秋の虫の音が鳴り、涼しさを増す昨今。稲穂の先に実りを感じ、今年の収穫の喜びを実感する。晴れ晴れとした青空に流れる雲に心、揺れる。
そんな静かな刻に、烈火の如く湧き出る怒り。例によって、記事の盗載を、こそこそと平謝りをする毎日変態新聞社。政治と経済、日教組、自治労、中山前国交相が今の旬な話題だから、誰も気づいてくれないと思ったのだろうか。絶対に忘れないから安心するがよい。
お前のところが、世界に日本人変態だと言って回った事実を。そして、この事実をスポンサーに確認をすることを。うっかり、「毎日変態報道を通じてアメリカの公的機関で反人身売買の日本レポートにこれらの記事が引用される事を書いた紙を忘れることを。
【読売ONLINEより】
毎日新聞社が英文サイト「毎日デイリーニューズ」上のコーナーに不適切な内容の記事を掲載していた問題に絡み、同社は２７日朝刊で、このコーナーで一般記事などを無断利用・翻訳していた新聞社、出版社が３２社に上ったとする調査結果を公表、「著作権に対する認識の不徹底を反省し、おわびする」と謝罪した。
同社によると、記事の無断使用があったのは、読売新聞東京本社が発行する「読売ウイークリー」など。同誌からは７０本の記事や見出しが無断で英訳され、同サイトに転載された。２００１年４月に同サイトが開設される前の英字紙時代にも、「週刊読売」など読売新聞社発行の複数の雑誌などから計約７０本の記事が無断で紙面掲載されていた。
無断掲載された記事の中には、他社の出版物への転載を許可し、転載料を得ていたものもあるといい、毎日新聞社では現在返還の手続きを進めているという。
毎日新聞社社長室広報担当は「今後、著作権について社員教育を強化します」としている。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080927-OYT1T00292.htm
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さて、話は変わるが、中山前国交相のインタビューの続きが掲載された。
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【MSN産経ニュースより】
（略）
（日教組の）組織率は関係ない。固まり、声の大きい本当の過激運動家の影響力が大きいんですよ。どうしてもそれに流されてしまう。先生というのは本当はノンポリでね、子供たちに教えることで必死だから。だけど、（日教組は）自分たちは教育労働者だと、日本の解体を運動方針としているんですよ。こういう日教組に支配された民主党の輿石さんの選挙区の山梨なんてひどいんだよね。これ本当に日本はおかしくなるよ。だから、強く警鐘を鳴らさないといけない。まあ、職を賭してやったけれど、結局、職を辞めちゃったから（笑）。でも、そういう意味で、国交大臣より普通の国会議員のほうがやりやすい。
（中略）
今の教育の現場とか、日教組の活動とか、そういうことを一番良く知っているのは私ですから、今、日本の教育をゆがめているのは日教組。その日教組がこれから民主党が政権をとれば、我が物顔に振舞うようになったら日本の将来をは真っ暗だということを訴えるには、私が一番の適役だと思ってますから。あわせて自治労のことも含めてね、絶対に民主党政権ではダメなんですと。口当たりのいいことばかりいっていても、これは予算の根拠もない、財源の根拠もないね、いわば本当に「公約偽装」ですよ。食品偽装とか何だとかいろいろあったけど、ここまできたかと、天下の公党が政権とるためにウソをついてもいいと、こういうことになってしまった。まさに、ここに極まれりと私は思うんだけど、このことを強く言っていかないといけないと思ってますけどね。
儲けるためには汚染米でも売ると、人を騙してもというのと同じでしょ。天下の公党までも、うまいことをいって、国民を騙すと。国民を騙してとった政権が、本当に国民のことを考えてくれるかどうか、真剣に考えてくれるとは思えないじゃない、と私は思ってますけれども。
――「言葉狩り」という反論もしているが
言葉尻を捕まえたり、言葉狩りをしていると、政治に闊達さがなくなる。政治に元気がなくなると思うんですよ。もっと大きな政治を語りたいなあと。言葉に気をつけながら、気をつけながらいうと、本質が掴めないことがある。あと、マスコミの怠慢というか、マスコミはわざと流さないと思うんだけど、大分の問題、これは日教組なんですよ。すごい大分からメールが来るんですよ。「よくぞ言ってくれた、その通りだ」と。「大分では先生の子供しか先生になれないと、みんなそう思ってますよ」と。それで、日教組でないと昇進もできないと。
要するに、日本の政治が非常に内向きにになっているということです。世界の中の日本を見ていないでしょ。今度の給油法案、小沢さんは反対でしょ。一方で日米協調といいながら、アメリカが懇請している給油活動に反対している。それで何で日米協調ができるのか。それからソマリア沖のインド洋でタンカーやらが海賊やら武装勢力に拿捕される。それを救出に向かっているのは多国籍軍なんですよ。決してね、インド洋というのは平和な海じゃないんですよ。
あそこは、日本へ石油を運ぶシーレーンだよね。それが油が高くなっただけでも騒ぐのに、油が入ってこなくなったら大変ですよ。しかも、タンカーの乗組員というのはほとんど外国人です。過酷な労働だから日本人は行かない。もし本当に危険になったら、彼らはもう船に乗らないですよ。どうするんですか、そうなったら。だから、これは決してアメリカの言いなりじゃなくて、日本の国益上も、もちろんその前に国際協調でテロ対策してるんだけど、これは何よりも日本の国益に大きくつながる話なんだけど、こういうことは全然、報道もされないでしょ。
もう少し、世界が今何を問題にしているんだということをね、環境の問題だとかテロ対策とか。本当に日本にとって大事なのは資源獲得ですよ。資源獲得競争というのがあるんですよ。そういうことを何も考えない。ただ政権をとるためにね、審議拒否をして、国民生活を混乱に陥れて「これは政府与党の責任だ」と。解散総選挙に持ち込んで政権をとるという、まさに政局一本槍のやり方。だいたい、政権を取るというのは、国民生活を安定化させ豊かにするのが政権獲得の目的だと思うんだけれども、逆に混乱させようという、そういう政党が本当に国民のことを考えてくれるとは私は思いませんね。
http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/081001/stt0810011052002-n1.htm
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麻生総理がワザと早めに切ったのは、正解だった。中山氏の言いたい放題は、まさにマスコミが伝えないタブーだったのだから。これに輪をかけた、民主党が補正予算案に反対すれば、これまた、麻生政権に追い風だ。もはや、反日マスコミ諸氏の言い分は通らないだろう。
今更、マスコミ諸氏が、中山氏を「失言」で追い込んで、辞任に追い込まれた、などと夢物語を語るアフォは、いないだろう。実際に、これは中山氏の辞任を賭けた発言だったのだ。民主党の馬鹿ポッポも、批判ばかりしてないで、そんなに国民に注目を浴びたければ、見習って、「日教組解体します」とか「自治労も解散」しますとか、言えよ！
民主党内にはびこる日教組の親玉どもと自治労の癒着しているという既成事実は、日本中に席巻し、拡大するだろう。もはや、マスコミ達が時代を握っているのではない。ネットを含めた情報の集積が、一点へと収束して来ている結果だと悟るがよい。
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