戦争か、亡国か、決断の秋
“シーチン”修一 2.0
【雀庵の「大戦序章」56/通算488 2022/6/17/金】久し振りに屋上塔屋の展望台を掃除しようと上がってみたら、直径8センチ、高さ3センチほどの奇妙な丸い物体がある。コンパクトな地雷みたいで、白っぽくて奇妙な模様がある。外側に突起が4つあり、「もしかしたら・・・」と引っくり返したらカメの死骸だった。腹側も甲羅も破られており、腐った臭いがしたのでビニール袋に入れてごみ箱に捨てたが、乾燥したら埋葬してやろう。それにしてもなぜカメが・・・祟りか?・・・
カラスだ! カラスが用水路で捕まえたカメは、頭も手足も引っ込めるから難攻不落である。カラスは爪でガッチリ捕獲し、塔屋の上に落としてカメの甲羅をひびわり、中身を美味しく食べたのだ・・・なんて頭がいいのだろう。「カラスの知能はどのくらい? 他の鳥類より賢いのか?」(科学探偵の日常の謎解き)から。
<脳の大きさを示す数値「脳化指数」は、動物の体全体の大きさに占める脳の大きさの割合を示したもので、ネコを1、人間を7.4~7.8とすると――
イルカ5.3、サル1.7~2.7、カラス1.50、インコ1.40、イヌ1.2、ハト0.25
カラスの「知能指数」(様々な状況や環境に合理的に対処していくための基礎能力)はイギリスの研究によると人間の7歳の知能とほぼ同じという。ジョン・マーズラフ教授(ワシントン大学)によると、ニューカレドニアで捕獲したカラスに足環をはめたところ、5年半経過しても捕獲した人間の顔を覚えていて、近くを通ると威嚇行動をとるという。しかもカラスは、捕獲した人間の情報を仲間に伝えているため、仲間達が足環をはめた“犯人”を見ると襲いかかるという>
人間の友である犬猫より頭がいい・・・ずいぶん昔、山中をドライブしていたらカラスが道路にクルミを置いて車のタイヤで割らしていた。大した知恵者だ。我が庭にカラスが来ると餌場の雀が怖がるので小生は手を叩いて脅してきたが、ほどほどにしないと散歩中に空爆されかねないなあ。カラスは抜群に視力が高く、人間には皆同じ真っ黒にしか見えないが、それぞれ模様を識別できるのだとか。
そう言えば産経の阿比留瑠比記者が「立憲民主党の泉健太代表の発言は何を言っているのか全然分からない」と書いていたが、党内の人にはカラスみたいにちゃんと分かるようになっているのだろうか。
<泉健太は憲法改正について、2017年のアンケートでは「どちらかといえば賛成」と回答。2021年の朝日新聞社、毎日新聞社のアンケートでは「どちらかといえば反対」「反対」と回答。2021年のNHKのアンケートでは「どちらとも言えない」と回答>(WIKI)
小生も「この人何なんだ」と全然分からないが・・・「その時の空気で流れる」「付和雷同」という一貫性(?)はあるわけだ。すごい人材。立民はそういう“柔軟性”のある政治家が多いのだろう。日本では一般に「こいつバカか? 箸にも棒にも掛からぬクズめ!」となるが、そういう人が立民を支持し、あるいは歳費目当てで政治家になるわけだ。
立民と日共を合わせると選挙投票者の20%はその支持者だが、世界を見渡せば珍しくなく、プーチンや習近平の支持率は70~80%と高いようで、日本や欧米の自由民主国は押され気味である*。
(*石附賢実・第一生命研究所「世界自由度ランキングが語る民主主義の凋落と権威主義の台頭/2022年版update ウクライナ情勢で国際秩序が揺らぐ今こそ普遍的価値観が求められる」)https://www.dlri.co.jp/report/ld/185975.html
ニューズウィーク2022/6/14は「プーチンのウクライナ侵略は中共の台湾侵略にどう影響するかという問題を世界に投げかけている」と、ミンシン・ペイ氏(クレアモント・マッケンナ大学教授)の「『ロシア軍化』の病理──ロシア軍と中国人民解放軍の共通の欠点とは?」で警鐘を鳴らしている。以下は全文。
<【腐敗の蔓延、縁故支配、実戦経験不足 両軍には驚くほど多くの共通点があるが、一番の問題とは何か?】ウクライナ戦争の出口は見えてこないが、現時点ではっきり言えることが1つある。この戦争におけるロシア軍の苦戦は、中国の人民解放軍にとって人ごとではない、ということだ。ロシア軍と人民解放軍の間には、共通する欠点がいくつもある。
1つは腐敗の蔓延だ。ロシアには汚職がはびこっていて、腐敗によりロシア軍の能力も大きく損なわれている。この10年間で中国でも多くの軍人が汚職で摘発されたことから考えると、人民解放軍の内部にも腐敗が横行している可能性がある。
2012年11月に中国共産党のトップに立った習近平が反汚職キャンペーンを大々的に展開し、5年間で100人以上の将校が検挙された。軍事の最高機関である中央軍事委員会の副主席(制服組トップ)経験者2人も収賄で逮捕された。捜査中に自殺した中央軍事委のメンバーもいた。
習の反汚職キャンペーンにより、人民解放軍の腐敗が一掃されたのだろうと思う人もいるかもしれない。しかし、その可能性は低い。腐敗を可能にしてきた要素──縁故主義、監視の欠如、秘密主義などはほとんど改められていないからだ。
【中国軍は米軍と戦えるのか】中国の人民解放軍は、ロシア軍と同様の構造的欠点も抱えている。装備偏重の発想、実戦を想定した訓練の不足、お粗末な兵站機能、軍全体の統合作戦能力の欠如などだ。加えて、硬直的なトップダウン型の指揮命令系統に依存しすぎていて、戦場で現場レベルの将校や兵士が主体的に判断して行動することが難しくなっている。
中国とロシアの軍に共通するもう1つの弱点は、政治の影響だ。現在のロシア軍は縁故支配が強いが、旧ソ連の赤軍の文化を色濃く受け継いでいる人民解放軍は、今のロシア軍以上に政治の影響が強い。ソ連崩壊後に共産党の支配を脱却したロシア軍と異なり、人民解放軍は中国共産党の完全な支配下に置かれていて、共産党の一党支配を守ることを最大の任務にしている。
そのため、将校の任命と昇進は、軍人としての資質だけでなく、共産党への忠誠度に大きく左右される。下級将校も任命前に政治的審査が行われる。その結果として、政治と軍の二重の指揮命令系統が並立し、混乱が生まれやすい。
もう1つの共通する弱点は、実戦経験の乏しさだ。ロシア軍はこの30年間、チェチェン、ジョージア、ウクライナ、シリアで比較的小規模な戦争しか経験していない。そのため、ウクライナの全土に攻め込むのに必要な戦闘経験を積めていなかった。
その点では、人民解放軍も同様だ。1979年の中越戦争以来、実際の戦闘を経験していない。90年代以降、中国は軍備の近代化に莫大な投資を行ってきたが、人民解放軍の実戦での戦闘能力は不明だ。
ロシア軍がウクライナで苦戦を強いられていることを考えると、今の人民解放軍が戦争に勝てると言えるだろうか。ましてや、アメリカのような大国を相手にした大掛かりな戦争に勝てるとは楽観できない。
中国政府が人民解放軍を強化するために取れる唯一の現実的な方策は、透明性を大幅に高めることだ。もしロシアでメディアの監視の目が行き届いていれば、軍に根を張っている問題の数々がもっと早い段階で明るみに出て、是正されていただろう。ウクライナ戦争の戦況も、今とは違ったものになっていたかもしれない。
習近平がウクライナ戦争から学ぶべき教訓は、自国で最も秘密主義的な組織である人民解放軍に対する監視をもっと強めるべきだということだ。そうすれば、改革すべき点がいくつも見えてくるに違いない>
戦争学研究家の上岡龍次氏の「中国の軍事的脅威が低下 ウクライナ侵攻で露兵器の弱さ露呈」(Viewpoint 2022/6/14)も興味深い。
<●主役から脇役へ: ロシアがウクライナに侵攻してから、外交の主役はロシアとウクライナになった。中国と北朝鮮の存在は低下し、北朝鮮が弾道ミサイルを何度発射しても脇役にもなれない。中国は武漢ウイルス・パンデミックから存在感が低下。覇権拡大は武漢ウイルスにより頓挫し、貿易も低下して苦しい立場になった。
武漢ウイルス・ワクチンができたはずだが、中国は今になってもロックダウンを実行。これでは国での生産は安定しないので、工場を他国へ移転する企業が増加。中国は世界の工場ではなくなり、主役から脇役への立場に落ちた。
ロシアによるウクライナ侵攻は中国の「一帯一路」を遮断し、中国が世界の工場として機能しないことを示してしまった。すると中国は南シナ海・太平洋での軍事行動を活発化させ、台湾侵攻を臭わせて恫喝するようになった。
●大きく見せる中国の本音: 中国から見れば、台湾が独立すれば中国は戦争を開始する。中国は台湾を中国の一部と見ており、台湾独立を支援する国も敵と見なしている。だがアメリカが台湾への軍事支援を増加させるようになったので、台湾軍の軍事力の向上を止められない。
中国が(台湾と米日など支持国を)恫喝する理由は、人民解放軍の兵器の弱さがあるからだ。ウクライナ侵攻でロシア軍の兵器は、欧米軍の兵器に対して弱いことが明らかになった。特にロシア製戦車は湾岸戦争の時に知られていたが、砲弾が誘爆して砲塔が吹き飛ぶジャック・イン・ザ・ボックス(jack-in-the-box、びっくり箱、以下JBと略す)になる。
湾岸戦争時は輸出仕様の(性能が落ちる)モンキーモデルで誤魔化せたが、ウクライナ侵攻は本国仕様もJBであることを宣伝した。これでロシア製兵器は生存性が低いし、性能も悪いことが明らかになり、採用した軍隊は脅威度を下げてしまう。
ならばロシア製兵器を採用した人民解放軍はどうなる? 人民解放軍で独自改修を行ったとしても根本的な問題を解決しない。ならばロシア軍戦車を撃破した対戦車兵器を保有する軍隊は人民解放軍との戦闘を恐れない。それよりも安心して自軍の兵器を使える。仮想敵国が人民解放軍を恐れないと困るのが現実。そこで戦争を売り付けて中国が怖い国だと思わせたいのだ。
しかも中国は核兵器で脅す。「人民解放軍は戦争に勝てないから」核兵器で脅すということ。人民解放軍で戦争に勝てるなら核兵器を脅しに使わない。脅威度の低下したロシア製系列が多い人民解放軍を恐れる理由はない。人民解放軍の数は多いとしても、ロシア製よりも性能が低いなら脅威にはならない。これは明らかだから、中国は堂々と核兵器に依存するのだ。
●頼れるのは核兵器だけ: 今の人民解放軍は数だけは多い。仮に人民解放軍がアメリカ軍と戦闘するなら、質が物を言う空戦と海戦。ウクライナ軍に提供した欧米の地対空ミサイルは戦果を出しており、ロシア系列の戦闘機を採用する人民解放軍の機体は的でしかない。さらに戦闘機同士の空中戦となれば、年間飛行時間200時間を超えるアメリカ軍パイロットの方が有利。何故なら、年間飛行時間200時間を超えるのはアメリカ軍だけ。
人民解放軍の戦闘機は脅威度が低下し、さらに年間飛行時間でアメリカ軍に及ばない。こうなると空対空ミサイル・電子機器・戦闘機の性能差で人民解放軍に勝ち目はない。さらに電子戦機や空中警戒管制機などとの運用になれば、人民解放軍はアメリカ軍に及ばない。
ウクライナ侵攻でロシア製兵器の弱さが明らかになると、これまでの人民解放軍脅威論は不発。人民解放軍は数で南シナ海・太平洋で圧倒しようとしているが、他の部隊や兵器との統合運用が未熟。それに対してアメリカ軍は、陸・海・空・海兵隊の統合運用が当たり前。そうなれば、人民解放軍は質と量で劣る立場。それを理解しているから核兵器に依存する。もはや人民解放軍は核兵器しか頼れないのだ。
●後方支援の弱さ: ロシア軍と人民解放軍に共通しているのは後方支援の弱さ。基本的には戦闘部隊40%:後方支援部隊60%だが、アメリカ軍は戦闘部隊35%:後方支援部隊65%にしている。後方支援を優先することで、アメリカ軍は世界各地で展開できることと、継続的な戦闘ができるようになっている。
だがロシア軍は帝政ロシア軍から受け継ぐ戦闘部隊50%:後方支援部隊50%の比率。これは国内戦型であり、国内で戦闘することが前提の軍隊。一度大規模な戦闘を行うと、1ヶ月から2ヶ月の期間を要して次の大規模な戦闘になる。つまり、戦闘開始とともに圧倒的な数と火力で敵を磨り潰す。だが敵が抵抗すると結果が出ない。
人民解放軍は旧ソ連軍を手本としているし、人民解放軍も国内戦向けの軍隊。人民解放軍は中国共産党の私兵であり、人民の反乱に備えた武装集団。だから外国軍との戦闘は二の次で、実際に中越戦争(1979)でベトナムに侵攻したが敗北している。
●中国の暴発を待つ欧米: 人民解放軍の脅威度が低下したのだから中国としては放置できない。だから核兵器を使って脅す。だが偶発的な戦闘が大規模な戦闘に発展することは否定できない。何故なら、アメリカ軍としては脅威度が低下したなら人民解放軍を潰す好機。偶発的な戦闘を大規模な戦闘に変えれば問題を排除できる。そうなると南シナ海・太平洋の問題を解決し、戦力を欧州と中東に移動できる。
仮に人民解放軍が台湾に侵攻すれば、欧米はチベット・東トルキスタンを軍事支援して間接的な戦争を開始するだろう。チベット・東トルキスタンは南シナ海の反対側。これらの国で独立戦争が開始されたら、人民解放軍を分散しなければならない。そうなれば、台湾侵攻部隊は増加しないし兵站の分散で補給が困難になる。
中国の暴発はチベット・東トルキスタンが解放される未来。しかも人民解放軍の脅威度が低いとなれば、戦闘を望むのが欧米の本音だろう。実際に中国が核兵器で脅しても脅威と認識していない。これは欧米が中国の暴発を待っている証だ。むしろ、今後は中国が暴発するように仕向けるだろう>
特に中共の空軍はロシア製戦闘機などのライセンス生産が多く、性能を落としたモンキーモデルらしい。このために一世代遅れのスキージャンプ台方式の空母「遼寧」(ロシアがウクライナで建造していたが廃棄処分したもの)の艦載機はパワーが足りずに十分な兵器を装備できないとか。2隻目の空母「山東」は初の国産空母だが、これもスキージャンプ台方式である。いずれも訓練用なのだろうが、戦闘機、空母自体の性能が怪しい上に「空母打撃群」としての運用ノウハウ取得は緒についたばかりではないか。そもそも中国は大昔から内陸国家であり、海軍自体の歴史や実戦経験、運用ノウハウがすこぶる浅い。
<1949年、人民解放軍の中で舟艇を装備していた部隊が「解放軍海軍」として独立し、発足した。当初は第二艦隊叛乱事件などで中華民国海軍から接収した旗艦の重慶や旧日本海軍の砲艦と海防艦、アメリカ製のLST輸送艦などや民間の輸送船やジャンク船、漁船などに武装を施した特設艦船などを戦力にしていた。
後にそれらはソ連から供与された鞍山級駆逐艦や魚雷艇、ウィスキー型潜水艦などに取って代わられた。60年代からは中ソ対立により自力での艦艇建造に着手。文化大革命の混乱による停滞期を挟んで70年代後半には独自に設計した旅大型駆逐艦や漢級原子力潜水艦を建造できるようになった。国共内戦や南シナ海での領土紛争に出動し、小規模な海戦など実戦を経験している>(WIKI)
現在の海軍は海上を自由に動き回り、搭載する航空機、ミサイルにより敵の陸海軍事施設を破壊するのが主要任務だ。まるで「移動式の巨大な軍事基地」。今は「空母打撃群」と呼ばれているが、第一次世界大戦後の1930年頃から複数の軍艦による機動的な運用が研究されていったようだ。
米国の空母打撃群の編成は、例えば空母(旗艦)×1、随伴艦がミサイル巡洋艦×1(イージス艦)、ミサイル駆逐艦×2(イージス艦)、攻撃型原子力潜水艦×1、補給艦×1など。空母には複数の飛行隊(航空隊)からなる「空母航空団」が編制されており、戦闘攻撃機、電子戦機、早期警戒機、輸送機、ヘリコプターも含め70機前後程とか(WIKI)。
まるでオーケストラの指揮者みたいに余程の頭脳と経験がなければ統合的な運用はできないだろうが、空母打撃群は1日当たり1億円の運用費が掛かるとか。米国は空母打撃群を11個保有しているらしいから年間4000億円、人件費、燃料費、メンテナンス費などを加えると莫大で、それを含めた2022会計年度(21年10月~22年9月)の国防関連予算は7530億ドル=約82兆6000億円(産経2021/4/10)という。ちなみに2022年度の我が国の防衛費はGDP比1%の約5兆4000億円。米国の1割どころかたったの6.5%!
国破れて山河在り 城春にして草木深し 皇居跡地に五星紅旗たなびき 一人涙をそそぐのみ・・・中露北と戦いますか、それともニッポン止めますか? 戦争か、亡国か、決断の秋である。
・・・・・・・・・・・・・・
目安箱:ishiifam@minos.ocn.ne.jp
https://blog.goo.ne.jp/annegoftotopapa4646
https://note.com/gifted_hawk281/n/n9b3c7f4231f9
まぐまぐID 0001690154「必殺クロスカウンター」
“シーチン”修一 2.0
【雀庵の「大戦序章」56/通算488 2022/6/17/金】久し振りに屋上塔屋の展望台を掃除しようと上がってみたら、直径8センチ、高さ3センチほどの奇妙な丸い物体がある。コンパクトな地雷みたいで、白っぽくて奇妙な模様がある。外側に突起が4つあり、「もしかしたら・・・」と引っくり返したらカメの死骸だった。腹側も甲羅も破られており、腐った臭いがしたのでビニール袋に入れてごみ箱に捨てたが、乾燥したら埋葬してやろう。それにしてもなぜカメが・・・祟りか?・・・
カラスだ! カラスが用水路で捕まえたカメは、頭も手足も引っ込めるから難攻不落である。カラスは爪でガッチリ捕獲し、塔屋の上に落としてカメの甲羅をひびわり、中身を美味しく食べたのだ・・・なんて頭がいいのだろう。「カラスの知能はどのくらい? 他の鳥類より賢いのか?」(科学探偵の日常の謎解き)から。
<脳の大きさを示す数値「脳化指数」は、動物の体全体の大きさに占める脳の大きさの割合を示したもので、ネコを1、人間を7.4~7.8とすると――
イルカ5.3、サル1.7~2.7、カラス1.50、インコ1.40、イヌ1.2、ハト0.25
カラスの「知能指数」(様々な状況や環境に合理的に対処していくための基礎能力)はイギリスの研究によると人間の7歳の知能とほぼ同じという。ジョン・マーズラフ教授(ワシントン大学)によると、ニューカレドニアで捕獲したカラスに足環をはめたところ、5年半経過しても捕獲した人間の顔を覚えていて、近くを通ると威嚇行動をとるという。しかもカラスは、捕獲した人間の情報を仲間に伝えているため、仲間達が足環をはめた“犯人”を見ると襲いかかるという>
人間の友である犬猫より頭がいい・・・ずいぶん昔、山中をドライブしていたらカラスが道路にクルミを置いて車のタイヤで割らしていた。大した知恵者だ。我が庭にカラスが来ると餌場の雀が怖がるので小生は手を叩いて脅してきたが、ほどほどにしないと散歩中に空爆されかねないなあ。カラスは抜群に視力が高く、人間には皆同じ真っ黒にしか見えないが、それぞれ模様を識別できるのだとか。
そう言えば産経の阿比留瑠比記者が「立憲民主党の泉健太代表の発言は何を言っているのか全然分からない」と書いていたが、党内の人にはカラスみたいにちゃんと分かるようになっているのだろうか。
<泉健太は憲法改正について、2017年のアンケートでは「どちらかといえば賛成」と回答。2021年の朝日新聞社、毎日新聞社のアンケートでは「どちらかといえば反対」「反対」と回答。2021年のNHKのアンケートでは「どちらとも言えない」と回答>(WIKI)
小生も「この人何なんだ」と全然分からないが・・・「その時の空気で流れる」「付和雷同」という一貫性(?)はあるわけだ。すごい人材。立民はそういう“柔軟性”のある政治家が多いのだろう。日本では一般に「こいつバカか? 箸にも棒にも掛からぬクズめ!」となるが、そういう人が立民を支持し、あるいは歳費目当てで政治家になるわけだ。
立民と日共を合わせると選挙投票者の20%はその支持者だが、世界を見渡せば珍しくなく、プーチンや習近平の支持率は70~80%と高いようで、日本や欧米の自由民主国は押され気味である*。
(*石附賢実・第一生命研究所「世界自由度ランキングが語る民主主義の凋落と権威主義の台頭/2022年版update ウクライナ情勢で国際秩序が揺らぐ今こそ普遍的価値観が求められる」)https://www.dlri.co.jp/report/ld/185975.html
ニューズウィーク2022/6/14は「プーチンのウクライナ侵略は中共の台湾侵略にどう影響するかという問題を世界に投げかけている」と、ミンシン・ペイ氏(クレアモント・マッケンナ大学教授)の「『ロシア軍化』の病理──ロシア軍と中国人民解放軍の共通の欠点とは?」で警鐘を鳴らしている。以下は全文。
<【腐敗の蔓延、縁故支配、実戦経験不足 両軍には驚くほど多くの共通点があるが、一番の問題とは何か?】ウクライナ戦争の出口は見えてこないが、現時点ではっきり言えることが1つある。この戦争におけるロシア軍の苦戦は、中国の人民解放軍にとって人ごとではない、ということだ。ロシア軍と人民解放軍の間には、共通する欠点がいくつもある。
1つは腐敗の蔓延だ。ロシアには汚職がはびこっていて、腐敗によりロシア軍の能力も大きく損なわれている。この10年間で中国でも多くの軍人が汚職で摘発されたことから考えると、人民解放軍の内部にも腐敗が横行している可能性がある。
2012年11月に中国共産党のトップに立った習近平が反汚職キャンペーンを大々的に展開し、5年間で100人以上の将校が検挙された。軍事の最高機関である中央軍事委員会の副主席(制服組トップ)経験者2人も収賄で逮捕された。捜査中に自殺した中央軍事委のメンバーもいた。
習の反汚職キャンペーンにより、人民解放軍の腐敗が一掃されたのだろうと思う人もいるかもしれない。しかし、その可能性は低い。腐敗を可能にしてきた要素──縁故主義、監視の欠如、秘密主義などはほとんど改められていないからだ。
【中国軍は米軍と戦えるのか】中国の人民解放軍は、ロシア軍と同様の構造的欠点も抱えている。装備偏重の発想、実戦を想定した訓練の不足、お粗末な兵站機能、軍全体の統合作戦能力の欠如などだ。加えて、硬直的なトップダウン型の指揮命令系統に依存しすぎていて、戦場で現場レベルの将校や兵士が主体的に判断して行動することが難しくなっている。
中国とロシアの軍に共通するもう1つの弱点は、政治の影響だ。現在のロシア軍は縁故支配が強いが、旧ソ連の赤軍の文化を色濃く受け継いでいる人民解放軍は、今のロシア軍以上に政治の影響が強い。ソ連崩壊後に共産党の支配を脱却したロシア軍と異なり、人民解放軍は中国共産党の完全な支配下に置かれていて、共産党の一党支配を守ることを最大の任務にしている。
そのため、将校の任命と昇進は、軍人としての資質だけでなく、共産党への忠誠度に大きく左右される。下級将校も任命前に政治的審査が行われる。その結果として、政治と軍の二重の指揮命令系統が並立し、混乱が生まれやすい。
もう1つの共通する弱点は、実戦経験の乏しさだ。ロシア軍はこの30年間、チェチェン、ジョージア、ウクライナ、シリアで比較的小規模な戦争しか経験していない。そのため、ウクライナの全土に攻め込むのに必要な戦闘経験を積めていなかった。
その点では、人民解放軍も同様だ。1979年の中越戦争以来、実際の戦闘を経験していない。90年代以降、中国は軍備の近代化に莫大な投資を行ってきたが、人民解放軍の実戦での戦闘能力は不明だ。
ロシア軍がウクライナで苦戦を強いられていることを考えると、今の人民解放軍が戦争に勝てると言えるだろうか。ましてや、アメリカのような大国を相手にした大掛かりな戦争に勝てるとは楽観できない。
中国政府が人民解放軍を強化するために取れる唯一の現実的な方策は、透明性を大幅に高めることだ。もしロシアでメディアの監視の目が行き届いていれば、軍に根を張っている問題の数々がもっと早い段階で明るみに出て、是正されていただろう。ウクライナ戦争の戦況も、今とは違ったものになっていたかもしれない。
習近平がウクライナ戦争から学ぶべき教訓は、自国で最も秘密主義的な組織である人民解放軍に対する監視をもっと強めるべきだということだ。そうすれば、改革すべき点がいくつも見えてくるに違いない>
戦争学研究家の上岡龍次氏の「中国の軍事的脅威が低下 ウクライナ侵攻で露兵器の弱さ露呈」(Viewpoint 2022/6/14)も興味深い。
<●主役から脇役へ: ロシアがウクライナに侵攻してから、外交の主役はロシアとウクライナになった。中国と北朝鮮の存在は低下し、北朝鮮が弾道ミサイルを何度発射しても脇役にもなれない。中国は武漢ウイルス・パンデミックから存在感が低下。覇権拡大は武漢ウイルスにより頓挫し、貿易も低下して苦しい立場になった。
武漢ウイルス・ワクチンができたはずだが、中国は今になってもロックダウンを実行。これでは国での生産は安定しないので、工場を他国へ移転する企業が増加。中国は世界の工場ではなくなり、主役から脇役への立場に落ちた。
ロシアによるウクライナ侵攻は中国の「一帯一路」を遮断し、中国が世界の工場として機能しないことを示してしまった。すると中国は南シナ海・太平洋での軍事行動を活発化させ、台湾侵攻を臭わせて恫喝するようになった。
●大きく見せる中国の本音: 中国から見れば、台湾が独立すれば中国は戦争を開始する。中国は台湾を中国の一部と見ており、台湾独立を支援する国も敵と見なしている。だがアメリカが台湾への軍事支援を増加させるようになったので、台湾軍の軍事力の向上を止められない。
中国が(台湾と米日など支持国を)恫喝する理由は、人民解放軍の兵器の弱さがあるからだ。ウクライナ侵攻でロシア軍の兵器は、欧米軍の兵器に対して弱いことが明らかになった。特にロシア製戦車は湾岸戦争の時に知られていたが、砲弾が誘爆して砲塔が吹き飛ぶジャック・イン・ザ・ボックス(jack-in-the-box、びっくり箱、以下JBと略す)になる。
湾岸戦争時は輸出仕様の(性能が落ちる)モンキーモデルで誤魔化せたが、ウクライナ侵攻は本国仕様もJBであることを宣伝した。これでロシア製兵器は生存性が低いし、性能も悪いことが明らかになり、採用した軍隊は脅威度を下げてしまう。
ならばロシア製兵器を採用した人民解放軍はどうなる? 人民解放軍で独自改修を行ったとしても根本的な問題を解決しない。ならばロシア軍戦車を撃破した対戦車兵器を保有する軍隊は人民解放軍との戦闘を恐れない。それよりも安心して自軍の兵器を使える。仮想敵国が人民解放軍を恐れないと困るのが現実。そこで戦争を売り付けて中国が怖い国だと思わせたいのだ。
しかも中国は核兵器で脅す。「人民解放軍は戦争に勝てないから」核兵器で脅すということ。人民解放軍で戦争に勝てるなら核兵器を脅しに使わない。脅威度の低下したロシア製系列が多い人民解放軍を恐れる理由はない。人民解放軍の数は多いとしても、ロシア製よりも性能が低いなら脅威にはならない。これは明らかだから、中国は堂々と核兵器に依存するのだ。
●頼れるのは核兵器だけ: 今の人民解放軍は数だけは多い。仮に人民解放軍がアメリカ軍と戦闘するなら、質が物を言う空戦と海戦。ウクライナ軍に提供した欧米の地対空ミサイルは戦果を出しており、ロシア系列の戦闘機を採用する人民解放軍の機体は的でしかない。さらに戦闘機同士の空中戦となれば、年間飛行時間200時間を超えるアメリカ軍パイロットの方が有利。何故なら、年間飛行時間200時間を超えるのはアメリカ軍だけ。
人民解放軍の戦闘機は脅威度が低下し、さらに年間飛行時間でアメリカ軍に及ばない。こうなると空対空ミサイル・電子機器・戦闘機の性能差で人民解放軍に勝ち目はない。さらに電子戦機や空中警戒管制機などとの運用になれば、人民解放軍はアメリカ軍に及ばない。
ウクライナ侵攻でロシア製兵器の弱さが明らかになると、これまでの人民解放軍脅威論は不発。人民解放軍は数で南シナ海・太平洋で圧倒しようとしているが、他の部隊や兵器との統合運用が未熟。それに対してアメリカ軍は、陸・海・空・海兵隊の統合運用が当たり前。そうなれば、人民解放軍は質と量で劣る立場。それを理解しているから核兵器に依存する。もはや人民解放軍は核兵器しか頼れないのだ。
●後方支援の弱さ: ロシア軍と人民解放軍に共通しているのは後方支援の弱さ。基本的には戦闘部隊40%:後方支援部隊60%だが、アメリカ軍は戦闘部隊35%:後方支援部隊65%にしている。後方支援を優先することで、アメリカ軍は世界各地で展開できることと、継続的な戦闘ができるようになっている。
だがロシア軍は帝政ロシア軍から受け継ぐ戦闘部隊50%:後方支援部隊50%の比率。これは国内戦型であり、国内で戦闘することが前提の軍隊。一度大規模な戦闘を行うと、1ヶ月から2ヶ月の期間を要して次の大規模な戦闘になる。つまり、戦闘開始とともに圧倒的な数と火力で敵を磨り潰す。だが敵が抵抗すると結果が出ない。
人民解放軍は旧ソ連軍を手本としているし、人民解放軍も国内戦向けの軍隊。人民解放軍は中国共産党の私兵であり、人民の反乱に備えた武装集団。だから外国軍との戦闘は二の次で、実際に中越戦争(1979)でベトナムに侵攻したが敗北している。
●中国の暴発を待つ欧米: 人民解放軍の脅威度が低下したのだから中国としては放置できない。だから核兵器を使って脅す。だが偶発的な戦闘が大規模な戦闘に発展することは否定できない。何故なら、アメリカ軍としては脅威度が低下したなら人民解放軍を潰す好機。偶発的な戦闘を大規模な戦闘に変えれば問題を排除できる。そうなると南シナ海・太平洋の問題を解決し、戦力を欧州と中東に移動できる。
仮に人民解放軍が台湾に侵攻すれば、欧米はチベット・東トルキスタンを軍事支援して間接的な戦争を開始するだろう。チベット・東トルキスタンは南シナ海の反対側。これらの国で独立戦争が開始されたら、人民解放軍を分散しなければならない。そうなれば、台湾侵攻部隊は増加しないし兵站の分散で補給が困難になる。
中国の暴発はチベット・東トルキスタンが解放される未来。しかも人民解放軍の脅威度が低いとなれば、戦闘を望むのが欧米の本音だろう。実際に中国が核兵器で脅しても脅威と認識していない。これは欧米が中国の暴発を待っている証だ。むしろ、今後は中国が暴発するように仕向けるだろう>
特に中共の空軍はロシア製戦闘機などのライセンス生産が多く、性能を落としたモンキーモデルらしい。このために一世代遅れのスキージャンプ台方式の空母「遼寧」(ロシアがウクライナで建造していたが廃棄処分したもの)の艦載機はパワーが足りずに十分な兵器を装備できないとか。2隻目の空母「山東」は初の国産空母だが、これもスキージャンプ台方式である。いずれも訓練用なのだろうが、戦闘機、空母自体の性能が怪しい上に「空母打撃群」としての運用ノウハウ取得は緒についたばかりではないか。そもそも中国は大昔から内陸国家であり、海軍自体の歴史や実戦経験、運用ノウハウがすこぶる浅い。
<1949年、人民解放軍の中で舟艇を装備していた部隊が「解放軍海軍」として独立し、発足した。当初は第二艦隊叛乱事件などで中華民国海軍から接収した旗艦の重慶や旧日本海軍の砲艦と海防艦、アメリカ製のLST輸送艦などや民間の輸送船やジャンク船、漁船などに武装を施した特設艦船などを戦力にしていた。
後にそれらはソ連から供与された鞍山級駆逐艦や魚雷艇、ウィスキー型潜水艦などに取って代わられた。60年代からは中ソ対立により自力での艦艇建造に着手。文化大革命の混乱による停滞期を挟んで70年代後半には独自に設計した旅大型駆逐艦や漢級原子力潜水艦を建造できるようになった。国共内戦や南シナ海での領土紛争に出動し、小規模な海戦など実戦を経験している>(WIKI)
現在の海軍は海上を自由に動き回り、搭載する航空機、ミサイルにより敵の陸海軍事施設を破壊するのが主要任務だ。まるで「移動式の巨大な軍事基地」。今は「空母打撃群」と呼ばれているが、第一次世界大戦後の1930年頃から複数の軍艦による機動的な運用が研究されていったようだ。
米国の空母打撃群の編成は、例えば空母(旗艦)×1、随伴艦がミサイル巡洋艦×1(イージス艦)、ミサイル駆逐艦×2(イージス艦)、攻撃型原子力潜水艦×1、補給艦×1など。空母には複数の飛行隊(航空隊)からなる「空母航空団」が編制されており、戦闘攻撃機、電子戦機、早期警戒機、輸送機、ヘリコプターも含め70機前後程とか(WIKI)。
まるでオーケストラの指揮者みたいに余程の頭脳と経験がなければ統合的な運用はできないだろうが、空母打撃群は1日当たり1億円の運用費が掛かるとか。米国は空母打撃群を11個保有しているらしいから年間4000億円、人件費、燃料費、メンテナンス費などを加えると莫大で、それを含めた2022会計年度(21年10月~22年9月)の国防関連予算は7530億ドル=約82兆6000億円(産経2021/4/10)という。ちなみに2022年度の我が国の防衛費はGDP比1%の約5兆4000億円。米国の1割どころかたったの6.5%!
国破れて山河在り 城春にして草木深し 皇居跡地に五星紅旗たなびき 一人涙をそそぐのみ・・・中露北と戦いますか、それともニッポン止めますか? 戦争か、亡国か、決断の秋である。
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