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政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」

2025年02月05日 22時03分07秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス




政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」


2/14(火) 11:03配信2023

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Photo by Getty imeges
 前編『「超過死亡が年間10万人以上で戦後最大」の謎…専門家「今、コロナ以外の急病人や急死者が増えている」』より続く。 


【写真】「ゼリーのような血栓」医師が見た「ワクチン副反応疑い死」の壮絶遺体 

 日々、患者と接する医療者たちは、増加する「不審な死」に対してうすうす「おかしい」と感じ始めていることがわかってきた。コロナ禍3年間のデータを精査して、浮かび上がってきた理由とは。 

 先の記事で戦後最大規模となった超過死亡の原因として、「厳しい自粛生活」「運動不足」が可能性としてあり得るという指摘を見てきた。しかし一方で、もうひとつの「コロナ禍がもたらした大きな変化」が超過死亡の真の原因ではないか、と考える医療者も少なくない。 

 そう、ワクチンである。

接種後に増えた死者

写真:現代ビジネス

 60代男性が、ある日手足の痺れを訴えてクリニックを受診したところ、MRI検査の結果脳の中央部の血管に直径8ミリほどの小さな梗塞が見つかった。

  しかし着目すべきは、この男性がそれまではいたって健康体だったこと、そして診断の2日前、5回目のワクチン接種を受けていたことだった。診察した千葉新都市ラーバンクリニック院長の河内雅章医師が言う。

  「ワクチン副反応に関するデータを見ると、接種直後に血栓症を起こす可能性は少なくないようです。その男性も、ワクチンによる血栓で脳梗塞を起こしたのではないかと私は考えています。 

 この患者さんは幸い助かりましたが、もっと高齢の方や認知症の方だと、異変を訴えることもできないまま亡くなってしまうでしょう。ワクチン接種が盛んに行われた時期と一致して、超過死亡が大きく増えていることを見ても、ワクチンが何らかの悪影響を及ぼしているのではないか、と考えざるを得ないのです」


  下のグラフは、'22年の年間のワクチン接種回数と、超過死亡の推計をあわせたものだ(いずれも週単位の値)。確かに、3回目接種を受ける人が増えた2月から4月にかけてと、4回目接種を受ける人が増えた8月から9月にかけて、接種回数増加のペースをなぞるように超過死亡も大きく増えていることがわかる。



ワクチン接種率の高い国ほど超過死亡が多い…?


 ワクチンの接種開始から現在に至るまで、政府や厚生労働省は「ワクチンと超過死亡の因果関係」を認めていない。ワクチン副反応疑いによる死亡者が取り沙汰されるようになった昨年11月には、加藤勝信厚労大臣が参議院本会議で「両者の因果関係を論じることは困難」と答弁している。 

 政府の主張の根拠は、「仮にワクチンが原因だとすれば、ワクチン接種が増えたあとから、それを追いかけて超過死亡が増えなければおかしい」というものだ。実際に、'21年5月の1回目接種のときには、接種回数が増えるよりも先に超過死亡が発生している。さらに慈恵医科大学は昨年10月、「ワクチン接種率が高い国ほど死亡率の増加が少なく、日本はトップクラスに超過死亡の増加を抑えている」という研究結果を発表した。 

 しかし前出の小島氏は、こうした言い分も、'22年に起きたことを分析すると疑わしいと語る。

  「これらはいずれも'21年秋、つまり2回目接種までのデータにもとづいた主張です。まず、'21年12月から始まった3回目のワクチン接種のときには、10週間後の'22年2月から超過死亡が増えはじめ、3月にかけてピークを迎えています。 

 もっともこれだけでは、同じ時期にコロナ感染者が増えたことによって、超過死亡が増えただけの可能性もある。

そこで私は、'22年に行われた追加接種の回数と超過死亡の関係を、日本だけでなく韓国などのアジア各国や欧州の国々ともあわせて調べてみました。

すると、慈恵医大の発表とは違って、追加接種率が高い日本やベルギー、台湾などの国ほど超過死亡が多くなる傾向があったのです」  

つまり「1回目・2回目接種後の超過死亡と、3回目接種以降の超過死亡は別物」という分析結果が得られたのだ。

ワクチン接種後「急激に衰弱する」「がんが急速に進行する」

Photo by gettyimages

 ワクチン接種の回数が増えるにつれ、体の異変を訴える人や、急変する人が増えていく―そうした実感を抱いている医師は、前出の河内氏だけではない。北海道のほんべつ循環器内科クリニック理事長、藤沢明徳氏が証言する。

  「ここ最近は、コロナが重症化して亡くなる人はほとんどいませんワクチンを3回、4回と接種したあとに急激に衰弱していく高齢の患者さんや、急速に進行するがんが見つかる患者さんが目につきます。医者になって30年ほどですが、初めて見る光景に驚いています」  

「超過死亡」はおそらく、ここまで見たような「医療逼迫」「自粛」そして「ワクチン」という複数の要因が絡みあった結果、これほどまでに増えてしまったのだろう。だが政府も新聞もテレビも、ことワクチンのデメリットとなると口を閉ざす。  

超過死亡とワクチンの関係を厚労省に問い合わせると、2日間たらい回しにされた挙げ句、次のような回答があった。 

 「超過死亡が起きていることは事実ですが、原因はわかりません。3回目接種の時期はオミクロン株蔓延の時期と重なっているので、専門家は感染拡大が要因の一つだと指摘しています。いずれにせよ、ワクチンと超過死亡の関係を論じるのは困難です。ワクチンが死亡リスクを高めるという研究結果やデータは、国内外の研究でも得られていませんので」

  超過死亡の激増は、現在進行形の危機だ。しかし、木で鼻を括ったような政府の対応からは、その真相を究明しようという意思は感じられない。 

 その間にも、原因不明の死者は増え続ける。 


 「週刊現代」2023年2月11・18日合併号より



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聖域の雨です☆

2025年01月17日 19時03分17秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
今日も神社は雨でした


10・17・2020
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新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも…

2024年12月31日 13時03分18秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
■「コロナが流行していないから」「有料だから」

もうなくても、大丈夫


新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも… 名古屋市の担当者「接種疲れか」【大石邦彦が聞く】
12/31(火) 7:02配信




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CBCテレビ
CBCテレビ


国民の8割が接種した新型コロナワクチン。今は「定期接種」という形で高齢者らを中心に接種が行われていることを知っている人は少ないのではないだろうか。


【写真を見る】新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも… 名古屋市の担当者「接種疲れか」【大石邦彦が聞く】


10月からスタートした定期接種は基本的には有料になり、対象となるワクチンも5種類に増えた。お馴染みのアメリカのファイザー、モデルナに加え、ようやく国産のワクチンも3つ顔を揃え、国民にとっては選択肢が増えたという見方もできる。


例年のコロナの流行状況からしても、年末年始から感染者が増加し大きなピークの山が形成されるため、私が取材した医療機関も積極的に接種を勧めていた。しかも、接種対象はこれまで多い人で7回接種していて、すでに接種慣れしている高齢者が中心なのだから、接種率はそれなりに高くなると予想された。


だからこそ、今回のワクチン接種率を耳にした時、大きな衝撃を受けた。名古屋市によれば、その接種率は10月末までで僅か2%だというのだ。名古屋市の接種対象となる高齢者らは約59万4000人で、実際に接種した人は1万2000人だったという。その数字の低さに、私以上に名古屋市の担当者も驚きを隠せない様子だった。


■つぎ込んだ予算は30億円 なぜワクチン打たない?


名古屋市では、1回目、2回目の接種率が92%とかなり高く推移したが、その後は担当者曰く「接種疲れ」からか、接種率は急降下し、7回目では34%まで下がっていた。


それでも、30%台半ばの接種率を保っていたため、ここまでの低調ぶりには困惑していたのであろう。なにせ名古屋市は24万人の接種を見込んでいて、30.5億円の予算をつぎ込んでいたのだから。


これは名古屋市だけの傾向なのだろうか?厚労省に聞いてみた。当初国は対象となる高齢者の8割にあたる3002万回分を供給し、高齢者らのワクチン接種のニーズに備えていた。しかし、蓋を開けてみると、11月22日までで接種されたのは581万回で、接種率は16%と決して高いとは言えず、かつてのような接種意欲が無くなっているようだった。


■「コロナが流行していないから」「有料だから」


その理由は何なのか?厚労省は「理由を調べていない」とのことだったので、様々な医療現場で医師や高齢者らに聞いてみた。

最も多かったのは、現時点でコロナが流行していないから打つ必要性を感じない。次いで有料だから。ちなみに、この定期接種から有料となったが、自治体の補助の割合によっては、東京都渋谷区などのように無料になるところもあれば、名古屋市のように3200円など数千円を負担しなければいけない所もあり、自治体によって異なる。


例えば、新型コロナワクチンの接種に全国の自治体で唯一公然と異を唱えている大阪府の泉大津市は、「副反応リスクの高いワクチンを市民に接種させるわけにはいかない」と定期接種対象者に自治体として全く補助していないため、全額自己負担になる。


■健康被害救済制度で「930人超」に一時金支給の実態


コロナによる重症化リスクと副反応リスクを天秤にかけて判断したという人もいた。さすが8回目ともなると、副反応に関しての情報も徐々に浸透してきたのか、冷静な判断をしようとしている人も出てきているようだった。
世界最多の接種回数となっている日本、厚労省は重症化を防ぐ効果があると胸を張る一方、副反応も心配される。


国の健康被害救済制度では、新型コロナワクチン接種後に死亡したことで、国が因果関係を否定できないとして死亡一時金などを支給したケースは930人を超えている。これは、インフルエンザ、ポリオ、麻疹、日本脳炎など20種類以上のワクチンで、死亡の救済認定されたケースの151人を遥かに上回る数字だ。


僅か約4年間のコロナワクチン1種類の死亡救済数が、過去45年間の20種類以上のワクチン接種の死亡救済数を超えてしまったのだから、これをどう評価すればよいのだろうか。


■国「重大な懸念は認められない」「ワクチン接種は継続」


12月中旬、閣議後の記者会見で厚労省の福岡資麿大臣を直撃した。まず、接種後の症状については副反応疑い報告制度によって把握を行い、接種後に倦怠感などが長く続く症状については、研究班が実態調査、実態把握に関する調査を行っているという。


加藤勝信元大臣、武見敬三前大臣、そして福岡資麿現大臣と続く厚労大臣のお決まりの答弁だった。


やるべきことはやっていて問題はないという厚労省の姿勢は変わらず。これまでの研究班の報告によると、接種後の長期体調不良については特定の症状や疾患が集中して見られるということはないとの認識で、やはり重大な懸念は認められないとの結論だった。


つまり、現時点では、ワクチン接種を打つ有効性がリスクを上回っているため、接種は継続されるとの回答だった。患者や遺族らが肌感覚で感じる重大な懸念と官僚らが報告された資料で感じる重大な懸念には大きな開きがある。その溝は埋まるのか?2025年に再び課題は先送りされた。


【CBCテレビ 解説委員 大石邦彦】













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コロナワクチン接種による10代の死亡者数は 39名ほど>コロナ年齢別死亡者数 10代以下0名!

2024年11月28日 00時05分34秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
新型コロナウイルス国内感染の状況


10代の死亡者数に注目を>コロナ年齢別死亡者数 80代以上 5334名 70代 1944名 60代 615名 50代 188名 40代 64名 30代18名 20代 3名 10代以下0名



>ここで注目は、
コロナワクチン接種による10代の死亡者数は
39名ほどであることが厚労省から公表されてますが、どうでしょう?

集計時期は多少のずれはありますが、あまり変わらない数値と思われますが

日本国内において現在確定している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の状況を厚生労働省の報道発表資料からビジュアル化した。
制作・運用:東洋経済オン


6・2021


コロナ年齢別死亡者数 80代以上 5334名 70代 1944名 60代 615名 50代 188名 40代 64名 30代18名 20代 3名 10代以下0名

>ここで注目は、
コロナワクチン接種による10代の死亡者数は
39名ほどであることが厚労省から公表されてますが、どうでしょう?


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太田道灌さん、連ドラ誘致へ🎵

2024年11月21日 20時01分15秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
だいぶ、気合い入ってますね🍀




10・11・2020
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