帰国の3人感染 新型肺炎“マスクで感染予防”は正しい？――医師がツッコむ「6つの誤解
新型コロナウイルスの感染が急拡大している。1月29日現在、中国国内の患者数は5,974人。132人が死亡した。
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政府は全力で感染拡大の防止に努めている。28日の閣議で新型コロナウイルス感染を指定感染症に追加することを決め、29日にはチャーター機を派遣し、武漢在住の日本人206人を帰国させた。そして30日には帰国者のうち3人が新型コロナウイルスに感染していることが明らかになった。
本稿では、これまでに判明した事実をまとめ、現在の感染対策について解説したい。
◆◆◆ ■誤解（1）「SARSよりも『感染力』は弱いんじゃないの?」
当初、新型コロナウイルスはヒトからヒトにはうつらない、あるいはうつるとしても、感染力は弱いとされていた。
しかしながら、最近の情報を総合すると、感染力は決して弱くはなさそうだ。新型コロナウイルスは、咳やくしゃみを介した飛沫感染でうつる。専門家は、その感染力はインフルエンザやSARSと同等と考えるようになっている。
ウイルスの感染力の比較には、基本再生産数という指標が用いられる。1人の感染者が、周囲の何人にうつすかを推定した数字だ。新型コロナウイルスは1.4～2.5人だ。
インフルエンザは1.4～4.0人、SARSは2.0～5.0人だ。新型コロナウイルスとほぼ同レベルだと言ってよい。
武漢では医療従事者への感染が広がっている
これは医療従事者も感染しているという事実とも合致する。武漢市当局は21日に15名の医療従事者が感染し、うち1名は重症と発表した。
治療にあたる医療従事者は最高レベルの感染防御をしていただろう。それでも感染するのだから、感染力は高いと考えた方がいい。
「医療従事者の感染」については日本ではあまり報じられなかったが、英科学誌『ネイチャー』は21日に「ニュース」として紹介している。
新型ウイルスに関する情報は厚労省が「管理」し、記者会見という形で公表する。官僚がもっとも怖れるのは、国民がパニック状態となり、収拾がつかなくなることだ。
日本のメディアの情報ソースは役所や有識者が中心だ。有識者は政府の意向を忖度するケースもみられる。この結果、メディアが報じる情報にはバイアスがかかる。
今回の新型コロナウイルスについては、欧米の科学誌や医学誌が参考になる。中国との距離が遠く、日本と比べはるかに影響は少ない。『ネイチャー』をはじめ、欧米の専門誌は最初から楽観視していない。
■誤解（2）「感染防止にはやっぱり『マスク』が有効なんでしょう?」
感染を防ぐにはどうすればいいだろう。マスクがバカ売れして、在庫がなくなっているという。多くの人がマスクに期待している。では、マスクはどの程度有効なのだろうか。
マスクの予防効果について、医療従事者を対象として多くの研究がなされている。そして、一定の効果があることが確認されている。
2017年、シンガポールの研究者たちは米国臨床感染症雑誌に、過去に発表された論文をまとめたメタ解析の結果を発表し、医療従事者がマスクを装着することで、インフルエンザ類似の感染症を66％低下させると報告している。SARSでは87％も低下させたという。
ただ、このような研究成果を一般人に当てはめるには注意が必要だ。そもそも、使っているマスクが違うし、医療従事者は訓練されているからだ。
医療従事者が新型ウイルスに感染した患者を治療する際、N95マスクを用いることが多い。これは米国の労働安全衛生研究所が定めた規格を満たすもので、きちんと装着すると、フィルターを介して、0.3マイクロメートル以上の粒子を95％以上捕捉する。
筆者も装着したことがあるが、肌に密着し、息苦しさを覚えた。市販のマスクとは密着度が異なり、粉塵の吸入予防効果は全く違う。
米国では医療機関にN95マスクを導入する際、医療スタッフに対して顔面への密着度を評価するためのフィットテストが義務づけられている。その後も年に1回の頻度で行う。
一般人のマスク着用のエビデンスは?
では、市販のマスクを一般の方が装着したときには、どの程度の効果が見込まれるだろうか。私が調べた範囲で、このことを検証した論文は少ない。
2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。
医療従事者と違い、一般人を対象とする臨床研究は実行が難しい。一般人のマスク着用については、まだ十分なエビデンスがあるとは言えないが、多くの医師は、ほとんど効果はないと考えている。
では、なぜマスクをするのか。それは自らが病原菌をうつされないようにするためではなく、自らの口から唾液を飛散させるのを妨げ、周囲にうつさないようにするためだ。つまり、エチケットということだ。マスクの効果を過信してはいけない。
■誤解（3）「中国以外への海外旅行も控えたほうが良い?」
私は問題ないと考えている。これまでに中国で亡くなった患者の平均年齢は73歳で、6割が何らかの持病を抱えていた。持病がない現役世代はあまり心配しないでいいだろう。
一方、持病がない53歳の死亡例もあり、「絶対に安全」とは保証できない。要はリスクとベネフィットをどう考えるかだ。
これは海外への渡航目的、個人の価値観などが影響する。一律に決めることはできない。現在、私が何らかの理由で海外に行かねばならないとすれば、それを上回るだけのリスクはないと判断している。
私にとって、このウイルスとの付き合い方はインフルエンザと同じだ。毎年インフルエンザで多くの人が亡くなっている。米国CDC（疾病予防管理センター）の研究者たちは、「超過死亡」という概念を用いて、世界での年間の死亡者を29万～65万人と推定している。
日本では、山梨県立大学の高橋美保子氏が、1993、97、2000、03年の死亡数を年間2万1000人～2万5000人程度と推定している。死亡の大部分は高齢者だ。
読者の皆さんは、インフルエンザが流行しているからといって、海外旅行を控えないだろう。
もちろん、ワクチンが存在するインフルエンザと新型コロナウイルスは同列に論じることはできない。現在、米ギリアド・サイエンシズ社など3社がワクチン開発に名乗りを挙げている。流行が終息しなければ、日本にも導入されるはずだ。心配な人はそれまで待てばいい。
■誤解（4）「ディズニーランドなど人が多い所には行かない方が良い?」
私は問題ないと考える。なぜなら、ディズニーランドに行くのをやめたくらいで、感染を予防できないからだ。
都市部に住む読者は、通勤・通学ラッシュを経験されているだろう。通勤・通学ラッシュが、毎年の季節性インフルエンザの流行に大きな影響を与えていることは医学界では常識である。
だからといって、通勤や通学を止めることはできない。日本社会で生きていく以上、新型コロナウイルスの感染のリスクはゼロにはできないのだ。
毎日の通勤・通学と比べれば、休日にディズニーランドに行くことのリスクは取るに足らない。楽しみにしているディズニーランドに行くのをやめる必要はない。
■誤解（5）「発熱して、喉が痛い……すぐに病院で検査してもらうべき?」
この問題は難しい。公衆衛生学的な見地から言えば、病院に来ずに、家でじっとしておいて欲しい。
このような症状が出た場合、大抵は普通の風邪で、家で休んでいれば数日で治るし、病院にきて、周囲にうつされては困るからだ。
ただ、そうは言っても新型コロナウイルスは心配だ。現在、私の外来を発熱や咳で受診する患者の多くは「新型コロナウイルスの検査をして欲しい」と希望する。
既にヒトからヒトにうつることが確認され、日本国内に複数の患者が入っているのだから、不安になるのも当然だ。
希望者全員の検査が“できない”理由
このような不安を和らげるには、政府や有識者が「毒性が低い」などの一般論を言っても無駄だ。患者は益々不安になる。このような状態にもっとも効くのは、実際に検査をすることだ。検査をして、自分が感染していないことを確認すると、誰もが安心する。
新型コロナウイルスの検査は簡単だ。鼻腔やのどに綿棒を入れてぬぐい液を採取するPCR法を用いてコロナウイルスの遺伝子の有無を調べればいい。PCR法は多くの感染症に対して、臨床応用されている。シンプルな検査で、設備さえあれば数時間で結果はでる。外部の検査センターに委託する場合でも、翌日には結果が戻ってくる。
ところが、普通の国民は、このような検査を受けることが出来ない。厚労省の方針で、検査は中国からの帰国者や濃厚接触者など、ごく一部に限定されているからだ。
東京都文京区で似鳥クリニックを経営する似鳥純一医師は自らのFacebookに以下のように記している。
「普通に考えて、、新型コロナウイル感染症疑いの方の患者さんを診察した場合、診断のために東京都はすべて検査をしてくれると思うでしょ。
検体の受け入れに関して保健所に質問してみたところ、検査はかなり限定的だってことを知りました。
日本人が二次的に感染をした可能性があっても検体の受け入れはない。。。。。。現在はそのような方針のようです。」（原文ママ）
厚労省がやるべきは、希望者全てが検査できるようにすることだ。財源を用意し、保険診療に入れればいい。あとは放っておいても医療機関と検査会社が体制を整備してくれる。陽性例が出た場合、彼らから報告してもらえば、自動的に情報も収集できる。
1検体で1万円くらいだから、100万人が検査しても、その費用は100億円程度だ。厚労省は公衆衛生のためには、国民は多少の不安は我慢すべきだと考えている。新型コロナウイルス感染で、検査をさせないことは、情報を「隠蔽」することと同義だが、そのことに疑問を感じていない。
誤解（6）「『指定感染症』に。日本政府はベストな選択肢を取っている?」
ここまで読んで、「感染者がクリニックに殺到したら、クリニックを舞台に感染が拡大するのではないか」とお考えの方がおられたら、センスがいい。私も、その可能性は十分にあると思う。
クリニックには糖尿病や肝臓病などの持病を抱えた高齢者が大勢受診している。彼らこそ、新型コロナウイルスに弱い人たちだ。感染者とは接触しないようにしたい。どうすればいいのだろう。
私は遠隔診断を活用すべきと考えている。スマホの画面で患者の全身状態は十分わかる。患者の状態を踏まえて、説明も出来る。
出来ないのは検査だ。これは検体採取キットをクリニックから送り、患者から検査会社に郵送してもらえばいいだろう。結果は検査会社からクリニックと患者に送れば全くクリニックに来なくてもいい。
この結果を踏まえて、医師が入院が必要と判断した場合だけ、入院してもらえばいい。
中国ではWeChatのアプリで遠隔診断ができる
実は、このようなやり方は既に中国で実施されている。医療ガバナンス研究所には上海在住のスタッフがいる。以下は、その人物から聞いた話だ。
中国では、発熱した人は、WeChatのアプリをダウンロードし、当局に報告することになっている。そうすると、すぐに医師が遠隔で診断する。もし、医療機関を受診する必要があると判断されれば、WeChatアプリから得た住所情報を用いて、車が自動的に手配され、病院に連れて行かれる。医師にかかる必要がないと判断されれば、患者は自宅で待機する。そして、その後の経過を、このシステムを用いて報告する。
では、家族はどうするか。患者は他の家族とは隔離するように指導され、多くの場合は家族が避難する。そして、患者の自宅は消毒される。非常に合理的な対応だ。
日本では感染者は「強制入院」になる
これは日本のやり方とは対照的だ。日本では新型コロナウイルス感染が指定感染症に認定されたため、感染者は約400の指定医療機関に強制入院させられることになる。東京都の場合、都立駒込病院や東京都保健医療公社荏原病院などだ。
何れも重症患者を受け入れる病院である。新型コロナウイルスにもっとも弱い患者が集まっているところに、家で寝ていれば治る可能性が高い患者を収容することになりかねない。
厚労省は現時点での強制入院の基準を法令などで定めていない。「風邪などのような軽症で入院させるかは検討しないといけない」と話しているという。厚労省が報告を義務付けているのは、武漢滞在歴があり、37.5度以上の発熱があり、肺炎の臨床症状を有するケースだ。多くの感染者はすり抜ける。
では、今回の指定感染症の措置は現場にどのような影響がでるだろうか。
私は基準を満たせば、躊躇なく隔離や就業禁止措置がとられると考えている。もし、このような措置をとらず、他者にうつせば、役所の責任が問われるからだ。このような場合の役人の行動原理は責任回避だ。
これは国民にとって堪らない。新型コロナウイルス感染で重症化するのは一部だ。29日現在、中国では5,974人の感染が確認され、重症者は1,239人（20.7％）だ。
20％を超える重症化率は、敗血症や誤嚥性肺炎と比肩する深刻な病気ということになるが、普通の医師なら、そうは考えないだろう。敗血症や誤嚥性肺炎を見落とす医師は少ないが、新型コロナウイルスは症状が出ずに治ってしまう不顕性感染の人が多いので、真の重症化率は遥かに低いからだ。 2週間も家をあけ、仕事を休める人がどれだけいるだろうか
小児や若年世代の感染者の多くは家で寝ていれば、自然に治っているはずだ。ところが、今回の措置により、このような人たちでも、感染が確認されると、2週間も隔離され、就業を禁止されかねない。隠したいと考える人も出てくるはずだ。
一体、いまの日本で2週間も家をあけ、仕事を休める人がどれだけいるだろうか。「多分、新型コロナウイルスではないだろう」という希望的な観測に基づき、検査を受けない人がでてくるだろう。このうちの一部は新型コロナウイルスに感染しているだろう。彼らが感染を拡大させるかもしれない。
新型コロナウイルスはインフルエンザのようなものだ。私が知る限り、国家が強権を発動することで、このような感染の拡大を防げたというエビデンスはない。インフルエンザ対策は、感染したら会社に来ない、解熱しても2日間は休むなどの習慣が社会に根付いたことで、流行が抑制されている。
新型コロナウイルス対策で求められるのも全く同じだ。じっくりと時間をかけて社会で合意を形成し、国民が良識ある行動を取らねばならない。
厚労省は公衆衛生の危機を煽るのではなく、国民視点で対策を見直すべきだ。彼らに求められるのは、公衆衛生を錦の御旗に国民を統制することでなく、国民をサポートすることである。
