新生日本情報局

日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。

11月29日(木)のつぶやき その３

2018-11-30 05:31:48 | 防衛
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11月29日(木)のつぶやき その２

2018-11-30 05:31:47 | 防衛
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11月29日(木)のつぶやき その１

2018-11-30 05:31:46 | 防衛
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安倍首相とアブドッラー２世ヨルダン国王が特殊作戦群の訓練展示を視察、軍事は政治の延長である！！

2018-11-30 00:00:00 | 防衛
既に一部には「外国の要人には見せても良いのね」などとの批判や揶揄もあるようですが、１１月２７日、安倍首相とアブドッラー２世ヨルダン国王が特殊作戦群の訓練展示を視察したことは異例の厚遇と言えるでしょう。

１１月２８日、防衛省・自衛隊ＨＰは「アブドッラー２世ヨルダン国王による習志野演習場地区視察について（概要）」の題で次のように公表しました。

『平成３０年１１月２７日、アブドッラー２世ヨルダン国王は、安倍内閣総理大臣及び原田防衛副大臣と共に、習志野演習場地区を訪問し、特殊作戦群の活動の概要等について説明を受けるとともに、特殊作戦群の訓練展示を視察しました。視察後、アブドッラー２世国王からは、特殊作戦群の高い練度に対する感嘆と、今回の視察をアレンジした部隊等に感謝の意が述べられました。今後、日ヨルダン防衛協力を更に強化していく上で、今回の日ヨルダン両首脳による部隊視察は、非常に有意義な機会となりました。』

最近は習志野駐屯地に外国の要人を招くことは増加傾向にあり、今年に入って豪首相を招きミサイル防衛体制などの展示説明を行った実績もあります。

異例ともいうべき秘匿性の高い特殊作戦群の訓練展示を安倍首相がアブドッラー２世ヨルダン国王と共に視察した、ということは特殊作戦群の「戦力化」がかなりのレベルまで高くなったことを誇示する狙いもあるでしょう。

それだけではなく、特殊部隊の練度が中東有数とも言われているヨルダンにて、空軍パイロットとしての経験もあるアブドッラー２世ヨルダン国王が、「特殊作戦群の高い練度に対する感嘆」をされた事は、大きな外交や安全保障面での「大いなるプラス」になるでしょう。

既に特殊作戦群は、イラクの復興支援や、現在も継続しているソマリア沖の海賊対策への「ジブチ基地警備」等を行っている実績もあり、日本政府がヨルダンとの更なる協力関係強化への布石とも言えるでしょう。
つまり、今回の視察はクラウゼビッツの戦争論でも良く引用されるように、「軍事は政治の延長である」という事実を、冷静かつ冷酷に、そして忠実に行っているとも言えるのです！！


安倍首相とアブドッラー２世ヨルダン国王が特殊作戦群の訓練展示を視察、軍事は政治の延長である！！



１１月２７日、アブドッラー２世ヨルダン国王（中央）による陸上自衛隊習志野演習場地区視察を共に行う、安倍首相（中央左）
出典：防衛省・自衛隊ＨＰ


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11月28日(水)のつぶやき その３

2018-11-29 05:29:04 | 防衛
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11月28日(水)のつぶやき その２

2018-11-29 05:29:03 | 防衛
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11月28日(水)のつぶやき その１

2018-11-29 05:29:02 | 防衛
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超音速で飛ぶ空対艦誘導弾ＡＳＭ－３が２０１９年度から量産開始されるのは喜ばしい！！

2018-11-29 00:00:00 | 防衛
何でも、どのような分野であろうと、自国国産で開発するのは苦労が伴うものです。
兵器の分野、特に高速化や長射程化が進む誘導弾、ミサイルの分野は魚雷と並んで難易度が高い分野なのですが、ついに超音速で飛ぶ空対艦誘導弾ＡＳＭ－３が２０１９年度から量産開始されることになりました！！

１１月２７日０６時３０分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「【軍事ワールド】廃艦に実射も　新型対艦ミサイル登場」の題で、次のように伝えました。

『国産の対艦ミサイルでは初めて超音速のスピードで飛ぶ、新空対艦誘導弾「ＡＳＭ－３」の量産が２０１９年度から開始される。研究開発を行った防衛装備庁では１１月中旬、その開発の様子と性能の一端を「技術シンポジウム」で公開した。（岡田敏彦）

　対艦ミサイルは速さが命
　ＡＳＭ－３は全長約６メートル、重さ約９４０キロ。「空対艦」の名前通り、空中を飛ぶ戦闘機などに搭載し、艦船を攻撃するミサイルだ。同様の空対艦誘導弾である８０式（ＡＳＭ－１）、９３式（ＡＳＭ－２）の後継として平成１５年から開発が始まった。制海権を握る要ともいえる新型の対艦ミサイルがら２０１９年度から量産される。その性能はＡＳＭ－１及び２から飛躍的に向上している。特に最も重要なエンジンに最先端技術が用いられているのが特徴だ。ＡＳＭ－１がロケットエンジン、同２は射程を伸ばすためターボジェットエンジンが用いられたが、「３」では個体ロケットモーターとラムジェットエンジンを組み合わせたもの（インテグラル・ロケット・ラムジェットエンジン）を採用。これにより超音速巡航が可能となった。最高速度もマッハ３（音速の３倍）以上で、１，２が音速に届かなかったことに比べ格段の進歩を遂げた。この速度向上は、敵の迎撃を防ぐために欠かせない。

地球の丸さのため、艦船は水平線下から低高度で迫るミサイルを探知できる距離は限られている。迎え撃つにはレーダーにより数十キロ先で発見し、機関砲や対空ミサイルで迎撃するのだが、発見から“命中”までは１分もないとされる。

　もちろん向かってくるミサイルが１発きりという状況もありえず、前後左右から迫る多数のミサイルを数十秒のうちに全て撃ち落とさないと撃沈の憂き目に遭う。この状況でミサイルの速さが３倍になれば、迎撃可能時間は従来比で３分の１になる。対艦ミサイルの速さは重要な性能なのだ。

　２つの誘導方式
　そのキモとなる技術は、ラムジェットエンジンだ。一般にエンジンは空気を圧縮して燃料を吹き付け爆発的なエネルギーを得ている。車の場合はピストンで圧縮し、ジェットエンジンの場合はタービン羽で圧縮する。そしてラムジェットの場合は、速い速度（空気抵抗による圧力）で圧縮する（漏斗をイメージすればわかりやすい）。機械可動部はほとんど必要なく、いったんロケットで高速を得れば、あとの圧縮は速度におまかせという具合だ。

　その早いミサイルを誘導する方式は「アクティブ電波とパッシブ電波の複合誘導方式となっており、高い耐妨害性を有する」（防衛装備庁）。ミサイル自身が電波を発し、跳ね返ってきた電波で目標位置を得るのが「アクティブ」。そして目標が警戒のため作動させているレーダー電波を受信し、その電波発信元を割り出すのが「パッシブ」で、ＡＳＭ－３はこの２種を駆使して目標に向かう。優秀な“目”を持たせたのにも理由がある。その一つは、搭載母機を守るためだ。

　誘導弾が初めて使われた第二次大戦時はもちろん、ベトナム戦争でも空対地ミサイルの誘導は発射母機の乗組員の仕事だった。当然、自身の放ったミサイルが目標に当たるまで誘導を続ける必要があるため、敵の対空ミサイルや機関砲弾が飛び交う「危険な空域」にとどまらなければならなかった。

　一方でＡＳＭ－３は射程が大きく伸びたため敵のレーダーの探知範囲外からの発射が可能となった。そして優秀な“目”によって、いわゆる「打ちっ放し」が可能となっている。

　まそたんの“裏側”
　その開発は平成２２（２０１０）年度から２８年度まで開発施策、２９年度まで技術試験。そして２９年度には実用試験として実射が行われた。実行したのは航空自衛隊岐阜基地の「飛行開発実験団」所属のＦ－２戦闘機だった。

　岐阜基地では１１月１８日に航空祭が行われ、同基地を部隊にしたＳＦアニメ「ひそねとまそたん」とのつながりを大々的にアピール。アニメの総監督を務めた樋口真嗣さんと声優の久野美咲さんを招いてトークショーを行ったほか、「まそたん」として登場する機番９９９のＦ－１５イーグル戦闘機を機番まで再現して展示し、広報活動に力を入れた。一方、重要な任務の「飛行開発実験」についても各種展示が行われ、そのなかにはＡＳＭ－３の試験用モデルも展示していた。その試験の実際とは－

　標的は「しらね」
　防衛装備庁によるとＡＳＭ－３の性能確認試験には、飛行開発実験団のＦ－２戦闘機がＡＳＭ－３発射専用の改修を受けて発射母機として任務にあたった。さらにＡＳＭ－３の飛翔の状況を確認、記録するために特殊な装備（テレメーター中継ポッド）を搭載したＦ－１５戦闘機２機が参加した。

　一方、実射の目標となったのは海上自衛隊護衛艦として昭和５５（１９７５）年に就役、老朽化のため平成２７（２０１５）年に除籍された「しらね」が選ばれた。ただ標的と言っても、ミサイル命中により激しく壊れてしまうと、ミサイルの威力その他の調査ができない－極端に言えば、沈んでしまっては調査できない－ため、内部の構造に補強を施して標的としている。この大がかりな発射試験は２９年度に若狭湾（京都府～福井県）北方の臨時射場で行われたという。

　このほか、全長約６メートルにもなる大型のＡＳＭ－３をＦ－２戦闘機に搭載した場合に、Ｆ－２にどんな影響が現れるか、飛行特性の変化などを調べる試験や、緊急時などに投棄する場合の試験も行われている。

　実は投棄といってもただ落せばいいというものではなく、翼から離れたあと気流の影響で機体に衝突したりという危険性も無視できないのだ。また、目標を探知するセンサーの実験には別の現役護衛艦の協力を得るなど、さまざまな試験を経てＡＳＭ－３は量産にこぎ着けた。ＡＳＭ－３は改修を加えることで、多くの護衛艦が備える垂直型ミサイル発射装置にも搭載可能とされており、今後は艦艇への搭載も検討されるとみられる。』

ＡＳＭ－３は海洋進出を強める中国などを念頭に実戦配備が切望されていた空対艦ミサイルであり、射程が２００ｋｍ以上とも言われています。
また引用記事にもありました通り、ＡＳＭ－３の廃艦を使用した性能試験は少なくとも１０数回は実施され、かなりの実戦的な試験が行われた模様です。

更に、ＡＳＭ－３が国産の「艦対艦ミサイル」等のファミリー化装備として応用されることになれば、更なる防衛力の強化が期待されます。


超音速で飛ぶ空対艦誘導弾ＡＳＭ－３が２０１９年度から量産開始されるのは喜ばしい！！

ファミリー化装備としての応用や発展にも期待！！



Ｆ－２戦闘機に搭載された新空対艦誘導弾ＡＳＭ－３の開発時の試験画像
出典：防衛装備庁ＨＰ


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11月27日(火)のつぶやき

2018-11-28 05:30:56 | 防衛
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三重国籍のカルロス・ゴーン容疑者や捏造の歴史観を持つ韓国へは国家観を正して対応せよ！！

2018-11-28 00:00:00 | 報道／ニュース
日産自動車の元トップで一時はルノー、三菱自動車のトップも勤めたカルロス・ゴーン容疑者は、出生地のブラジルだけではなく、縁のあったレバノンとフランスの国籍も持っていることが報道されました。
二重国籍どころか、三重国籍とはねえ。
逃げ場が多くて羨ましいですねえ（皮肉と批判×１００）。

特に筆者が注目するのは、カルロス・ゴーン容疑者がブラジル国籍を放棄していない点です。
ブラジルは、憲法で「国民の外国への引渡し」を禁じており、たとえ外国で犯罪を犯した者でも自国内に逃れる事が出来れば適用されるのです。
何故、日本国籍を取得していないのか、分かりますねえ。

これは、「パナマ文書」などの租税回避と同じく、いわゆる「グローバル化」の弊害とも言えるでしょう！！

１１月２６日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「グローバル企業時代の終焉！？　加速する「自国第一主義」の流れとは？　国際投資アナリスト・大原浩氏が緊急寄稿」の題で次のように伝えました。

『カルロス・ゴーン容疑者（６４）の逮捕で表面化した日産自動車と仏ルノーの主導権争いは、グローバル企業にも越えられない「国境の壁」が存在することを明らかにした。一方、韓国の自称・元徴用工の異常判決は、国家間の約束も反故にされることを示す。国際投資アナリストの大原浩氏は寄稿で、グローバリズムのひずみが生じているとして、「自国第一主義（国民ファースト）」の流れが強まると指摘する。

　ゴーン容疑者逮捕のニュースは世間を騒がせた。色々な憶測が飛び交うが、ことは個人の脱税問題などにとどまらず、場合によっては日仏の覇権争いにまで及ぶのではないだろうか。ゴーン容疑者がフランス（国民）の利権を擁護し、日本（国民）の国益を害する行動をとったと日本政府が判断したことが、今回の事件の背後に見え隠れする。

　これまで「国境など関係ない」というような顔で、国家（国民）をないがしろにしてきたグローバル企業に対する国家（国民）の反撃が始まったのだ。
　現代の国家のあるべき姿として、「民主主義」を否定するのは極端な偏向思想を持った人物だけだろうが、民主主義の基本概念はジョン・ロックの名著『市民政府論』（１６８９年発刊）にまでさかのぼる。「政府は国民の委託を受けているからこそ、統治を行う権利がある」ということが最も重要な概念である。

　左派のマスコミなどから「自国第一主義」と呼ばれ、批判的に語られるトランプ米大統領が掲げる自国民を大事にする政策は、正しくは「国民ファースト」政策である。

　米国の大統領は、中間選挙も含め膨大な費用と労力をかけた国民の審判によって選ばれるのだから、「国民第一」の政策を行うのが当然だ。オバマ政権のように外国や外国人を優先するかのようなやり方こそ「反民主主義的」な全体主義政策だといえる。

　トランプ大統領が、国境を越えようとする「移民」たちを「侵略者」と呼び、軍隊や「壁」で対抗する施策にも批判は強いが、これこそ「民主主義」を守る闘いだとみることもできる。
　ジャーナリスト、安田純平氏の事件もさまざまな議論を巻き起こしたが、日本政府が多大な費用と労力をかけて彼を救ったのも、彼が「日本国民」だからである。

　「二重国籍」についても、いったいどちらの政府が彼らを守るべきなのかという問題が生じる。外国政府に守ってもらえるのなら、わざわざ日本国民の血税（場合によっては救助担当者の命の危険）を使って二重国籍保有者を守る必要はないという議論が当然起こる。

　これは二重国籍企業、すなわちグローバル企業も構図は同じだ。税金を逃れるためだけに本社を海外に移転することなど許されなくなる。国民が税金として得るはずであった資金を盗む行為だからだ。今後、グローバル企業が最終的にどこの国に帰属するのか、大問題になるだろう。

　現在の「自称・徴用工」問題にも同じ構図がある。日本政府は韓国政府に対し、はるか昔に問題解決のため多額の費用を支払った。韓国政府がその事実を国民に知らせなかったのなら、韓国の国民が攻撃すべきは韓国政府であり、ひどい政府だというのなら韓国政府を打ち倒す権利がある。これが前述したロックの「自然権」だ。虚偽の事実をもって日本国民や政府を誹謗（ひぼう）・中傷する権利など、これっぽっちもない。
　日本、そして日本企業は日本人のものであり、国益を害したり不法行為を行ったりする国や企業については拒絶すべきである。

　おおはら・ひろし　人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」を連載中。』

国際投資アナリスト・大原浩氏の論調は、正に正論であると同時に、過度のグローバル化の弊害や民主主義の根本に戻った国家観を持つことが大切であることを説いています。

一方、「捏造の従軍慰安婦」「捏造の徴用工」など歪みきった歴史観を持ち国民を洗脳する「下朝鮮」の韓国では、若者を中心に韓国国籍を離脱する動きが加速しています。

同日、同メディアが「文政権、国民から見捨てられた！？　韓国、国籍放棄３万人超に」の題で次のように伝えました。

『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、国民から見捨てられつつある。今年１０月までに韓国国籍を放棄した人数が３万人を突破し、過去１０年で最多になったと、朝鮮日報（日本語版）などが２５日報じたのだ。「ヘル・コリア」（地獄の朝鮮）から逃げ出したのか。

野党・自由韓国党の朱光徳（チュ・グァンドク）議員が法務部から入手した資料によると、今年に入って３万２８４人が韓国国籍を放棄した。
　法務部は、兵役義務強化を盛り込んだ在外同胞法が５月に施行されたことで、二重国籍の人が外国国籍を選択する「国籍の離脱」が増えたと分析しているという。
　ただ、同紙は「韓国人が自発的に国籍を放棄するケースも多い」として、帰化という形で外国国籍を取得した韓国人が２万１０２２人に上り、前年から増えていることを紹介した。

　自由韓国党の宋喜卿（ソン・ヒギョン）議員は「所得主導成長の余波による低成長と就職難、厳しい社会の現実など否定的な要因のせいで、新たな人生と可能性を求めて外国に行く国民が増えている」と指摘しているという。』

つまり、韓国が「ヘル・コリア」「ヘル朝鮮」と化しているので、生活出来ない、未来が見通せないので出て行く、というのでしょうか。
国民が出て行きたいと思う国家など、倒産しかかった企業に勤める従業員や取引関係者が縁を切りたいと思う事と同じでしょう！！
こんな事すら分からない文在寅大統領が、いかに愚かで無能であるかを示す証拠なのです！！


三重国籍のカルロス・ゴーン容疑者や捏造の歴史観を持つ韓国へは国家観を正して対応せよ！！



カルロス・ゴーン容疑者や韓国を批判する、１１月２７日付けの夕刊フジ宣伝画像
出典：ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジのツイッター


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