フジテレビ音楽番組「これから口パクを禁止します」

いつも同じ調子で歌っていると感心していたのは。。。くちぱくだったからか！

動き回っての発声は非常に高度の技術がいるのです。

若くても息はぁはぁは消せません。それが歌にでないのはくちぱくです。

 

ネットの声「あの某アイドルグループはどうすんの？ww」- ロケットニュース24

フジテレビの音楽番組にある大きな変化が起こるかもと、現在注目が集まっている。その注目を集めるきっかけとなったのは、フジテレビ音楽番組のプロデューサー「きくちP」こときくち伸プロデューサーのブログである。きくち伸プロデューサーは以下の文章を自身のブログに掲載し、ある重大な決断を示した。

『MUSIC FAIR』は去る2月6日の会議・全会一致で『僕らの音楽』『堂本兄弟』同様「口パク」を受け入れないことを決めました。「多くの視聴者がカラオケや口パ クでも一向に構わないと思っている事も、充分把握し」た上で「多くのゲストを擁する音楽番組としては、画期的な取り組み」に挑みます！歌手であるからに は、フツーに歌えることが絶対条件だと思うので。また。（きくちPの音組収録日記より引用）

この文章を見る限り、どうやらフジテレビの人気音楽番組『MUSIC FAIR』の出演者は、他の音楽番組『僕らの音楽』『堂本兄弟』同様、これから口パクが禁止されるようだ。そしてきくち伸プロデューサーが言うこの画期的 な取り組みには、多くのネットユーザーが衝撃を受けており、ネット上で以下のような反応を見せている。

・ネットユーザーの声
「珍しく良い判断じゃん」
「これホント？色々やばい人達が出てくるのではwwwwww」
「これで顔だけでCD売れてるアイドルとKPOP消えるね！やったね！」
「え。MUSIC FAIRって口パクだったの？ww」
「他局もそうすればいいのに！」
「当たり前やろ」
「逆に言うとメディアは認めてたってことだよな」
「いいかもしれないけど、それで困る人もいるからなあ」
「うんうん、音楽番組なんだから生歌聴けなきゃ楽しくないよ」
「下手な歌を歌うくらいなら音楽番組に出るな！口パク容認のやつらは、顔だけで音楽なんてどうでもいいと思ってるやつらだろう」
「あの某アイドルグループはどうすんの？ww」

みなさんは今回の決断をどう見るだろうか？　下手な生歌を聴くぐらいなら、口パクのほうがまだマシ？　それとも歌 は、やっぱり生で歌ってほしい？　いれずにしてもこれだけの注目が集まっている以上、音楽番組『MUSIC FAIR』には何らかの変化が起きることだろう。今後の動向に注目したい。

 

参照元:きくちPの音組収録日記

ロケットニュース24

息を吐くように嘘を付く民主党議員を安倍総理が一蹴！

岡田はスパイ以上の国賊ですね。

この人は自分で犯した罪が理解できないのですね。

すなわち本心は支那人だからですね。

 

 

保守への覚醒　さんより転載です。

 

☆尖閣警備「極度に縛り」　首相、民主党政権を批判


安倍晋三首相は７日の衆院予算委員会で、沖縄県・尖閣諸島周辺で領海侵入を続ける中国側に対する民主党政権時代の対応について「警備、警戒の手法に極度の縛りを掛けていた」と明らかにした。同時に「（中国側に）誤ったメッセージを送ることになり、不測の事態を招くことすらある」と批判した。

　
首相は「縛り」の具体的な内容については言及を避けたが、民主党政権が尖閣周辺海域に展開する海上自衛隊に対し中国海軍艦船と一定以上の距離を保つよう指示していたのではないかと聞いた自民党の萩生田光一氏の質問を否定しなかった。

　
「縛り」の理由としては「過度にあつれきを恐れた」とも指摘した。


尖閣警備「極度に縛り」　首相、民主党政権を批判　産経ニュース


（関連記事）岡田克也「中国を刺激するな！軍艦に海自艦艇を近づけるな！領空侵犯されても空自は動くな！」

安倍首相の言う通り民主党政権が「警備、警戒の手法に極度の縛りを掛けていた」と言うことを疑う余地は無い。結果として、中国共産党に（尖閣防衛に関し日本は弱腰）との誤ったメッセージを送ってしまった。



民主党政権が文字通り「不測の事態を招く寸前の状態」に日中両国を追い込んだのである。



「過度にあつれきを恐れた」親中企業の御曹司は往生際が悪すぎる。予算委員会を自己弁護の場として利用するのは謹んでもらいたい。



民主党政権の中国共産党に対する行き過ぎた配慮の弱腰対応は小学生の目から見ても周知の事実だ。中でも岡田克也先生は「ミスター・支那」と呼ばれる民主党きっての親中派である。



産経新聞の報道に腹が立つのであれは、抗議文送付などで正当化するのでは無く、法廷で争えばいいのでは？



国家の安全保障に関わる問題で「言った、言わない」の法廷闘争なんて前代未聞の珍事であり世界に恥を晒すことになるが、潔白だと言い張るのならやるしかないだろう？岡田克也先生。

◆安全確認した原発の再稼働を

安倍総理は原発ゼロを見直すと約束したが、まだその気配がないです。

４月から電気代の大幅値上げが待っています。

規制委員会を即刻解体すべし！！！

 

◆安全確認した原発の再稼働を
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　（産経　２０１３／３／７）

ＪＲ東海会長・葛西敬之氏

　政府は近く、中長期的なエネルギー政策の指針となる「エネルギー基本計画」
の策定に向けた議論を再開する。安倍晋三首相は、民主党政権が掲げた「２０
３０年代の稼働原発ゼロ」を見直す方針を掲げているが、その方向性は定かで
はない。日本がとるべき戦略の“視点”を識者３人に聞いた。

　−−原子力発電所の長期稼働停止で電気料金値上げが相次いでいる

　「火力発電燃料コストの増大に比べれば、値上げはまだ抑制的だ。単に問題
を先送りしているだけであり、発電コストを下げない限り、日本の産業競争力
へのマイナス影響は避けられない」

　−−解決策は

　「安全を確認した原発を再稼働させるしかない。電力コストの大半は化石燃
料で、天然ガスの調達経路多様化などにも限度がある。民主党政権下では、電
力会社の合理化や発送電分離で電力コストが下がるとしたが、国民を欺いてお
り無責任だ」

　−−「脱原発」の問題は

　「太陽光など再生可能エネルギーで代替するというなら、技術的な検証をし
なければならない。日本人の生活様式を、明治時代に戻せるのか。伴う代償に
ついての議論もなされていない」

　−−原発事故を受けた世論の反発もあった

　「一部メディアが原発の恐ろしさだけを強調し、偏った議論を展開した。そ
こに大衆迎合した政治家が、情緒的な恐怖を『国民の声』だと主張した。『大
和魂と竹やりで米国に勝つ』とした大東亜戦争前の議論と酷似している。再び
国を滅ぼしかねない」

　−−安倍政権は「原発ゼロ」を見直すという

　「正しい見識で当然だ。後は素早く迅速にエネルギー政策を前進させること
が、ダメージの最小限化につながる。現実を直視して専門的知見を生かすこと
だ。前政権が非合理的で情緒的な議論を展開し、その惰性が続いているが、勇
気をもって提起すれば国民の多数は賛同するだろう」

　−−原発の再稼働には策定中の新安全基準をクリアしなければならない

　「４０万年前に断層が動いた可能性が、どれだけの意味があるのか。人類の
歴史は５万年だ。現実を直視し、人知を尽くして安全に使う道を考えるのが世
界の趨勢（すうせい）だ」

　−−安倍政権への期待は

　「原発を含めて現実を大局的に直視してほしい。必要なのは、平時の前例踏
襲的なリーダーシップではなく、時代の転換期にふさわしいリーダーシップだ。
米国とともに自由主義・民主主義の安定的な環太平洋地域統合体を作っていく
ことがすべての基本。先頭に立ち、長期を見て、正しい方向に国民を牽引（け
んいん）してほしい。現状はその方向に進んでいる」

【プロフィル】葛西敬之

　かさい・よしゆき　東大法卒、昭和３８年国鉄、６２年ＪＲ東海。平成７年
同社社長、１６年から会長。国鉄時代は分割民営化に奔走。平成２３年９月か
ら原子力損害賠償支援機構運営委員会委員。７２歳

ＮＨＫ職員の平均給与が１１８５万円！

胸くそ悪い放送局です。解約して、NHK自体を解体しましょう。

（自動引き落とし口座を閉じてもだめ、

請求書を破って捨てるだけでは解約できません。）

TV放送が受信できない状態にしてから、＜ーこれをしないとだめです。

電話で状況の説明し、解約届けを送ってもらいましょう。

まぁ、ネットで情報は十分ですね。

 

◆ＮＨＫ職員の平均給与が１１８５万円！
　　　　　　　　　　　　　　　　視聴者が払う受信料の“無残”な使われ方
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　（週刊実話　２０１３／３／６）

　http://wjn.jp/article/detail/6867265/

　われわれ視聴者が払う受信料は、ＮＨＫ職員に贅沢をさせるためのものか。
一瞬、そう錯覚させたのが、ＮＨＫが発表した昨年度の職員平均給与総額であ
る。なんと１１８５万円ももらっているのだ。具体的な額をあきらかにしたの
は今回が初めて。この高額に驚いたむきも少なくなかろう。

　吉国浩二理事は「平均的な定昇カーブを抑制して、努力した人に多くの賃金
を与えたい」という。この理事には、給与の出所をよく考えてもらいたい。自
分のポケットから出しているような発言は慎んで欲しいものである。

　ＮＨＫでは昨年３月の予算国会審議で、自民党議員らから「公務員や民間企
業と比べ給与が高すぎる」と指摘されていた。

　「ＮＨＫ職員の平均給与額は、民放でいえば名古屋の中部日本放送の１１８
６万円とほぼ同額。ただ、中部日本放送は、視聴率戦争に経営を左右されるし、
いまとなっては難しいゴルフ場経営などさまざまな事業で放送外収入を稼いで
いる。これに対しＮＨＫ職員は、国民が払う受信料で安閑と暮らしている」
（ＮＨＫウオッチャー）

　？１１年１月、ＪＲ東海副会長からＮＨＫ会長になった松本正之氏も、職員
の給与は高すぎると判断した。そのため２月半ば、約１万人の職員を対象に、
基本給と賞与の全体額を５年後をメドに１０％削減することなどを盛り込んだ
給与制度改革案をまとめ、組合に提示した。だが、これは遅すぎないか。１０
％といわず２０％カットでもよかろう。実施も？１７年度という。そのとき新
方針を打ち出した現会長が続投しているかどうか（３年任期のため）。同時に
１万人の職員の、さらなるリストラも進めるべきだ。

　もう一度繰り返す。ＮＨＫ職員の暮らしを面倒見るために、視聴者は存在し
ているわけではないのだ。

4月28日を「主権回復の日」に 日本の「独立」のために必要なこと

ザ・リバティーweb  より

4月28日を「主権回復の日」に 日本の「独立」のために必要なこと

2013.03.07

 

 

安倍晋三首相は衆院予算委員会で7日、1952年4月28日にサンフランシスコ講和条約で日本が主権を回復したことを記念し、「本年4月28日に政府主催の記念式典を実施する方向で検討している」と表明した。

 

首相は式典の開催意義を「我が国による国際社会の平和と繁栄への責任ある貢献の意義を確認し、我が国の未来を切り開く決意を確固たるものにする」としており、月内の閣議決定により開催が決定する見通しだ。

 

太平洋戦争が終結した1945年から7年間、日本はアメリカの占領下にあり、その間日本は主権を有していなかった。しかし、第二次世界大戦後は東西冷戦が始まり、1950年には朝鮮戦争も起こったことを受け、西側陣営が日本を取り込むという思惑もあって、外務省の交渉により主権回復の気運が高まった。

その結果、1951年9月、アメリカのサンフランシスコで52カ国が出席のもと、サンフランシスコ講和会議が開催され、全件代表の吉田茂がサンフランシスコ講和条約を受諾した。1952年4月28日の条約発効により、日本は国家としての主権を回復、国際社会に復帰した。

 

2011年に自民党国会議員の有志が4月28日を祝日にする祝日改正法案を衆院に提出したが、法案は実現せず、自民党は先の衆院選挙の公約では「4月28日を『主権回復の日』として祝う式典を開催」と記載していた。

 

「主権回復の日」を祝うことは、国家にとって重要なことであり、アメリカも1776年7月4日の独立記念日を現在でも祝日として祝っている。日本が60年以上も4月28日を祝ってこなかったことの方が不思議である。

 

ただ日本の場合は、国防をアメリカに依存していることから、完全に主権を回復したとは言いがたい。むしろ、中国や北朝鮮の軍拡により、日本の主権が脅かされているのが現実だ。本当に日本の主権回復を祝うのであれば、日本は占領下で制定された日本国憲法の改正、特に憲法9条の改正を行う必要がある。

安倍首相は、「7年という長い占領期間があったことを知らない人も増えている。その間に憲法、教育基本法といった日本を形作るものもできた」と、憲法改正への意欲も見せている。安倍氏は前回首相を務めた際に、「戦後レジームからの脱却」を強く訴えていた。今、「主権回復の日」である4月28日に式典を開催することは、戦後レジームからの脱却の一環でもあるのだろう。

 

このたびの「主権回復の日」式典開催を機に、真の「主権国家」に生まれ変わるべく、憲法や国防など、戦後体制の見直しを日本国民として真剣に考えるべき時だろう。(飯)

 

【参考記事】

2013年1月31日付本欄 【そもそも解説】憲法改正の手続きって、どうなってるの?

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5552

 

2013年1月30日付本欄 日本の集団的自衛権行使を東南アジア各国が支持

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5550

円安、原発停止で鉄鋼業界に大打撃 アクセルとブレーキを一緒に踏むな

産業の米である電気料金を値上げしたら、いくら金融緩和をしてもダメな事が

分からないのかね。

 

ザ・リバティーweb  より

国際取引価格の上昇や円安の影響で鉄鋼石や石炭など鉄鋼製品の原料コストが上昇しており、鋼材価格が上昇すると予想されている。さらに、原発停止に伴う電気料金の値上げも鋼材価格を押し上げるとの指摘がある。

 

日本の粗鋼生産量の2割は電炉メーカーが生産している。電炉メーカーは、鉄スクラップを溶かして鋼材をつくる。資源の少ない日本にとって、原料を自国で調達できるのはメリットだが、大量の電気を使うため、電気料金の値上げは、鋼材コストに大打撃を与える。しかし、中国や韓国の安価な鋼材との競合から、コスト増を価格に転嫁するのも難しい状況だ。

 

ほとんどの原発が停止している現在、発電の大部分は火力発電所が担う。火力発電は燃料に石油や天然ガスを使うため、発電コストは原子力よりも高くなる。さらに追い打ちをかけるように、燃料価格が円安の影響で上昇傾向にあるため、さらなる電気料金の値上げにつながる。

 

だが、アベノミクスの目玉の一つである金融緩和により、円安になるのは見込まれていたことだ。ならば、円安による燃料価格や原料価格の上昇とバランスを取るためにも、原発再稼働を早期に実現しなければならない。

 

しかし、原発再稼働の見通しはまだ立たない。安倍首相は、2月28日の施政方針演説で「安全性を確認できた原発から再稼働」という方針を表明したにもかかわらず、原子力規制委員会は4日、各原発が設置している防潮堤の直下に活断層がないかどうか調査する方針を示した。この調査により、再稼働はさらに先延ばしになることだろう。まさにアベノミクスの後ろから矢を射るようなものだ。

 

鉄鋼製品の価格が上がれば、他の業界にも影響する。たとえば建設業界は、アベノミクスで公共事業の増加に期待を寄せているが、鉄筋などの資材価格が上がれば打撃を受けるだろう。

 

アベノミクスで景気回復という「アクセル」を踏む一方で、電気料金の値上げは大きな「ブレーキ」だ。日本経済がエンストしてしまう前に、原発を再稼働するべきである。(晴)

 

【関連記事】

WEB記事 原発 「活断層」調査「活断層即廃炉」は非科学的な"魔女狩り"だ

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5531

 

2013年2月19日付本欄 東通原発に「活断層」認定 規制委は「地震は予知できない」と告白すべき

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5629

まるで魔女狩り、オスプレイを悪に仕立てる反日メディアの愚

保守への覚醒　さんより転載です。

☆オスプレイ安全運航を要請　日米防衛相が電話会談


小野寺五典防衛相は６日、ヘーゲル米国防長官と電話で会談し、垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイの日本国内での安全運航の徹底を要請した。


両氏は米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾（ぎのわん）市）の名護市辺野古への移設や、日米防衛協力のための指針（ガイドライン）改定に向け緊密に協力していくことで一致。


沖縄・尖閣諸島をめぐる情勢にも連携して対応する方針を確認した。


オスプレイ安全運航を要請　日米防衛相が電話会談　産経ニュース



在日米軍は５日、米軍普天間飛行場に配備した海兵隊の垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイ３機が６～８日、岩国基地を拠点に、四国から紀伊半島にかけての「オレンジルート」で低空飛行訓練を行うと防衛省に連絡した。



各メディアは通過都道府県の訓練航路にテレビカメラを据え付けオスプレイの動きを追跡し、ヘリまで出して追跡報道するメディアも。反日メディアお得意のオスプレイを悪だと決め付け集団ヒステリーを誘発させる魔女狩り報道である。



続いて、通過航路に位置する各自治体の首長に対するインタビュー。知事らは「事前に何も知らされていない訓練は遺憾だ。低空飛行での訓練は危険。今後も監視を強めていく」と口を揃える。



「日本の安全保障上、抑止効果の高いオスプレイの飛行訓練に協力するのは当然だ」とのコメントを期待するほうが間違っているのだろうか…？



反日メディアは市民の声も忘れずに拾う。「騒音はさほどでもなかったが、何だかか恐ろしい」「どうして我々の上空で訓練するのか」「政府は米軍に何も言えないのか」とまあーこんな調子である。



オスプレイはデータ上何の危険も無いと言う真実を何も語らずに、危険な兵器と決め付ける反日メディア。危険は排除できないとする各首長。メディア報道を鵜呑みにしてオスプレイを恐がる市民。



これらを目の当たりにすると、日本人の「平和ボケ」はまだまだ深刻だと言うことをまざまざと実感させられる。戦後世代の日本人は、中国や北朝鮮からの直接攻撃や侵略行為が現実となるまで、安全保障に目覚めることができない程の情けない愚民に成り下がってしまったのか…。



各メディアの、本質を欠いたオスプレイ報道に接し、強い不安と怒りを覚えざるを得ない。