２０２０年もあと残り３ヶ月ですね。
早いものですね。
２０２０年は中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の流行に世界は翻弄され、東京五輪２０２１年に延期され、世界経済も大きく落ち込んだ程の酷いものであった、と歴史には記されるでしょう。
そして、それ以上にはっきりと歴史に記され、書かれ、未来永劫に言われ続ける事があります。
それは、中朝韓の残虐な極悪悪政や無為無策に世界が怒り心頭している、という事実です！！
９月２８日１４時２９分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「中国の弾圧に世界一斉抗議 国慶節の来月１日、国会内でも開催」の題で「膨張する中国」の特集項目にて、次のように伝えました。
『中国政府による少数民族弾圧や香港の自由の抑圧に抗議する集会が１０月１日、国会内で開かれる。米国に本部を置く世界最大のチベット支援団体が全世界に呼びかけた統一行動に呼応した動きで、在日のチベット人やウイグル人らが参加し、それぞれの民族が中国当局から受ける弾圧の現状を訴える。
１０月１日は中国の建国記念日（国慶節）で、関係者によると、この日に合わせ世界２０カ国・７０カ所以上で中国に対する抗議活動が行われるという。国会内での集会には、日本ウイグル協会や南モンゴルクリルタイ（世界南モンゴル会議）など、日本国内で中国の人権問題や民主化運動に取り組む主な団体の関係者が出席する。
在日香港人で、２４日にジュネーブの国連人権理事会で演説し、香港国家安全維持法（国安法）の撤回を訴えたウィリアム・リー氏や台湾出身の評論家の黄文雄氏に加え、自民党の原田義昭元環境相ら与野党の国会議員も登壇する予定。集会後は東京都港区の中国大使館前での抗議活動も計画しているという。
加藤勝信官房長官は２８日の記者会見で、ウイグルでの人権問題に関し「懸念を持って注視している」と語った。』
このように、中国の極悪極まりない悪政に抗議する集会や動きが、日本の国会内で行われる事自体、いかに中国が危険極まりないか、という事を示し、証明しているのです！！
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「中国共産党が「習主席の失脚」を画策…暗殺の危機も！？ 幹部がトランプ政権に新型コロナの秘密データを不正リーク」の題で「スクープ最前線」の特集項目にて、次のように中国の悪辣かつ悲惨な現状を暴露・指摘しています。
『１１月の米大統領選に直結する、ドナルド・トランプ大統領（共和党）と、ジョー・バイデン前副大統領（民主党）による第１回テレビ討論会が２９日夜（日本時間３０日午前）、開かれる。ただ、どちらが勝利しても、新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）を引き起こしながら、軍事的覇権拡大を進める、習近平国家主席率いる中国共産党に対する、米国の怒りは止まらない。こうしたなか、中国内部で「習主席の失脚」を画策する動きがあるという。「親中派」を抱える菅義偉政権への影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
「習主席が危ない。引きずり下ろし工作が激化している」「習氏は生き残りをかけて日米分断に必死だ」「中国のスパイと媚中議員が官邸工作に入った。菅首相は危ない」
外事警察関係者はそう語った。
前回の「スクープ最前線」（９月１４日発行、台湾緊迫）では、次の極秘情報を報告した。
◇トランプ大統領は１１月の大統領選前に、南シナ海にある中国の埋め立て軍事基地に対する奇襲爆撃攻撃作戦に「ＧＯ！」の決断を下す。中国は「１００％勝てない」と震え上がっている。
◇習氏は「米国にやられて失脚する」前に攻撃を決断、軍に対して「１０月と１１月にＸデー」を設定、「台湾急襲統一（侵略）作戦」と同時に、日本固有の領土である「沖縄県・尖閣諸島奪取作戦」を同時決行する危険がある。
全世界が今、米中軍事衝突の危機に緊張している。
トランプ氏は「習氏がいる限り、中国の暴挙は終わらない」と確信し、習氏率いる中国共産党独裁国家を潰す気だ。以下の重大事項が、米国によって進められている。
（１）世界全体で３０００万人以上が感染し、死者は９９万人以上。新型コロナウイルスの感染拡大は、中国が発生源であり、「中国ベッタリ」と揶揄（やゆ）されるテドロス・アダノム事務局長率いる世界保健機関（ＷＨＯ）の責任だ。国際司法機関に「人類に対する罪」で告発する。
（２）米国は、コロナ禍の責任を絶対中国にとらせる。米国は全世界の銀行などにある中国共産党幹部の隠し資産を凍結している。総額約１０００兆円らしい。全額をコロナウイルス感染の賠償金として没収して被害国で分配する。
（３）米国と日本、オーストラリア、インドによる、シーレーンを守る中国包囲網「ＱＵＡＤ（日米豪印戦略対話）」に将来、英国やカナダ、ＥＵ（欧州連合）、台湾を入れ、民主主義国を結集し、中国完全排除の新たなサプライチェーンを構築する。米国中心のグローバル経済圏から中国を追放し、息の根を止める。
（４）バチカンのローマ法王に、ともに中国と対峙（たいじ）するように要請した。マイク・ポンペオ米国務長官は「中国ではキリスト教徒を含め、あらゆる宗教の信徒が迫害、攻撃されている」「（中国共産党は）神を党に従わせて、習氏を世俗的な神に祭り上げようとしている」と訴え、聖戦を宣言している。
中国は絶体絶命だ。
キース・クラック米国務次官が１７日から１９日まで、１９７９年の米台国交断絶後、最高位の国務省高官として台湾を訪問した。クラック氏は蔡英文総統と面会し、李登輝元総統の告別式に参列した。
中国は半狂乱だ。中国国営放送「中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）」は１８日、国防部の任国強報道官が米国に対して「死路一条！（お前は死ぬだけだ！）」と叫ぶ声を大々的に報道した。他のメディアも続き、人民の反米感情を煽りに煽った。だが、失敗した。なぜか。
■菅首相は「国賓来日中止」明言を 米は懸念
重大情報がある。習氏が危ない。暗殺の危機すらある。焦点は、ＷＨＯ内で７月に設立された「コロナウイルスの発生源、中国などの初期対応を検証する独立調査委員会」だ。１１月に中間報告が発表される。以下、日米情報当局関係者から入手した驚愕（きょうがく）情報だ。
「中国共産党幹部らは、習氏を見限った。このままでは中国は破滅する。幹部らは米国に、新型コロナウイルスの秘密データ（＝発生場所、作成した犯人、中国の隠蔽工作）をリークしてきた。習氏に責任を取らせ、主席から引きずり下ろし、米国との関係改善を図るためだ。さらに、習氏と習氏一派のスキャンダル（隠し資産の場所、愛人宅の住所、彼らと通じた米政治家の不正の証拠など）まで渡してきた。力ずくだ。居座れば習氏は危ない」
米国は、菅首相が「大物媚中議員に首根っこを押さえられているのではないか？」と懸念している。それは２５日夜の日中首脳電話会談でも、翌２６日朝の国連総会でのビデオ映像による一般討論演説でも、南シナ海や香港、台湾、沖縄県・尖閣諸島の問題をとり上げ、中国の暴挙を具体的に批判しないからだ。
菅首相、外交姿勢はハッキリすべきだ。せめて、「習氏の『国賓』来日は中止する」と、毅然（きぜん）たる態度で明言していただきたい。
■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。』
これが、世界の現実なのです！！
中国の危険性に刮目しましょう！！
更に、ダメ押しの如く、南北朝鮮の醜態にも世界は三下り半を下した模様です。
９月２７日に同メディアが「韓国企業、一斉“格下げ”の危機！ コロナ封じ込められず文政権の支持率もダウン… 松木國俊氏「国全体のリスクが反映されている」」の題で「“迷走”する韓国・文政権」の特集にて、次のように酷評しました。
『海洋水産省の公務員が海上で北朝鮮軍に射殺後、焼却されるという衝撃の事件に揺れる韓国。朝鮮半島に緊張が走る一方で、韓国経済への逆風がますます強まっている。米国の代表的な格付け会社が、韓国の主要大企業の信用格付けを一斉に引き下げる可能性があると警告するリポートを発表した。新型コロナウイルス対策も「Ｋ防疫」と自画自賛したものの、ここにきて感染が再拡大し、個人消費もコロナ前への回復はほど遠い。文在寅（ムン・ジェイン）政権による経済政策の失敗は今後も尾を引きそうだ。
（中略）
格付け会社が韓国企業に厳しい視線を向けているのはなぜか。韓国経済に詳しい朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は、「米国と中国の対立が今後も続くことが予想され、中国に頼りきりである韓国経済の状況を考えれば、当然の評価ではないか。個別企業の事情だけでなく、国全体のリスクが反映されているとみる」と述べた。
コロナ禍の影響は個人消費にも影を落としている。中央日報（日本語電子版）などによると、韓国銀行（中央銀行）が２２日発表した「最近の消費動向点検と今後のリスク要因」という報告書では、宿泊、飲食、芸術などの分野で経済の回復が遅れている可能性が大きいと分析した。クレジットカードの使用額が前年比８・７％減で、飲食分野やスポーツ・レジャー分野の落ち込みが目立つという。
（以下略）』
正に、悪因悪果の因果応報！！
中朝韓の残虐な極悪悪政や無為無策に世界が怒り心頭！！
日本は世界の先頭に立って戦おう！！
９月２８日発行の夕刊フジ記事紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
９月２６日発行の夕刊フジ記事の目玉
出典：ｚａｋｚａｋ ツイッター
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早いものですね。
２０２０年は中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の流行に世界は翻弄され、東京五輪２０２１年に延期され、世界経済も大きく落ち込んだ程の酷いものであった、と歴史には記されるでしょう。
そして、それ以上にはっきりと歴史に記され、書かれ、未来永劫に言われ続ける事があります。
それは、中朝韓の残虐な極悪悪政や無為無策に世界が怒り心頭している、という事実です！！
９月２８日１４時２９分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「中国の弾圧に世界一斉抗議 国慶節の来月１日、国会内でも開催」の題で「膨張する中国」の特集項目にて、次のように伝えました。
『中国政府による少数民族弾圧や香港の自由の抑圧に抗議する集会が１０月１日、国会内で開かれる。米国に本部を置く世界最大のチベット支援団体が全世界に呼びかけた統一行動に呼応した動きで、在日のチベット人やウイグル人らが参加し、それぞれの民族が中国当局から受ける弾圧の現状を訴える。
１０月１日は中国の建国記念日（国慶節）で、関係者によると、この日に合わせ世界２０カ国・７０カ所以上で中国に対する抗議活動が行われるという。国会内での集会には、日本ウイグル協会や南モンゴルクリルタイ（世界南モンゴル会議）など、日本国内で中国の人権問題や民主化運動に取り組む主な団体の関係者が出席する。
在日香港人で、２４日にジュネーブの国連人権理事会で演説し、香港国家安全維持法（国安法）の撤回を訴えたウィリアム・リー氏や台湾出身の評論家の黄文雄氏に加え、自民党の原田義昭元環境相ら与野党の国会議員も登壇する予定。集会後は東京都港区の中国大使館前での抗議活動も計画しているという。
加藤勝信官房長官は２８日の記者会見で、ウイグルでの人権問題に関し「懸念を持って注視している」と語った。』
このように、中国の極悪極まりない悪政に抗議する集会や動きが、日本の国会内で行われる事自体、いかに中国が危険極まりないか、という事を示し、証明しているのです！！
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「中国共産党が「習主席の失脚」を画策…暗殺の危機も！？ 幹部がトランプ政権に新型コロナの秘密データを不正リーク」の題で「スクープ最前線」の特集項目にて、次のように中国の悪辣かつ悲惨な現状を暴露・指摘しています。
『１１月の米大統領選に直結する、ドナルド・トランプ大統領（共和党）と、ジョー・バイデン前副大統領（民主党）による第１回テレビ討論会が２９日夜（日本時間３０日午前）、開かれる。ただ、どちらが勝利しても、新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）を引き起こしながら、軍事的覇権拡大を進める、習近平国家主席率いる中国共産党に対する、米国の怒りは止まらない。こうしたなか、中国内部で「習主席の失脚」を画策する動きがあるという。「親中派」を抱える菅義偉政権への影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
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◇トランプ大統領は１１月の大統領選前に、南シナ海にある中国の埋め立て軍事基地に対する奇襲爆撃攻撃作戦に「ＧＯ！」の決断を下す。中国は「１００％勝てない」と震え上がっている。
◇習氏は「米国にやられて失脚する」前に攻撃を決断、軍に対して「１０月と１１月にＸデー」を設定、「台湾急襲統一（侵略）作戦」と同時に、日本固有の領土である「沖縄県・尖閣諸島奪取作戦」を同時決行する危険がある。
全世界が今、米中軍事衝突の危機に緊張している。
トランプ氏は「習氏がいる限り、中国の暴挙は終わらない」と確信し、習氏率いる中国共産党独裁国家を潰す気だ。以下の重大事項が、米国によって進められている。
（１）世界全体で３０００万人以上が感染し、死者は９９万人以上。新型コロナウイルスの感染拡大は、中国が発生源であり、「中国ベッタリ」と揶揄（やゆ）されるテドロス・アダノム事務局長率いる世界保健機関（ＷＨＯ）の責任だ。国際司法機関に「人類に対する罪」で告発する。
（２）米国は、コロナ禍の責任を絶対中国にとらせる。米国は全世界の銀行などにある中国共産党幹部の隠し資産を凍結している。総額約１０００兆円らしい。全額をコロナウイルス感染の賠償金として没収して被害国で分配する。
（３）米国と日本、オーストラリア、インドによる、シーレーンを守る中国包囲網「ＱＵＡＤ（日米豪印戦略対話）」に将来、英国やカナダ、ＥＵ（欧州連合）、台湾を入れ、民主主義国を結集し、中国完全排除の新たなサプライチェーンを構築する。米国中心のグローバル経済圏から中国を追放し、息の根を止める。
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キース・クラック米国務次官が１７日から１９日まで、１９７９年の米台国交断絶後、最高位の国務省高官として台湾を訪問した。クラック氏は蔡英文総統と面会し、李登輝元総統の告別式に参列した。
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■菅首相は「国賓来日中止」明言を 米は懸念
重大情報がある。習氏が危ない。暗殺の危機すらある。焦点は、ＷＨＯ内で７月に設立された「コロナウイルスの発生源、中国などの初期対応を検証する独立調査委員会」だ。１１月に中間報告が発表される。以下、日米情報当局関係者から入手した驚愕（きょうがく）情報だ。
「中国共産党幹部らは、習氏を見限った。このままでは中国は破滅する。幹部らは米国に、新型コロナウイルスの秘密データ（＝発生場所、作成した犯人、中国の隠蔽工作）をリークしてきた。習氏に責任を取らせ、主席から引きずり下ろし、米国との関係改善を図るためだ。さらに、習氏と習氏一派のスキャンダル（隠し資産の場所、愛人宅の住所、彼らと通じた米政治家の不正の証拠など）まで渡してきた。力ずくだ。居座れば習氏は危ない」
米国は、菅首相が「大物媚中議員に首根っこを押さえられているのではないか？」と懸念している。それは２５日夜の日中首脳電話会談でも、翌２６日朝の国連総会でのビデオ映像による一般討論演説でも、南シナ海や香港、台湾、沖縄県・尖閣諸島の問題をとり上げ、中国の暴挙を具体的に批判しないからだ。
菅首相、外交姿勢はハッキリすべきだ。せめて、「習氏の『国賓』来日は中止する」と、毅然（きぜん）たる態度で明言していただきたい。
■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。』
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コロナ禍の影響は個人消費にも影を落としている。中央日報（日本語電子版）などによると、韓国銀行（中央銀行）が２２日発表した「最近の消費動向点検と今後のリスク要因」という報告書では、宿泊、飲食、芸術などの分野で経済の回復が遅れている可能性が大きいと分析した。クレジットカードの使用額が前年比８・７％減で、飲食分野やスポーツ・レジャー分野の落ち込みが目立つという。
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正に、悪因悪果の因果応報！！
中朝韓の残虐な極悪悪政や無為無策に世界が怒り心頭！！
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