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永遠の命?>「機械の脳」が現実に?現実味を帯びてきた脳の人工再現―東京大学工学系研究科

2024年12月31日 22時03分35秒 | 医学と生物学の研究のこと
最終目標の「意識のアップロード」に至ると、AIによって生体脳の機能を全て置き換えることが可能であるという。実現すると、脳内の記憶を全て伝送し、肉体が不要で生き続けることが可能になる。


機械の脳」が現実に? 現実味を帯びてきた脳の人工再現――東大研究者たちが講演う





 脳の機能を機械の身体に移植して、永遠の命を得る――サイエンス・フィクションの世界で夢見られてきたような未来が今、徐々に現実味を帯びつつある。

10/19/2021
 
 
 ライフサイエンス分野の事業に取り組む、LINK-Jは9月27日、「脳は人工的につくれるのか?〜脳の情報処理のフロンティアに挑む」と題したトークイベントをオンラインで開催。東京大学から気鋭の科学者2人が参加し、最先端の脳研究を披露した。


 登壇者は東京大学大学院工学系研究科の渡辺正峰准教授と、東京大学生産技術研究所の池内与志穂准教授。渡辺氏は情報工学、池内氏は生物学の視点から脳の機能の解明を進めている。

脳とつながる機械で「意識のアップロード」目指す

 神話の時代から多くの物語に描かれてきた「考える機械」は実現しうるのか。現代科学は、まさにその答えに手が届く位置にある。

 脳神経科学者として“人工意識”をテーマに研究を進める渡辺氏。「意識を機械にアップロードする技術」の実用化を目指すスタートアップ、MinD in a Device社の技術顧問も務めている。

  東京大学大学院工学系研究科の渡辺正峰准教授
 
 その渡辺氏は「多くの科学者は『脳は人工的に作れる』と考えている」と話す。脳を作るとはどういうことなのか。渡辺氏いわく、それは「意識」の再現であるという。


 人間の脳は、ニューロンと呼ばれる千数百億個もの神経細胞から構成されたネットワークだと考えられている。


 数千億個のニューロンが相互に作用する通信の全貌は、現代のコンピューティング技術ではとても再現できない規模に及ぶ。しかし渡辺氏は「ニューロンの構造は多くが解析できていて、実のところ電気回路にすぎない」として、現代の技術の延長線上で模倣できるようになると予測する。


 その予測の上で、渡辺氏は「果たして人工的に作った脳に意識が宿るのか」という疑問を持つ。この問いの答えは意識の定義にも依存するが、渡辺氏は「イエス」と予測している。


 意識を脳の情報処理の観点で捉えると、「何かを知覚したとき、脳内のニューロン間で電気が走った結果、主観的に得られる感覚(クオリア)」と考えられるという。これはすなわち、脳に走る電気信号を観測し、適切な電気信号を書き込める機械が存在すれば、それは「意識を読み書きできる機械」ということになる。


 ただし、仮に脳の電気信号を読み書きできる機械が作成できたとしても、それが確実に「意識を読み書きできる機械」である保証はない。機械が意識を読み書きしていると確証するには、自分の身体に機械を差し込んで、実際に意識を感じるか実験してみるしかないからだ。

 その検証を試みるのが、渡辺氏の研究の目標であり、同氏が関わるMinD in a Device社の目標であり、具体的には「20年後に意識をアップロードするサービス」を提供することを目指している。ヒトの脳の意識をアップロードして、肉体が果てても機械の身体で生き続けることができる、そんなサービスの開発を進めているという。

  MinD in a Device社の公式Webページ
 
 そのカギとなる脳に接続する機械「BMI(Brain Machine Interface)」のコンセプトは、すでに東京大学から特許が出願されている。これは右脳と左脳をつなぐ脳梁(のうりょう)という部位にCMOSセンサーを差し込んで接続するアイデアで、原理的には脳梁の断面部にある全てのニューロンの情報を読み取れるという。さらにiPS細胞を接続インタフェースとして利用し、狙ったニューロンを刺激して情報を書き込む(発火させる)ことも可能としている。


 MinD in a Device社ではロードマップを描き、

3段階のステップで実現を目指す。

第1段階では、深層学習AIで生体脳のデジタルツインの作成を試み、てんかんなどの中枢神経系創薬のために活用する。

第2段階では、中枢神経系疾患の症状進行を緩和する非侵襲性BMIデバイスを開発。

第3段階ではAIによってヒトの脳の一部の機能の代替を目指す。

 最終目標の「意識のアップロード」に至ると、AIによって生体脳の機能を全て置き換えることが可能であるという。実現すると、脳内の記憶を全て伝送し、肉体が不要で生き続けることが可能になる。

 意識がアップデートされた人間はどうなるのか。渡辺氏は「記憶の転送が済んだら、死というものを経ることなく、全くシームレスに意識を機械の身体に移行することができる」と予測している。


「2つのミニ脳」をつないだら……

 渡辺氏がコンピューティング技術をもって脳を再現を試みているのに対し、池内氏は、生物学の立場から脳の再現に挑んでいる。
  東京大学生産技術研究所の池内与志穂准教授
 
 池内氏は、人工脳組織を作成し、その機能を把握するアプローチを取っている。脳は多数のニューロンから構成された複雑な構造となっているが、その中でも池内氏が特に重要と考えているのが「軸索」だ。

 軸索とは、脳の神経ネットワークをつなぐ、バイパスのような存在。パイプが絡まったような細長い形状をしており、近くや遠い位置にある細胞同士をつなぎ、情報を伝達する。ヒトの脳は、各領域にそれぞれの役割を持っており、それらが軸索でつながることで、高度な機能を持つと考えられている。


 軸索のイメージ図

このような脳組織のつながりを再現するため、池内氏はiPS細胞から軸索の束を培養し、その両端を大脳神経組織で作った小さな球に接続した、人工脳組織を作成した。


 培養された大脳の神経細胞では通常、単調な神経発火(電気信号を発する動き)が発生しているが、このミニチュアでは軸索でつないだ2つの脳組織から、不規則で複雑な神経発火パターンが観測できたという。



  2つの脳組織をつないだミニチュア
 
 さらに、軸索でつないだ脳組織からは、記憶の片りんとも思われる現象が観測された。脳組織に、外部から刺激を与える(発火させる)と、脳組織はその刺激と同調し、発火する。2つをつないだ脳組織に刺激を与えると、刺激を止めた後もしばらくは同調した反応が続いたという。「一番単純な記憶の片りんと思われる現象を観測している可能性がある」と池内氏は推測する。


 この外部刺激を繰り返し与えていると、初めは応答に時間がかかるが、試行回数を増やすごとに応答を返す時間が速まることも明らかになった。このため、刺激パターンを脳組織全体で認識している可能性が考えられるという。
 池内氏はこれらの生物学的アプローチから脳の理解を進め、まずは中枢神経系疾患の克服に向けた創薬支援へと応用を目指している。


 その先にある目標は「脳型バイオコンピュータ」だ。池内氏は脳研究において生物学的アプローチと、BMIをはじめとする工学的アプローチは近未来は融合し、将来的には、脳の計算能力を利用したコンピュータが開発されるのではないかと予測している。


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「持ち家VS賃貸」論争、データを見れば結論は出ている

2024年12月31日 20時03分48秒 | 不動産と住環境のこと

 住宅情報サイトだけでなく、様々なウェブサイトで不動産関連の鉄板記事となっているのが「持ち家か賃貸か」という議論だ。


11/13/2022

しかし多くの記事は結局、結論を出さないまま、読者に判断を任せて終わるものが多いように思う。
しかし筆者が統計データを分析した結果、結論は明白だ。世の中の実態を見れば、持ち家に軍配が上がる。

 今回は、なぜ賃貸よりも持ち家のほうが優れているのかを考えてみたい。

* * *

 持ち家と賃貸のどちらが優れているかを考えるときに、よくいわれるのは以下のような点だ。

・前提条件をどうするかによって結果が大きく異なるので、持ち家と賃貸のどちらが経済的に得かは断言できない
・持ち家にも賃貸にも、それぞれメリットとデメリットがあるので、一概にどちらがよいとは言えない
・コストだけではなく、将来の暮らし方など、ライフスタイルによって、持ち家か賃貸かを選ぶべきである

 さらに、経済合理性を前面に出して、「利便性が高く資産性が維持されやすい都心の新築マンションを10年ごとに買い替えるのがよい」という意見や、
「自宅は購入せず、同じ金額を借りて投資用物件を購入して賃貸に住むのがよい」といった意見もある。

 これらの意見には一定の合理性があり、もっともだとも思うが、実際にこうした選択が可能なほどの収入や信用力、資産運用能力・経営能力がある人は多いとは言えず、一般的な選択肢とはなりにくい。

 ここで持ち家と賃貸について、一般的にいわれていることを整理しておこう。

 持ち家は、

・住宅ローン完済後の住居費が抑えられる
・資産価値は場合によって大きく下がることもあれば、一定の資産となる場合もある
・賃貸のように簡単には引っ越しできない

 賃貸は、

・高齢になるほど借りにくく、家賃をずっと払い続ける必要がある
・多額のローンを抱えているという心理的不安はないが、資産としては残らない
・収入や家族状況等に応じて自由に引っ越しができる

 では、持ち家のほうが優れていると私が考えるのはなぜか。それは、論理的に導き出すよりも、世の中の実態を見ればすぐに明らかになる。
これは経済学で「足による投票」と呼ばれているもので、人々の行動結果が競争の結果であり、合理的な選択だと判断できる、というものである。

 2018年の住宅・土地統計調査(以下「住調」という)によれば、持ち家率は全年齢対象で61%だが、当然、年齢によって大きく違う。
20歳代:6.4%、30歳代:35.7%、40歳代:57.6%、50歳代:67.6%、60歳以上:79.8%となっており、年齢の上昇とともに持ち家率は上がっていく。

 そして、国立社会保障・人口問題研究所が16年に実施した第8回人口移動調査によれば、
5年前の居住地が現住地と異なる人の割合は、25-34歳では50%を超える。
これは毎年約10%の人が引っ越していることを意味するが、年齢が高くなると急激に低下。45歳では20%を下回り、引っ越し率は年率で4%未満になる。

 この結果を素直に判断すれば、世の中の人々は持ち家を選択する人が圧倒的に多く、中高年になればほとんど引っ越さなくなる、ということになる。
世の中の人々の行動の結果では、持ち家vs賃貸論争は、持ち家派の勝利という結果になっているのである。

(以下略、全文はソースにて)


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家庭菜園のある風景

2024年12月31日 17時03分52秒 | 日々の出来事
もうすぐ、2024年も暮れますね⭐




12/30/2024
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日の光が暖かい、白黒のヤギと

2024年12月31日 16時33分45秒 | 日々の出来事



今日は、かなり暖かくなりました
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新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも…

2024年12月31日 13時03分18秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
■「コロナが流行していないから」「有料だから」

もうなくても、大丈夫


新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも… 名古屋市の担当者「接種疲れか」【大石邦彦が聞く】
12/31(火) 7:02配信




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CBCテレビ
CBCテレビ


国民の8割が接種した新型コロナワクチン。今は「定期接種」という形で高齢者らを中心に接種が行われていることを知っている人は少ないのではないだろうか。


【写真を見る】新型コロナワクチン接種率わずか2% “定期接種”で高齢者中心に10月からスタートも… 名古屋市の担当者「接種疲れか」【大石邦彦が聞く】


10月からスタートした定期接種は基本的には有料になり、対象となるワクチンも5種類に増えた。お馴染みのアメリカのファイザー、モデルナに加え、ようやく国産のワクチンも3つ顔を揃え、国民にとっては選択肢が増えたという見方もできる。


例年のコロナの流行状況からしても、年末年始から感染者が増加し大きなピークの山が形成されるため、私が取材した医療機関も積極的に接種を勧めていた。しかも、接種対象はこれまで多い人で7回接種していて、すでに接種慣れしている高齢者が中心なのだから、接種率はそれなりに高くなると予想された。


だからこそ、今回のワクチン接種率を耳にした時、大きな衝撃を受けた。名古屋市によれば、その接種率は10月末までで僅か2%だというのだ。名古屋市の接種対象となる高齢者らは約59万4000人で、実際に接種した人は1万2000人だったという。その数字の低さに、私以上に名古屋市の担当者も驚きを隠せない様子だった。


■つぎ込んだ予算は30億円 なぜワクチン打たない?


名古屋市では、1回目、2回目の接種率が92%とかなり高く推移したが、その後は担当者曰く「接種疲れ」からか、接種率は急降下し、7回目では34%まで下がっていた。


それでも、30%台半ばの接種率を保っていたため、ここまでの低調ぶりには困惑していたのであろう。なにせ名古屋市は24万人の接種を見込んでいて、30.5億円の予算をつぎ込んでいたのだから。


これは名古屋市だけの傾向なのだろうか?厚労省に聞いてみた。当初国は対象となる高齢者の8割にあたる3002万回分を供給し、高齢者らのワクチン接種のニーズに備えていた。しかし、蓋を開けてみると、11月22日までで接種されたのは581万回で、接種率は16%と決して高いとは言えず、かつてのような接種意欲が無くなっているようだった。


■「コロナが流行していないから」「有料だから」


その理由は何なのか?厚労省は「理由を調べていない」とのことだったので、様々な医療現場で医師や高齢者らに聞いてみた。

最も多かったのは、現時点でコロナが流行していないから打つ必要性を感じない。次いで有料だから。ちなみに、この定期接種から有料となったが、自治体の補助の割合によっては、東京都渋谷区などのように無料になるところもあれば、名古屋市のように3200円など数千円を負担しなければいけない所もあり、自治体によって異なる。


例えば、新型コロナワクチンの接種に全国の自治体で唯一公然と異を唱えている大阪府の泉大津市は、「副反応リスクの高いワクチンを市民に接種させるわけにはいかない」と定期接種対象者に自治体として全く補助していないため、全額自己負担になる。


■健康被害救済制度で「930人超」に一時金支給の実態


コロナによる重症化リスクと副反応リスクを天秤にかけて判断したという人もいた。さすが8回目ともなると、副反応に関しての情報も徐々に浸透してきたのか、冷静な判断をしようとしている人も出てきているようだった。
世界最多の接種回数となっている日本、厚労省は重症化を防ぐ効果があると胸を張る一方、副反応も心配される。


国の健康被害救済制度では、新型コロナワクチン接種後に死亡したことで、国が因果関係を否定できないとして死亡一時金などを支給したケースは930人を超えている。これは、インフルエンザ、ポリオ、麻疹、日本脳炎など20種類以上のワクチンで、死亡の救済認定されたケースの151人を遥かに上回る数字だ。


僅か約4年間のコロナワクチン1種類の死亡救済数が、過去45年間の20種類以上のワクチン接種の死亡救済数を超えてしまったのだから、これをどう評価すればよいのだろうか。


■国「重大な懸念は認められない」「ワクチン接種は継続」


12月中旬、閣議後の記者会見で厚労省の福岡資麿大臣を直撃した。まず、接種後の症状については副反応疑い報告制度によって把握を行い、接種後に倦怠感などが長く続く症状については、研究班が実態調査、実態把握に関する調査を行っているという。


加藤勝信元大臣、武見敬三前大臣、そして福岡資麿現大臣と続く厚労大臣のお決まりの答弁だった。


やるべきことはやっていて問題はないという厚労省の姿勢は変わらず。これまでの研究班の報告によると、接種後の長期体調不良については特定の症状や疾患が集中して見られるということはないとの認識で、やはり重大な懸念は認められないとの結論だった。


つまり、現時点では、ワクチン接種を打つ有効性がリスクを上回っているため、接種は継続されるとの回答だった。患者や遺族らが肌感覚で感じる重大な懸念と官僚らが報告された資料で感じる重大な懸念には大きな開きがある。その溝は埋まるのか?2025年に再び課題は先送りされた。


【CBCテレビ 解説委員 大石邦彦】













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