、それだけで核軍縮が実現するのでしょうか。

もちろん、話し合いによって解決する道は常に開かれていなくてはなりません。こうした取り組みも無駄ではないでしょう。

しかし、現実は話し合いに応じない国もあります。

オバマ大統領時代、アメリカが世界の警察官を止めている間に、北朝鮮や中国などは軍備増強を進め、核開発を進めています。

しかも、これらの国は日本や周りの国に対して否定的な考えを持っています。

 ◆中国や北朝鮮に「自由の創設」を

北朝鮮では一部の特権階級を除き、国民には自由がありません。

幸福実現党創立者の大川隆法総裁は、著書『危機の中の北朝鮮』で、北朝鮮の取るべき舵について、金正恩に対して次のように指摘しています。

『危機の中の北朝鮮』大川隆法著/ 幸福の科学出版
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1850

「『戦わずして潔く負けを認める』ことも、トップにまだ仁徳があることを証明することにもなる。今がその時ではなかろうか。」

トランプ大統領はシリアやISへの爆撃で示してきたとおり、北朝鮮の挑発に対しては行動で応えるでしょう。そうなれば金正恩政権は核兵器を捨てなければ政権が存続できる道はありません。

また、中国も日本の各都市に核ミサイルの照準を合わせていると言われています。

私達は、武器を捨てて平和を訴えても、自国の権益を拡大するために他国を脅かそうとする意図を持つ国を抑えることはできないということです。

平和を訴えるにしても、その間に軍事拡張を押しとどめる抑止力を持たなければなりません。

同時に、核兵器の廃絶を実現するためには、こうした覇権主義的な核保有国の民主化・自由化を進めなくてはなりません。

つまり、核廃絶のために具体的にできることは、この世界の至るところに「自由の創設」を実現するということです。

中国の人達も平和を望んでいます。中国の体制が、共産党の独裁から民主政治に変わることができれば、世界から核兵器を廃絶する道が見えてくるはずです。

 ◆想定外は許されない

現在、ミサイル攻撃が現実に起きる可能性があることは明らかで、現実になった時には想定外という言い訳は通用しません。

もしもの時に国民を守るための備えは政府や自治体にしかできません。

話し合いの道は開きつつも、日本は核抑止力を持って中国の覇権主義を押しとどめつつ、中国内部からの民主化革命を後押しすることが、人権弾圧をこの地上から無くし、平和裏に核廃絶を実現する理想的かつ現実的な方法なのです。


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安倍首相「自衛隊明記」は憲法改正ではない。自民党草案の不足点とは

2017-05-10 10:51:11 | 日記


http://the-liberty.com/article.php?item_id=12975

《本記事のポイント》
・安倍首相は憲法9条に「自衛隊の根拠」を明記するよう自民党内へ発信
自民党憲法改正草案は「国家防衛の責任者」が不在
・日本を守るため、国防軍と戦力をもち、「国家防衛の責任者」を明記すべき

自民党は役員会で、2020年の「新憲法」施行の実現に向け、党内議論を加速させる方針を確認した。今後、憲法9条への自衛隊の根拠規定に関する追加案などが議論される見込みという。

2012年末に安倍内閣が発足して以降、保守層を中心に、憲法改正の期待の声が高まっている。当初、安倍晋三首相が目指した改憲とは「国家を守るための軍隊・戦力を持つ」という主権国家において当然の権利を取り戻すことだった。

しかし、今回、安倍首相が発信した方針にならえば、結局「自衛すらままならない自衛隊」の在り方を憲法に条文化することになる。これは従来、安倍首相が目指していた改憲と大きく異なるはずだ。


◎自民党改正草案には責任の所在が不明

また、2012年の自民党憲法改正草案がそのまま反映されるとなれば、万一の際の戦争責任の所在も曖昧なままになる。自民党憲法改正草案第9条には、「内閣総理大臣を最高指揮官とする」と明記されているのみだ。

有事になった場合、自衛隊の派遣などのあらゆる行動に責任の所在が問われるが、この条文では最終責任者が曖昧になる。

外国の例を見ても、国王もしくは大統領などの「国家元首」が戦争責任を負うことが普通だ。しかし、現行の日本国憲法には、「元首」が明記されていない。これは長らく議論されてきた問題だったが、いまだ改憲に至っていない。

2012年の自民党の憲法改正草案では、天皇を「元首」に定めると規定されている。しかし、実際に戦争に踏み切ることを決めるのは、内閣総理大臣ということになり、天皇ではない。つまり、自民党の草案通りに改正が進めば、内閣総理大臣は最高指揮官ではあるが、「元首」ではないので、戦争責任を負うかどうかは曖昧になる。

また天皇を「元首」として定めた場合、国家の責任は天皇にあることになる。もし戦争が起きた場合、第二次世界大戦敗戦後、昭和天皇が戦争責任を追及され、天皇制の危機に陥った時と同じことが繰り返される。

「元首」を明記しないことも、天皇を「元首」に定めることも、どちらも問題がある。

民主主義国家である日本は、国民の代表が政治を行う。国民は、自分たちの生命・安全・財産等を守ってくれる人を、投票で選ぶわけだから、選挙で選ばれた人が「元首」になるべきだろう。


◎正直に「自衛隊の存在」を肯定すべき

日本周辺の安全保障問題をみても、自衛隊の存在を肯定することは必要不可欠。しかし、今回の安倍首相の発言のように、ただ自衛隊の根拠を加えるだけでは不十分だ。

憲法の根本的な問題は、主権国家として必須の国防軍の存在を否定しているところだ。自衛権の行使とそれに匹敵する武装を可能にし、「非武装中立」という概念を打ち壊す「憲法9条改正」は成し遂げるべきである。

安倍首相は、現行憲法の9条を温存しようとしているが、それでは国家主権を失ったままだ。しかも、国家防衛の責任の所在はあいまいなままで、条文が煩雑になる。やはり、国家防衛の最高責任者が誰であるかを明記しつつ、国家と国民の安全を守るため、国防軍と戦力をもつ方向へと改憲すべきだ。(HS政経塾 山本慈)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『新・日本国憲法 試案』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=110

【関連記事】

日本を本気で守るのは幸福実現党だけ。既存の政治家とは全く違う。

http://blog.goo.ne.jp/1079sasa/e/ab143928f2987a237703492febd249d5


2017年5月4日付本欄 憲法9条を永遠に守り、共産党や民進党が喜ぶ改正案——安倍首相案の情けなさ(前編)
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12958


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『君の名は。』大ヒット後も続く劇場アニメブームは何を意味するのか

2017-05-10 05:21:56 | 日記

https://news.yahoo.co.jp/byline/shinodahiroyuki/20170508-00070752/


2016年は劇場アニメ映画のヒットが目立った年だった。何と言ってもすごかったのが『君の名は。』で、興行収入が2017年3月21日現在で247億円。『千と千尋の神隠し』の308億円に次いで日本映画史上歴代2位の記録を打ち立てた。しかも、公開から半年たった今でも公開されており週ごとの興収ベスト10に入ったりしている。驚異的な実績なのだ。

その後、公開されたマンガ原作の劇場アニメ『聲の形』もヒット、さらにこれもマンガ原作の『この世界の片隅に』も異例の大ヒットとなっている。『この世界の片隅に』は、これまで子どもが対象とされたアニメには難しいとされた戦争をテーマにしたもので、それがこれほどヒットしたのは、アニメをめぐるこれまでの常識を塗り替えたとも言われている。

その後、2017年に入ってからも、『ドラえもん』『名探偵コナン』などの劇場アニメが大ヒットしているだけでなく、『モアナと伝説の海』『SING/シング』などのディズニーアニメも予想を超えるヒット。これは世界的な傾向なのだという。

一方で、テレビアニメはゴールデン帯からどんどん撤退しつつある現実もある。この何年か、キッズ向けのアニメは、フジテレビの『ONE PIECE』や日本テレビの『アンパンマン』など、ゴールデンタイムや夕方枠から次々と撤収し、午前の時間帯へ移っていった。  

そうした流れを象徴する出来事が最近話題になった。毎日放送/TBS系が日曜午後5時に設けていたアニメ枠、いわゆる「日5(ニチゴ)」が廃止になったのだ。この枠は全国放送でクオリティも高く、アニメファンからは高い評価を得ていた。これまで放送された番組も『マギ』『ハイキュー!』『七つの大罪』『アルスラーン戦記』『僕のヒーローアカデミア』など強力なラインナップで、「日5」でアニメ化されるとヒットすると言われてきた。

そのアニメファンに定評のあった枠が突然廃止された。そして2016年4月からその「日5」で放送されていた『僕のヒーローアカデミア』の第2期が何と、読売テレビ/日本テレビ系の土曜夕方にこの4月から放送されることになった。アニメの1期と2期が異なる局から放送されるという、これは極めて異例の事態だった。

いったいアニメをめぐって、いまどんな事態が起きているのか。

発売中の月刊『創』5・6月合併号「マンガ・アニメ市場の変貌」は、マンガのデジタル化や映像メディアとの連動や、アニメをめぐる最近の動向について50ページにも及ぶ特集を掲載したものだが、ここではその中から劇場アニメをめぐる動きについて紹介しよう。

『君の名は。』興収目標20億の映画が250億になった背景とは

まずは『君の名は。』を製作した東宝の市川南取締役に話を聞くことにした。新海誠監督は根強いファンも抱えていたから、『君の名は。』はもちろん東宝としても期待していた作品だが、そうはいってもこれだけの大ヒットは予想していなかったという。

「私たちは興収目標を20億と立てていました。20億でもりっぱなヒットですよ。でも実際は最終的に250億まで行きそうです。

今となっては後付けでここが良かったといった感想を多くの人が語っていますが、昨年は公開時期についても私たちはもう少し弱気で、アニメ映画の競争が激しい夏休みを避けて6月か9月にしてはどうかといった協議をしていました。

実際には結局、8月末公開にしたのですが、最初は20代前後の、アニメを日常的に見ている人が足を運んでくれて、それがティーンエージャーに広がり、その後、キッズからシニアまで全世代に広がりました。宮崎アニメやディズニーアニメなどと同じ客層の広がりですね」

新海監督と東宝の関わりは前作の『言の葉の庭』からだが、『君の名は。』は公開も300館で、前作に比べると東宝としても大きな取り組みをしたといえる。

「新海監督はコミックス・ウェーブ・フィルムという会社を川口典孝さんというプロデューサーと、もう十数年もの間、二人でずっとやり続けてきたんです。前作の『言の葉の庭』は公開館数も少なく、興収1億5000万でしたが、東宝の映画企画部の川村元気プロデューサーが企画を進めていき、『次はもうちょっと大きくやりましょう。10倍は行かせないと』 『じゃあ、15億を目指そうか』と話していたんです。それまで関わっていた映像事業部だけでなく、公開規模の大きい作品を手掛ける映画営業部が配給を担当しました」(市川取締役)

前作の10倍という、当時としては大きな目標を掲げたものの、実際にはさらにその10倍以上の興収になったわけだ。その背景には劇場アニメをめぐる環境の変化もあったという。

アニメ映画の客層が一気に拡大したという世界的な傾向

「アニメ映画の客層が広がったというのは昨年指摘されましたが、実は以前からそうだったのが顕在化したということかもしれません。

特に昨年、異例だったのが『この世界の片隅に』で、シニアのお客さんがあれだけ足を運んだというのは画期的だったと思います。考えてみればジブリアニメは全世代が永年観てきた訳ですから、今のシニア層はアニメと実写を区別なく楽しむ時代になっているわけなんですね」(同)

劇場アニメが活況を呈しているというのは、そのほか『ドラえもん』や『名探偵コナン』が興収記録を塗り替えていることでもわかる。

「確かに昨年は『ドラえもん』が36作目で興収41・2億、『名探偵コナン』が20作目で63億と、いずれも新記録でした。シリーズ20年を超えた映画がもう一度数字が上がっているということで、自分が子どもの頃に観たものに親になってもう一回、子どもを連れて行っている、二世代目に入っている、ということでしょうね。それと『名探偵コナン』などは中高生で来ていた人が大人になっても卒業せずに、ずっと観に来てくださっている。そういう現象が起きているんです。

そういうファミリー向けのアニメだけでなく、アニプレックス配給の『ソードアート・オンライン』なども2月に公開して興収20億を超えるヒットです。もうマニア向けアニメとは言えないでしょうね。

洋画のアニメについても、3月公開の『モアナと伝説の海』『SING/シング』も大ヒットしています。『アナと雪の女王』をピークに、子ども向けというよりデートで行く映画になっています。アニメを見る層がそれだけ拡大しつつあるというのは世界的傾向のようですね」(同)

 

アニメにとって追い風なのは、日本のアニメが海外でも定評があり、大きなビジネスになりつつあることだ。『君の名は。』も海外展開が成功したという。

「海外でも126カ国に配給しました。公開した日本を含むアジアの6カ国でそれぞれ興収1位を記録しています。中国、韓国、台湾などですね」(同)

以前から『少年ジャンプ』作品を筆頭に、テレビのアニメシリーズが海外でも大きな人気を博している。

「東宝も映像事業部内のTOHO animationが製作を手がけています。代表的なのは『僕のヒーローアカデミア』と『ハイキュー!』ですね。両方『少年ジャンプ』原作ですけれど、そういう番組は海外でもよく売れ、社内でも急成長部門になっています」(同)

昨年、日本映画の大ヒットといえば『君の名は。』と『シン・ゴジラ』で、両方とも東宝の自社制作なのだが、ゴジラは今年、劇場アニメが公開予定だという。

アニメ界の常識を覆した『この世界の片隅に』

こうの史代・双葉社/「この世界の片隅に」製作委員会こうの史代・双葉社/「この世界の片隅に」製作委員会

昨年異例の大ヒットとなったもうひとつの劇場アニメが『この世界の片隅に』だ。『君の名は。』の興収には及ばないが、もともと3億を目標としていたら10億を超えるヒットとなった。アニメで戦争をテーマに掲げるという、それまではヒットするとは思われていなかった常識を覆したという点で特筆すべきケースといえる。

真木太郎プロデューサーの話の一部を紹介しよう。

「プロデューサーというのは基本的に資金を集めるのが仕事ですが、僕のところに話が来たのは2013年1月でした。そこから1年半くらいはなかなかうまくいかず、2014年秋頃に、もうこれは腹くくってやるしかないと思ってクラウドファンディングを立ち上げました。

当時はまだクラウドファンディングも今ほど知られていなかったので、とりあえず目標2000万円を掲げて始めたのですが、それが8日間で集まってしまった。支援してくれる人がそんなに多くいることを知って、これは何とかなるんじゃないかと思いました。映画館でもテアトル新宿と渋谷のユーロスペースが、映画が出来上がってもいないのに『自分の劇場にかけたい』と言ってくれました。

最初に支援してくれたのは、原作のこうの史代さんのファン、片渕須直監督のファン、これは間違いないんですが、それだけでこんなに集まるのかな、と当時不思議でした。クラウドファンディングは3月から5月までで終わり、7月頃に、監督のトークがあったりするイベントをやったんです。3374人の支援者の中の1000人ぐらいが来てくれたのですが、どうも、こうのさんファン、片渕ファン以外の人がいる感じがしました」

「映画は昨年9月に完成して11月公開でしたが、テアトル新宿は連日立ち見で『入れない』と評判になりました。63館のスタートで宣伝費も6000万でしたから、TVスポットはほとんど打てないんですが、SNSでのつぶやきが爆発的になって、どんどん口コミが広まっていく。今年1月7日時点で公開は200館近くになっており、300館を超える勢いでした」

「コアなアニメファンというのは、実はあまり来ていないですね。コアなアニメファンというのは、ファンタジーだったりロボットだったり、いわゆる萌え系だったり、そういうものに惹かれていく要素があるわけですが、この映画にはそういう要素がありません。お客さんは幅広い層がまんべんなく来ていますが、中心は30代、40代、50代じゃないでしょうか。60代のシニアも10%弱います。

もちろん戦争が背景になっているのですが、僕らはあまり『戦争映画』とか『反戦映画』とかって言い方はしていないんです。ファンの心を捉えたのはやっぱりすずさんという主人公の日常ですよね。どんな世代でも心の中にある不安とか期待とか喜びといった琴線にうまく触れたんだと思います」

「僕たちのもともとの目標は興収3億円だったんです。『10億行ったら奇跡だね』『目指せ、奇跡の10億』なんて言っていました。実際には既に10億を超えています。ただあまり興収のことを言うのはこの映画にそぐわないと思い、動員数を言うようにしています。『100万人超えた』とかですね」

大人がアニメを観に映画館へ大勢足を運ぶという光景は、従来は考えられなかった。その意味では興収は『君の名は。』に及ぼないとしても、『この世界の片隅に』がアニメ映画の歴史にもたらした影響は極めて大きいといえよう。映画を観に行った大人たちは、アニメを観るというより、戦争をテーマにした感動的な映画が公開されているという評価を聞いて足を運んだのだろう。今の日本社会が何やらきな臭い方向、息苦しい方向へ向かっているのではないかという気持ちが恐らくこの映画の評判を波及させたのだろう。その意味でもこの映画のヒットは特筆すべきと言えよう。

前述したように劇場アニメとテレビアニメは少し異なる状況だが、テレビアニメについても映画など他のメディアとの連動が活発に行われるようになっている。特にフジテレビやテレビ東京などのアニメの展開は戦略的だ。それらのテレビ局のアニメ事業の責任者の話なども加えた『創』のレポートの全文を下記のヤフー雑誌に公開している。関心ある方はぜひそちらもご覧いただきたい。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170508-00010000-tsukuru-soci&p=1


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