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100歳まで「老後資金」を長持ちさせるための5つの秘訣とは?

2024年09月26日 18時05分46秒 | お金のこと


100歳まで「老後資金」を長持ちさせるための5つの秘訣とは? ファイナンシャルプランナーが解説 (msn.com) 


長生きすることは素晴らしいことだ。だが、もし100歳まで生きたとしたら、何十年も尽きることのない資産が必要となる。
そのために採りうる最善の策は、何歳でリタイアするにしても、今日から準備を始めることだ。
100歳までに資金を保ち続けるための5つのヒントを、識者の意見とともにまとめた。
もし100歳まで生きられるとしたら? この問いは、もはや非現実的なものではなくなった。


米国疾病予防管理センターの発表によると、アメリカ人の平均寿命は78.6歳。健康で、身体に気を遣っている人は、もっと長く生きられるだろう。


そのため、家族と過ごす時間も、世界を見聞する時間も、小説を書く時間も増えることになるが、そのためには、何十年も尽きることのない資産が必要になる。

何歳でリタイアするにしても、そのための最善の策は、今日から準備を始めることだ(できることなら昨日から始めたほうがいい)。しかし、退職する時期がすでに近づきつつあるのなら、以下の方法を参考にして、今ある貯金を長持ちさせよう。


1. 本業でなくてもいいので、収入を得続ける
働き続けることは、貯金の維持に大きく影響する。


「今の役職は維持できないとしても、Uberでのパートや請け負いの仕事など、何かお金になることが続けられないか検討してみよう」と、認定ファイナンシャルプランナーで、カリフォルニア州サンマテオにあるバーソン・ファイナンシャル・プランニング(Barson Financial Planning)の社長でもあるデヴィッド・バーソン氏は言う。わずかな収入でも、老後資金の維持に大きく貢献する。


2. 貯金を短期間で使い果たさないように計画を立てる
バーソン氏の考えでは、投資ポートフォリオの資金が100歳までになくならないかどうかは、その資金からどれだけの額を引き出すかで決まる。100歳まで生きるつもりなら、引き出す額を最小限に抑える必要がある。


「引き出すのは投資ポートフォリオの3%から4%にとどめよう」とバーソン氏は言う。たとえばポートフォリオに10万ドル(約1490万円)があるのなら、毎年引き出すのは3000ドル(約45万円)から4000ドル(約60万円)が目安となる。


この3%から4%という数字はあくまで目安であって、この数字をスタート地点にして、自分の貯蓄やライフスタイルに合わせて個人的な戦略を練るのがいいだろう。


「この4%ルールは退職者に適していることが証明されているが、戦略としてあまりに一般化されていると批判されることもある」と、Business Insiderのタンザ・ラーデンバック記者は報告し、こう書いている。


「退職する年齢、投資の頻度や額やタイプに応じて、必要になる蓄えの量は変わる。貯金と投資を始める時期が早ければ早いほど、お金には成長しながら複利を得る時間が長くなる。退職までの期間が長ければ長いほど、リスクの高い投資がやりやすくなる」


3. 退職後もポートフォリオを市場に残す
バーソン氏は引退した人々がよく犯す過ちとして、保守的になりすぎる点を指摘する。それがなぜ問題なのか? 毎年3%から4%を引き出すと想定した場合、特に保守的なポートフォリオでは、100歳まで長続きするほどのリターンを生み出せないのだ。


「目指すべきは、適切な収益率を確保すること。つまり、インフレや税金よりも早く成長するポートフォリオを構築することだ」


4. 生活費を正確に把握する
退職者にとっては、基本生活に必要な費用、つまり生活費と、外食、娯楽、旅行なども含めたライフスタイル費の両方を知っておくことが重要だ。バーソン氏は毎月の生活費をカバーするための収入額(年金、社会保障、投資からの引き出しなど)を「生活用」口座に、残りの額を「ライフスタイル用」口座に預けることを勧める。


「長く生きて、ポートフォリオが小さくなるにつれて、ライフスタイル費用を減らし、その分で生活費を補うことで、3%から4%の水準を維持できるだろう」とバーソン氏は言う。


5. 自分の限界を超えてまで家族を助けようとしない
家族を愛し、家族のためになりたいと思うのは当然のこと。だが、わが子や孫のためにお金を使いすぎると、自分の生活を脅かしかねない。「子供たちには生きていく能力があるが、あなたは年をとればとるほど生計を立てるのが難しくなることを忘れずに」とバーソン氏は指摘する。


加えてラーデンバック記者は、子育ては大学以降で最もお金がかかると報告している。ラーデンバック記者が引用した2018年のメリルリンチの調査によると、アメリカ合衆国の親の79%が成人後の子供たちを金銭的に支援していて、その額は年間5000億ドル(約75兆円)にものぼる。これは退職金口座に拠出する2倍の額だ。


長生きはすばらしいことだが、その金銭的な代償は大きいので、前もって備えておく必要がある。






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