さて、まもなく梅雨本番。いやなジメジメとした風と生ぬるい空気が日本を覆う。昨今では、台風も日本列島に近づき、西日本から東日本へと抜けようとしている。不可思議なマグマの地殻変動が、我々の足元で蠢き、天変地異の前触れなのではないか、と錯覚させるのである。
今の日本に渦巻く不安と欺瞞と怠慢は、腐敗した果実のようにゆっくりと崩れていくように、感じる。それは、正しい情報と思考を持ち得ない流行に流される人間の縮図なのだ。韓国の報道が多い日本のマスコミ達。彼らを売り込み、日本人に親近感を植え付けようと躍起になっているのが手に取るように分かる。そして、馬鹿がテレビを鵜呑みにして、流行を作りだそうとしている。だから、負けるのさ。情報戦もまた、アイデンティティを賭けた戦争なのだ。
今日は、その韓国に的を絞って進めたいと思います。個人的に嫌いな国No１です。
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今月訪韓したインドネシア大統領特使団の宿泊先となっていたソウル市内のホテルに何者かが侵入する事件があったが、実は犯人は韓国の情報機関、国家情報院の職員だったことが分かった。２１日付の朝鮮日報が政府高官の話として報じた。インドネシアへの国産訓練機輸出や自由貿易協定（ＦＴＡ）に関する交渉の山場を控えた韓国側が、インドネシア側の手の内を知ろうとして侵入、情報を盗もうとしたという。
インドネシア側は、特使団としてハッタ経済担当調整相らが訪韓。事件当日の１６日午後には、李明博大統領とも会談していたが、事件発覚当初から韓国側への不信感を募らせていたといい、一部の交渉は事件をきっかけに白紙に戻った。
報道によると、今月１６日午前９時ごろ、特使団が宿泊していたソウル中心部明洞のロッテホテル１９階の客室に韓国政府発行の身分証を所持した男女３人が侵入。ノートパソコン１台を持ち出そうとしたが、交渉を終えて部屋に戻った特使団一行と鉢合わせしたためパソコンを渡して逃げた。
パソコンには韓国側が渡した軍事や産業に関する高度な情報が収められていたことから、韓国の機密情報を狙った犯行との説も出ていた。
事件発生後、特使団は「韓国に良い感情は抱けない」と述べて１７日に帰国していた。
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■2/26 POPUPより「KPOPは捏造だった。木○太郎氏が暴露。」
韓国政府自らが広告代理店を使いYoutubeなどにあるK-POPの動画の再生数をあげている、そんな嘘みたいな話が実際にあると、ジャーナリストの木村太郎氏がテレビ番組で暴露し波紋を広げている。
衝撃的な発言が飛び出したのは、フジテレビ系情報番組「Mr．サンデー」で。 「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」という企画で、木村太郎氏がサラリと述べたのである。
（中略）
木村太郎氏の発言によると、韓国政府の中にはブランド委員会というのがあり、K-POPをブランド化するために広告代理店にYoutubeなどにあるK-POPの動画をたくさん再生しろと依頼しているのだという。
これにはネット上でも韓国を非難する声やあきれる声が多数あがった。
（以下略）
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■フジテレビがKPOPをごり押しする理由
http://www.youtube.com/watch?v=vOhYic_hWWk&feature=related
■K-POP 広告代理店を使って再生数をUPしていました。
http://www.youtube.com/watch?v=5X0ewugblqc
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■3/9 POPUPより「在日コリアンが通名を悪用して、献金を呼びかける」
在日コリアンの女性から献金を受けていたことが発覚し、外務大臣を辞任することになった前原誠司議員を不服に思ったのか、在日コリアンがTwitter上で自民党の議員に通名で献金しようと呼びかけをし、話題になっている。
その在日コリアンの男性が献金の呼びかけをしたのは、3月7日のこと。冗談だと後ろに書きながらもこんな衝撃的な書き込みをしたという。
（以下略）
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■5/13 東京新聞より（都合の悪い記事はさっさと片付けるのか？ソース消滅）
在日本大韓民国民団（民団）千葉県地方本部が使用する建物の固定資産税などを千葉市が免除したのは違法として、同市の男性（５６）が免税取り消しを求めた訴訟で、千葉地裁は１３日「公益性はなく要件を満たしていない」として、免税を取り消す判決を言い渡した。
同本部は建物について、地域住民向けの韓国語講座を開催し公益性が高いとして、２００９年度の固定資産税と都市計画税の減免を申請。千葉市も認めていたが、多見谷寿郎裁判長は判決で「民団は公益的な団体とはいえない」と指摘し「建物が恒常的に講座に使用されているわけではなく、公共的な施設には当たらない」と結論づけた。
千葉市は「判決内容を検討した上で適切に対応する」としている。
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■5/20 時事ドットコムより「北方領土 韓国国会議員が訪問を計画。石破氏激怒」
自民党の石破茂政調会長は２０日午後、韓国の国会議員が北方領土訪問を計画していることについて、権哲賢駐日韓国大使に電話で抗議した。これに対し、権大使は「韓国政府として他国の領土問題に関与しない。国会（議員）の活動について述べる立場にない」と語った。
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■5/21 Livedoorニュースより「キ○ガイ、厚顔無恥な韓国の大統領」
日中韓首脳会談で日本を訪問中の李明博（イ・ミョンバク）大統領は２１日、宮城県の仙台総領事館で開かれた在日同胞懇談会に出席した。
李大統領はこの席で、韓国人による日本への震災支援活動について高く評価し、竹島（韓国名・独島）問題に触れながら在日韓国人への参政権付与について発言をした。
韓国では募金などを通じて被災者支援活動が積極的に行われたことから、「日本社会がどうなっても、日本政府がどうしようとも、韓国は行う道理がある」「今回の自体で韓国国民が見せた成熟した姿勢は、私自身も新しい認識を持つほどであった」と高く評価した。
さらに、「日本を助けようと盛り上がっていた時に、（日本と）教科書問題が起きた」と竹島問題についても触れ、「にも関わらず独島問題を積極的に提起し、日本に対する感情が悪くなっても“それはそれ、日本を助けることは助けること”としたことは、韓国民の成熟した姿だ」と発言した。
続けて「全体的な被害者に比べ、在日韓国人の被害者が少なかったのは幸い」と発言。
「（在日韓国人たちは）被害を受けた時も、日本国民に劣らないほど落ち着いて対応し、日本政府が見ても参政権を与えるのは当然だと感じさせるほどよく活動した」「日本政府も自ら判断しなければならない時がきた」と主張。日本人と同じように生活している在日韓国人へ、参政権を付与するのは当然ではないかという考えを示した。
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■2/10 産経MSNより「韓国にまで連休を考慮しろ！と在日韓国人」
民主党は、観光振興や渋滞解消などを目的に地域ごとに時期をずらした連休を導入する「休暇分散化」構想をまとめた。与野党で協議の上今国会中に祝日法改正案を議員立法として提出を目指す。中国の建国記念日「国慶節」（１０月１日）に配慮し、１０月第１週に連休を設けない方針。日中の観光客がかち合って渋滞・混乱することを懸念したというが、日本の休日が中国の行事に左右されるのは本末転倒だといえる。祝日の「意義」までも骨抜きにされる危険性もある。
構想は民主党の「成長戦略・経済対策プロジェクトチーム」（直嶋正行座長）がまとめた。
（中略）
２月３日の党会合では白真勲参院議員が「韓国の秋夕（チュソク、旧暦の８月１５日、韓国の旧盆で連休）との重複」についても確認するよう要望している。