西高東低

「医師不足」が叫ばれる様に成って久しいが、個人的には今一つぴんと来ない。と言うのも、少なくとも自分が住んでいる地域では「医師は十二分に居り、歯科医師に到っては『過剰だろ。』と思ってしまう程。」だから。なので、「医師不足は地方に限った話で、都市部集中、特に"東京一極集中"って感じなんだろうし。」と捉えていた。

だが然し、ＡＥＲＡ（２月３日特大号）の記事「医師数、西高東低の理由」によると、「『医師は東京一極集中で、地方は不足している。』というイメージは正しく無い。」のだとか。

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「人口１０万人当たりの医師数（人）」（令和４年医師・歯科医師・薬剤師統計からＡＥＲＡ編集部作成）

北海道：２５４．０人
青森県：２２０．２人
岩手県：２１８．５人
宮城県：２５６．３人
秋田県：２４９．８人
山形県：２３９．６人
福島県：２１８．７人
茨城県：２０２．０人
栃木県：２４８．４人
群馬県：２３３．４人
埼玉県：１８０．２人
千葉県：２０９．０人
東京都：３２４．６人
神奈川県：２２３．０人
山梨県：２５７．９人
長野県：２４９．８人
新潟県：２１２．８人
富山県：２７０．６人
石川県：２８６．４人
福井県：２７１．２人
静岡県：２３０．１人
愛知県：２３４．７人
岐阜県：２３１．５人
滋賀県：２４２．２人
京都府：３３４．３人
大阪府：２８８．５人
兵庫県：２７６．５人
奈良県：２８６．８人
和歌山県：３２０．９人
三重県：２４１．２人
鳥取県：３１９．９人
島根県：３０７．６人
岡山県：３２４．０人
広島県：２７２．６人
山口県：２６７．２人
徳島県：３３５．７人
香川県：２９０．５人
愛媛県：２８６．３人
高知県：３３５．２人
福岡県：３１２．１人
佐賀県：２９３．６人
長崎県：３２７．６人
熊本県：３０２．２人
大分県：２９７．９人
宮崎県：２６０．８人
鹿児島県：２２８．７人
沖縄県：２６６．１人
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「都道府県別に医療機関で働く人口１０万人当たりの医師数」を調べた所、「最も多いのは徳島県の３３５．７人で、２番目が高知県の３３５．２人、京都府の３３４．３人、長崎県の３２７．６人と続き、最も多そうなイメージの在る東京都は５番目の３２４．６人。」だった。逆に「最も少ないのは埼玉県の１８０．２人で、徳島県の半分程。続いて少ないのは茨城県の２０２．０人、千葉県の２０９．０人と、東京都周辺の首都圏が続いている。」というのだから、非常に意外だった。

詰り、「人口１０万人当たりの医師数は、人口が多い地域が"必ずしも"多い訳では無く、寧ろ人口が少ない地方でも医師の割合が高い自治体は少なく無い。」という事らしい。

医師の偏在に詳しい「医療ガバナンス研究所」の上昌広理事長は、こうした傾向に付いて「医師が多いのは四国、九州です。東京は飛び抜けて多い訳では無く、西日本と同じ水準です。医師数は、西日本に多く東日本は少ない『西高東低』です。」とした上で、「東京ｖｓ．地方」という構図で考えるべき問題では無く、「"西高東低の医療格差"が在るという事です。」と語っている。

西高東低の医療格差がこんなにも顕著な理由に付いて上理事長は、「医学部の存在の有無が関係しています。」と分析。

「西日本の医学部は殆ど国立大学。九州の医学部１１校の内８校は国立、四国の４校は全て国立。一方、首都圏（１都３県）では、国立の医学部は東京大学、東京科学大学（旧・東京医科歯科大学）、千葉大だけ。」という現状が在り、上理事長は「地域医療に力を入れる国立大学医学部は、人口１，４００万人の東京に２つですが、６８万人の徳島には１つ在ります。９２万人の世田谷区（東京）より少ない人口ですが、国立医学部が在るのです。」としている。

国立大学の医学部が、何故西日本に多いのか？其の背景は、江戸時代に迄遡ると言う。

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・「多くの藩校が蘭学、医学を教えていました。明治維新に勝利した西国雄藩が、其の儘国立大学に成った例も在ります。戦前は官立医学部13校の内、西日本は８校在り、九州だけで３校在りました。」。

・１９７３年に「一県一医大構想」が閣議決定され、１６の国立医大が出来た。「島根県等、人口の少ない県にも医学部が出来ましたが、東日本では殆ど一県一医大の儘でした。厚生省（当時）が『医師過剰論』を唱えて、以降は医学部を作り辛く成りました。そして、一県当たりの人口が多くて広い東北、人口が急増した関東で、医師数が少ない状況に成ったのです。」。

・埼玉県は人口で見ると、全国５位の７３３万人を誇るが、医療機関で働く人口１０万人当たりの医師数は最下位。防衛医科大学校を除けば、県内に医学部は１校しか無い。順天堂大学医学部の新しい附属病院の建設が期待されていたが、「病院整備費の高騰等により、計画は白紙に成った。」と、昨年１１月に報じられた。
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