地震情報の商品化

気象庁の津波予報が２分以内になる。

津波襲来までの時間を思うと１分短縮は非常に貴重な時間である。海岸付近だけでなく海に近い都市、町で地震を感じたら、即座に避難開始、津波情報収集が必要である。短時間で数メートルから数十メートルの津波が襲ってくる可能性がある。要注意だ。

1993年7月12日の北海道南西沖地震では奥尻島に地震発生から３分から５分で３０ｍもの巨大津波が襲い、死者行方不明者230名を出す大災害となった。気象庁が地震発生５分後に発令した大津波警報は間に合わなかった。

津波予報１分短縮　気象庁導入、新型計器を活用　沿岸近い震源に有効(北海道新聞) - goo ニュース

そんなことを思うと、来年からの緊急地震速報を大いに活用したい。テレビ、ラジオ、公共交通機関の利用だけでなく、我々が住む住宅に導入されれば、例えばマンションでは全戸にインターホンで緊急地震速報を提供し、電気、ガスを自動的に遮断し建物、家財の火災を未然に防ぐことも可能かもしれない。すでに商品化するマンション業者もあらわれている。一戸建て住宅も同様のシステムにより火災を免れる。首都直下地震では火災旋風により建物の倒壊より火災の被害が甚大なだけにこのシステムの急速な普及に期待したい。

この間のニュースでやっていた「地震保険で免震住宅と耐震診断による割引」だけでなく、このシステムを備えた住宅にはさらに割引し「半額割引」といった大胆な発想も必要ではないだろうか。また、緊急地震速報により家全体をシェルターのように強固なもので支えるとか、エアバックが出て揺れを吸収するとか、家全体を空中に浮かすなどの技術により倒壊を免れるなどの夢物語を現実にしてほしい。地震により壊れようがない、燃えようがない家作りに期待したい。