15号よりも予想される気圧が低いという事で危険な感じに言われています。
予定も変更するなど検討してはどうかと放送していました。
なんでしたら、東大への補助金も停止して差し上げたらいいのかと思ってしまいますよね。
学問として表現の自由を守るのは良いとしても、その内容が偏見に満ちているのならそれは公的にも駄目ですよね。
映倫とか、放送コードとかこれまでも法律・理論云々とは別に子供の教育とか、
暴力的とかで表現に問題が有れば上映や放送を避けてきました。
それはどちらかと言えば、業界が自分達への非難を避けるためでもありました。
今のように炎上する事は無くても、例えば芸能界を避けるような人は昔からいました。
それでネットでも政治的な表現は難しい状況になっています。
宗教でもカルトについては厳しいのは当たり前です。
民族観などが例外な訳もなく、非常にナイーブな問題であります。
ただ、極論を言えば非難される筈の年代の人は最早後期高齢者で、それより下の人は前後生まれで当時の事は知りません。
また、最悪なのは韓国社会の偏見の片棒を担ぐ事で表現の自由以前に自己の意思を失っている点です。
自己の意思が仮に慰安婦等への配慮なら当の本人達に優しくすべきで、それは儒教の強い韓国なら忘れ去る事の方が優しかったのかと思います。
デジタルポルノではありませんが、一度出してしまうと回収や削除が不可能でその人達に重くのしかかってきますから。
東大ほど頭が良いのに本当の社会的な制裁による被害を受けた慰安婦の事を想像出来ない時点で、表現の自由だけを優先するのは慰安婦を忌避した韓国社会の二の轍を踏む行為なのですが。
別に日本からの金で支援しなくても韓国で生活していけていて非難もされず、更には表に出て家族まで巻き込むのを避けるのが良かったのではないかと思うのです。
一番事をややこしくしたのはやはり朝日なのでしょう。
それを顧みないで表現の自由を過剰に訴えるのは韓国社会を理解していないだけでなく、日本の常識的な反応すら無視する自己中心的な主張に過ぎません。
それと東大の関係者のどの程度の人が展示に賛成しているか知りませんが突飛なしかも海外に都合の良い話だけをするのは傀儡と疑われてもいいのでしょうね。
基本的には「幼稚園類似施設」を把握している自治体が国と交渉してその分も認めさせないと話が合わなくなりますよね。
おそらく、「幼稚園類似施設」が小規模で経営者の方が厚意で行うなど施設的に果たせているかだけでなく、国との交渉能力にも限界があると思いますから。
さもなければ自治体で面倒見切れるならそれでもいいのでしょう。
国はその詳しい施設の数を「精査できない」
これでは国として機能しきれていないし、
公平性を念頭に置くなら調査します、または対処を検討しますと時間稼ぎして整備するのがいいのでしょう。
ただ、報道も欠点を見つけたみたいな煽り方よりこういう人達にも公平性が保たれるように国に働きかけていますとまで言えたらいいのかと見ています。
報道の自由を得るにはそれなりの常識的な面とそれが社会的に貢献するような成り立ちでないと非難しているだけで実際が良くなりませんから。
そもそも国と表現されていますが、厚労なのか文科省なのか内閣府なのか？？？となってしまいます。
窓口、または実働部隊をハッキリさせて改善しないと不利益だけでなく、また国を提訴するとかしかねない人物に育っても国も印象が良くありませんから。
やはり注目点は宗派を超えたデモという世界的に起きている現象に似た抗議活動なのでしょう。
ＳＮＳによるネットワークでデモに参加してしまう情報的な土壌が出来てしまいました。
2012年の中国の反日運動や2010年のジャスミン革命など組織的というよりは情報発信型で何かの目的よりもフラストレーションの発散に参加しているのではないかと思うくらいに暴徒化する危険性が高いのです。
香港の場合は自由が無くなる危機感があるにせよ、中国に飲まれると経済的に上海や北京にその座を譲ることになる恐れは高いのかとも思います。
こうした他の地域での抗議活動などからしてもイラクで散発的何かが起きるのは富から離された人達には残された術(すべ)なのかと思う次第です。
もっと酷いとアフガニスタンのように自爆テロや一部ゲリラ、民族組織のレジスタンスとなるのでしょう。
原油価格によっては価値がありますから、インフラ整備に投資する事もあるのかと推察します。
不幸なのはデモなどで治安が悪いと余計に投資対象から外れる悪循環な事です。
宗教観や古くからの風習で政治や福祉が変わらないとそれは生き辛い社会なのだろうと想像します。
進路がだんだんと東寄りにズレて来ています。
最初は九州か四国の方だったのが、関東地方にまた直撃かと心配されています。
まだ、予報円の大きさが大きいので、明日、明後日には明確になっていくはずです。
テレビではまた災害に備えて避難用品を買うように注意を呼びかけています。
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