見出し画像と今日のテーマとは、全く関係性が無い。「久米宏氏と石川秀美（現在は「薬丸秀美」）さん」という組み合わせも然る事乍ら、久米氏のテニス・ウェア姿というのも珍しかったので、紹介した次第。
では、本題に入る。「都内の銭湯で東日本大震災にて損傷を受けたのは２６０件。其の内、煙突が損傷を受ける等で原状回復に莫大な費用が掛かる事から、８軒が廃業に追い込まれた。」という報道を、先日目にした。公衆浴場法で「一般公衆浴場」と定義付けられ、入浴料金が都道府県毎に統制されている銭湯は、「其の他の公衆浴場」と定義付けられるスーパー銭湯やサウナ等と違い、厳しい経営状態の所が殆どと聞く。唯でさえ経営状態が厳しいというのに、多額な費用負担を求められるならば、「廃業」という決断を下すのも止むを得ないのだろう。
物心が付いた頃より我が家には内風呂が在ったので、銭湯に行ったのは恐らく１回だけしか無い。幼少時に親戚と九州を旅した際、其処で行ったのが最初で最後。だから銭湯に関して深い思い入れが在る訳では無いのだけれど、古くから在る物が寂れて行くというのは寂しくも在る。
５月３０日付けの東京新聞（朝刊）に、「震災で見直される銭湯」という特集記事が載っていた。１９９５年度には全国で９，７４１軒在った銭湯も、２０００年度には８，１１７軒、そして２００８年度には５，７２２軒に迄激減しているのだとか。東京都の場合は１９６８年の２，６８７軒をピークに減り始め、都公衆浴場組合によると今年３月末で７８５軒に減少。１９６８年当時の３分の１以下になってしまった訳だ。因みに「銭湯が１００軒以上在る都道府県」は、次の通り。
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「銭湯が１００軒以上在る都道府県」（２００８年度、社会・人口統計体系から）
１位： 大阪府－９８８軒
２位： 東京都－８１７軒
３位： 北海道－４５０軒
４位： 青森県－３４５軒
５位： 鹿児島県－３３５軒
６位： 兵庫県－２６２軒
９位： 大分県－１９１軒
１０位： 愛知県－１８８軒
１１位： 富山県－１３０軒
１２位： 石川県－１１１軒
１３位： 埼玉県－１０１軒
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激減している銭湯だが、東日本大震災によって其の存在が見直されていると言う。ライフラインが寸断されて家庭風呂が使えず、多数の「入浴難民」が出た震災地では、再開された銭湯に被災者が殺到。久し振りの入浴に、感謝する者が多かったとか。
又、銭湯は１日入浴客１００人程度の規模でも、２０～３０トンの水のタンクを備えており、断水を考えると、街中に「生活用水」が確保されているというのは貴重。脱衣所のスペースは、負傷者の救護等に転用出来るし、そういった意味で銭湯は「災害時に有益な施設」とも言える。
政府の「被災者生活支援特別対策本部」による東北３県の避難所に対する調査では、４月１３～１７日の段階で「３人に１人（３６．２％）が、週に１度程度の入浴。」という状態だそうだ。銭湯が無かったら、更に酷い状態だったろう。
都内では、２００９年で延べ約３，１６０万人が銭湯を利用。持ち家率が低い事も在り、銭湯の利用者は少なくないと言う。今も重要な生活インフラの一部で在る銭湯をバックアップする自治体は幾つか在るが、今回の大震災により「災害時に有益な施設」として更にバックアップする自治体が出て来るのだろうか。
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