久しぶりに全国的に快晴となった11日、気象庁は「向こう2週間程度は気温がかなり高くなる」と発表して注意を呼びかけた。
この数日間、5月にしては珍しい肌寒い天気が続いていたものの、東日本と西日本では今年3月以降、平均気温が平年より2℃ほど高くなるところが多く、3月1日から5月10日までの平均気温が、▽東京では14.7℃と平年を2.6℃上回っているほか、▽名古屋では14.4℃と平年差＋2.0℃、▽大阪でも14.7℃（平年差＋1.6℃）などとなっている。
この高気温をもたらした背景にあるのは大気の流れ。上空で西から東へ向けて流れる偏西風が、日本の北で強かったため強い寒気が高緯度にとどまり、日本付近は南から暖かい空気が流れ込みやすくなっていた。
今月下旬までの2週間程度は、気温がかなり上がると見込まれることから、気象庁は「異常天候早期警戒情報」を発表して健康管理や農作物の管理に十分注意するよう呼びかけている。
日本郵便は１１日、２０１７年度に扱った宅配便の荷物が前年度比２５・６％増の８億７５８８万個となり、５年連続で過去最多を更新したと発表した。伸び率は過去５年間で最も大きかった。宅配便最大手のヤマトホールディングス（ＨＤ）が荷物量の抑制を進めた結果、一部の荷物が日本郵便に流れたためとみられる。
日本郵便では１７年度に入ってから毎月、荷物量（ポスト投函〈とうかん〉型の小型荷物を除く）が前年同月より１割前後増え、秋以降は２割ほど増えた。ヤマトが昨年１０月に個人向けの運賃を平均１５％値上げし、法人顧客約１１００社にも値上げを要請した影響で、「ヤマトから荷物が流れ込んできた」（広報）という。
ヤマトが１７年度に扱った荷物量は同１・７％減の１８億３６００万個。１４年度以来の減少となった。インターネット通販の拡大で荷物量が急増し、セールスドライバーらの違法な長時間労働が常態化。過重労働を改善するため荷物量を減らした。
一方、佐川急便を傘下に持つＳＧＨＤが１１日発表した１７年度の宅配便個数は、同３・６％多い１２億６２００万個。決算日変更で集計期間が長くなったため、同じ条件で比べると０・５％増の１２億２４００万個とほぼ横ばいだった。昨年１１月に個人向け運賃を値上げし、採算重視で引き受ける荷物を厳選した影響が出た。
日本郵便も今年３月に個人向け運賃を値上げしたが、運賃はヤマトや佐川より全体的にやや安い。当面は荷物量の伸びが続くと見られる。「郵便配達とあわせると人手は足りており、当分は問題なく引き受けられる」（広報）としている。
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