４５年前に予想した“未来”

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「４５年前の『未来予想図』で予想されていたマイナンバー＆ネット通販」（１月２３日、ｗｉｔｈｎｅｗｓ）

 

文部科学省による未来に実現する時期を予測する「科学技術予測調査」。４千人の科学者の回答を元に５年毎に発表されており、現在は１０回目迄公開されています。実は第１回の調査が在った４５年前、既にマイナンバー制度や、楽天・アマゾンの様なネット通販サーヴィスの実現が予測されていました。

 

「科学技術予測調査」は、此れ迄に１０回、発表されています。第１回は、今から４５年前の１９７１年でした。当時既に、現在使われている技術の実現が予測されていました。

 

２０１６年１月から使われ始めたマイナンバー（社会保障・税番号）制度を連想させる「徴税事務が一本化され、総合徴税システムが確立。」は１９７１年調査で、社会的に実現するのが１９８４年と予測されていました。

 

「テレヴィ電話、テレックス等の開発で、在宅の儘買い物が出来る。」は、１９８７年の予測です。実際には、三木谷浩史氏が１９９７年２月にエム・ディー・エム（現楽天）を設立しています。アマゾンは２０００年１１月に、日本に進出しました。

 

２０１５年調査では、「サッカー等のスポーツで、人間の代わりに審判をする人工知能。」（２０２２年）、「胎児の成育を可能にする人工子宮。」（２０４０年）等が予測されています。

 

実現出来ていない技術も在ります。其の筆頭が地震の予知です。１９７１年の調査では「1ヶ月程度以内の地震（Ｍ６以上）発生の有無を、府県程度の範囲で予知。」が技術的に実現するのは１９９６年としていましたが、先送りを繰り返して来ました。

 

２０１５年調査では「Ｍ７以上の地震の発生時期（１年以内）、規模、地域の予測。」とハードルを下げた上で、実現は２０３０年になっています。

 

調査方法は、少し変わっています。専門家の意見や議論を元に選んだ項目に付いて、実現時期や重要度、実現可能性等を、更に多くの専門家にアンケートで尋ね、回答を纏めた物を示して、再び答えて貰っています。

 

何度も繰り返してアンケートをする事で、専門家達の平均的な見解に近付けています。１９７０～１９８０年代は、他社や他業種の開発動向を探る為、幅広い分野の予測がチェックされていたそうです。

 

最新の２０１５年調査は、日本の強みを探る視点でも分析されました。国際的に弱い情報技術を、得意とする物作りと組み合わせれば、医療や福祉、産業の分野で主導権を発揮する狙いも在る様です。

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５年前の記事「５０年後を予想」で書いたが、幼少時、子供向けの雑誌に「２１世紀はこうなっている！」みたいな「未来予想図」が、良く取り上げられていた。固定電話しな無かった時代に、「持ち運び出来る電話が普通になる。」といった予想が在り、此れは「携帯電話が普及。」した事で的中。でも、「人型ロボットが各家庭に１体ずつ置かれ、全ての家事を行っている。」や「空飛ぶ車で通勤。」、「宇宙旅行が一般化。」等々は、残念乍ら未だ的中したとは言えない状況。

 

で、「科学技術予測調査」だが、実現した物が在る一方、実現していない物が在ったりで、実に興味深い。「地震の予知」の難しさは常々言われている事だけれど、４５年前の時点から大きく進展していない様で、改めて難しさを感じさせられた。

 

又、「科学技術予測調査」で取り上げられているかどうかは判らないけれど、「癌の完治。」というのも実現出来そうで、中々出来ていない事柄だろう。一日も早く、「癌の完治。」が実現して欲しいもの。