片腕S先生は九州出身。
S先生は同じく九州の友人の方から、今年九州で新たに産婦人科に進んだ医師は7名だと聞いたと話してくれた。その数が真の数なのか私は確認できていないので、明言はできないが、これが本当だとすると驚愕の事実である。現役産婦人科医で当面は維持できたとしても、１県に一人も新しい産婦人科医が誕生していない県もあるわけで、数年後、どうなってしまうのだろうか・・と思う。
アメリカで出産した友人は、妊娠が分かると産科医か助産師か選択するシステムだったので、助産師を選んだのだそうだ。正常（大きな問題がない）分娩だったので助産師が最後まで責任を持ってくれたと話してくれた。日本でも助産師が分娩まで医療的行為を行えるはず。私が勤務している病院でも、連携登録をしている助産師さんも多く、バックアップ体制をとっている。産科医の数だけではなく、助産師の充実、助産師と産科医の連携体制の整備も同時に行わなければならないのではないかと思う。
今日の朝日新聞の３面には、社説は産科医の数のこと、記事には少子化対策で猪口さんと他の委員とが分裂状態にあることなどが報じられていた。猪口氏の少子化対策案、６専門委員が抗議声明へ (朝日新聞) - goo ニュース 税収入確保のための少子化対策はあまり興味はないのだが、生みたい人が安全に生める体制を整備することは重要なことだと思う。
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とある公立病院で働く友人も、3年近く後輩がいません。先輩が次々といなくなる中で、懸命に働いています。毎年新レジデントがいるセンターの話をすると、しばらく無言でため息をついていました。
確実な話でなく、すみません。
厳しい状況であることは、確かなのですが。