池上彰氏のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルが炎上するのは自身の発言が極左反日反米の従北媚中従中だから！！

「（自称）ジャーナリスト」に、貴方は、そして貴女はどのようなイメージをお持ちでしょうか？？

筆者は、少なくとも彼らの大部分、いや、８割９割の人が「押し売り新聞販売勧誘員」以上の嫌悪感しか持ちません。
そのような見方をされる方も多いのではないでしょうか。

古い新聞もＴＶ局も、今や斜陽産業、時代に合わなくなっている事を自覚した方が宜しいかと存じます。
共同通信等で人員整理や給与減額が厳しくなっている現実を直視すれば、社会に必要とされているかどうかは一目瞭然です！！

現在、その象徴的な事例として、ジャーナリストの池上彰氏のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルが炎上しています。

それらを、まとめサイトのアノニマスポストが次のように要約しています。

『ジャーナリスト・池上彰氏（７０）のトランプ前米大統領をめぐった発言が大炎上している。

発端は先月３０日放送のテレビ朝日系「池上彰のニュース　そうだったのか！！」でトランプ前大統領とバイデン大統領を比較した
「バイデン大統領は中国の人権問題に関心がある。

新疆ウイグル自治区で強制収容所に入れられているといったことや香港民主化運動による逮捕とか、
トランプ大統領はこれまで（人権問題に）何も言ってこなかった。人権問題に関心がなかった」という発言だ。

しかし実際には中国のウイグルに対する人権問題でジェノサイドと認定したのはトランプ政権。
また、トランプ前大統領は２０１７年に国連の演説で「北朝鮮は１３歳の少女を拉致した」と拉致問題に言及し、
北朝鮮の非情さを訴えているなどの実績があり、ネット上では池上氏に対する批判が殺到した。

抗議の矛先が向かったのは、池上氏とジャーナリスト・増田ユリヤ氏が運営するユーチューブチャンネル

「池上彰と増田ユリヤのＹｏｕＴｕｂｅ学園」。直近の動画は軒並み、低評価のオンパレードだ。

これを受け、池上氏は７日に同チャンネルで「【説明とお願い】批判は自由です。でもこれだけはお話させてください。」と題した動画を公開。
池上氏は「もちろん批判することは自由だし、いくらでも言ってもいいことだけど」と前置きした上で
「これを動画に来てわざわざバッドをつけるっていうのはどうかと思うんだよね」と語った。

増田氏も「公開されている動画が内容的にバッドであればバッドをつけていただいても構わないんですけど、
ここまでの数になるとどうも意図的にやられてるとしか思わないんですよね」と同調。

自身の発言の真意についても、トランプ「政権」は人権問題に対して厳しい態度を取っていたが、トランプ氏は違ったと主張。
実例としてトランプ氏が習近平国家主席から「新疆ウイグル自治区の教育施設を建設してる」と説明された際に
「いいことじゃないか。どんどんやってくれ」と発言したことや、
トランプ氏が香港の民主化運動について質問された際に「香港のことなんか俺を巻き込むな」と言ったという
ボルトン前米大統領補佐官の証言を引用して説明した。

だが、それでも視聴者の支持は得られず。むしろ“火に油”状態で、釈明動画は１０日午後６時現在、
高評価１２００に対して低評価が１万を超えている。低評価率は何と「８９％」に上る。

（以下略）』

炎上した動画は２月７日に公開配信されました。
同チャンネルでは、次のようなコメントが高評価を得ています。

『トランプ大統領側の人と
討論してみてはいかがですか
及川さんなんかおすすめです
テレビの視聴率稼げると思います笑』

『トランプ政権下で行われていたことはすなわち、トランプ前大統領とも総意のもと行われていたことではないのですか？

たとえば、関心なくして香港の人権法案に署名などしたりするものなのでしょうか？
とても疑問ばかり感じます。もう少し丁寧に具体的に知りたいです。

私はgoodもbadもつけていない者です。
純粋に疑問が残ると感じるだけです。』

『「池上先生に聞く」でアンチからの質問にも積極的に答えてみるのはどうでしょう？
』

『バイデンと同じ状況である
一時が万事』

『YouTubeのgood・badについて投稿者が云々する程馬鹿げたことはないと思う。
動画をどんな基準で見るか、何を期待し何を求めてみるかは全く見る人の自由であるから、評価の付け方にあれこれ言うことはできないのでは。たとえば画質・音質が悪い、編集が悪いだけでもbadをつけることは許されると思う。
自分達は良い内容の動画を投稿してるのだから、badを付けられるのは不合理という表明は勘違いと思う。』

正に、鋭い批評かと存じます。

池上彰氏は多くの方もご存じの通り、中国共産党を絶賛する、極左反日反米の従北媚中従中、あの韓国を北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に貶めた文在寅大統領とウリ二つの思想を持っています。

これらの偏向報道メディアや偏向報道ジャーナリストらやその報道に対して、鋭い批評で有名な文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、自身のツイッターにて、次のようにバッサリと切り捨て、批判糾弾しています。

２月８日：
『高橋洋一氏が「あと１０年で新聞は滅びる」としていることに関連し、くつざわ豊島区議が「あと３年くらいで滅びるのでは」。「森林を伐採して石油を燃やして得た電力で製紙して、バイクでガソリン燃やして配るのが新聞。しかも届くのが昨日のニュースというお笑い」。皆似たようなこと考えている。』

２月９日：
『（ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジの記事、「【元文春エース記者　竜太郎が見た！】森会長の「失言」批判している場合か　大事な「五輪開催」議論はどうなっているのか」に対して）

森元総理は発言を取り消し、謝罪しているのだから、これで一件落着とすべき。今は目前の東京五輪パラリンピック成功に全力を上げる時。執拗に森氏の責任を問うNHKをはじめとするマスメディアは何か別の意図があるのではないか？人権蹂躙の中国政府が開く北京冬季五輪の方が余程問題ではないか？』

『（ニューズウィーク日本版の記事、「トランプ弾劾に立ちはだかる「上院3分の2以上が賛成」の壁……弾劾「違憲」決議に上院議員の45人が賛成票を投じている現状では弾劾が可決する可能性は低い（冷泉彰彦）」に対して）

何を今さら。最初からこんな憲法違反の案件など通る訳ないと言ってるだろ？しかしトランプ側は選挙不正の証拠をどんと出して来るそうだ。弾劾の根拠にも関わる重要なことだ。しっかり審議してもらおう。』

２月１０日：
『（産経ニュースの記事、「根強いトランプ氏の影響力　弾劾「無罪」でも共和党で主導権争い不可避」に対して）

「共和党内が三つ巴の主導権争いが激化するのは確実」という見方は間違い。大統領選で前回より１１００万票も増やし、過去最多の７５００万票も獲得したトランプの意向を無視できない。もはやトランプの推薦なしに選挙は戦えないのが現実。共和党は事実上「トランプ党」になる。』

『（ニューズウィーク日本版の記事、「韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英国参加の意向」に対して）

何で英国の「クアッド」入りを韓国のメディアが連日報道するの？要するに自分達は希望しているのに無視され、英国は今にも入れそうだから焦っている訳か？「クアッド」は“まともな民主主義国”じゃないと入れないんだよ。中国に土下座せんばかりに擦り寄るような国は無理です。諦めなさい。』

２月１１日：

『トランプ前大統領側が起こした訴訟は全て却下されたかの如く伝えられているが、実は結審した２２の裁判のうち１５で勝訴していた。この中にはPA州で投票期限を過ぎて到着した郵便投票と不在者投票は集計しない判決も。全体の３分の２が勝訴なら、候補者の獲得投票数もかなり違ってくる可能性がある。』

正に、正に偏向報道メディアや偏向報道ジャーナリスト、許すまじ、ですね！！


池上彰氏のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルが炎上するのは自身の発言が極左反日反米の従北媚中従中だから！！

悪因悪果の因果応報だ！！



トランプ氏を支持する支持者のツイッター等での流布画像


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