新生日本情報局

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12月30日(日)のつぶやき その３

2018-12-31 05:31:02 | 防衛
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12月30日(日)のつぶやき その２

2018-12-31 05:31:01 | 防衛
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12月30日(日)のつぶやき その１

2018-12-31 05:31:00 | 防衛
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日本にとって２０１９年のお年玉はＴＰＰ１１発効と激動する気象・国際情勢なのでしょうか！？

2018-12-31 00:00:00 | 防衛
激動の２０１８年、平成３０年が１２月３１日の大晦日で「お開き」になり、そしてその翌日には２０１９年を迎えます。
筆者より、皆様に益々のご多幸と良いお年を迎えられますことを心からお祈り申し上げます。

さて、正月と言えば、お年玉です。
日本にとって２０１９年のお年玉とは！？

筆頭に挙げられるのは日本で１２月３０日にＴＰＰ１１が発効した事でしょう。

１２月３０日日００時００分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「【ＴＰＰ発効】世界ＧＤＰ１３％、５億人の巨大自由経済圏」の題で次のように伝えました。

『日本など１１カ国が参加する環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）が、３０日午前０時に発効した。域内の工業製品や農産品の関税は段階的に引き下げられ、投資や知的財産権保護など高水準のルールを定めた。世界の国内総生産（ＧＤＰ）の約１３％を占め、総人口で約５億人を抱える巨大な自由貿易圏が、アジア太平洋地域に誕生する。

　ＴＰＰにより将来的に日本の関税撤廃率は約９５％、他の１０カ国は９９～１００％。食品の値下がりは家計にプラスとなり、輸出にも追い風となる。政府の試算によれば日本のＧＤＰが年７兆８千億円押し上げられ雇用は約４６万人増える。ただ、安い農産物の流入は国内農業には試練となる。

　ＴＰＰ交渉は、昨年１月の米国の離脱で一時は漂流も懸念されたが、日本が主導する形で発効にこぎ着けた。日本は参加国の拡大も視野に多国間の枠組みで、米国の保護主義的な動きや中国の不公正な貿易慣行に対抗する。
　１１カ国のうち最初に国内手続きを終えた日本やメキシコなど６カ国が３０日午前０時に発効。来年１月１４日にベトナムも発効し、残り４カ国も国内手続きを終え次第、発効する見通しだ。

【用語解説】ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）
　「Ｔｒａｎｓ－Ｐａｃｉｆｉｃ　Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ」の略称で、アジア太平洋地域をカバーする広範な経済連携協定（ＥＰＡ）。農産品や工業製品の関税引き下げのほか、知的財産権や投資など幅広いルールも扱っている。１２カ国が２０１６年に署名したが、米国が昨年１月に離脱したため、新しい協定としてまとめ直した。参加国は日本、オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、ベトナムの１１カ国。』

一方、今年２０１８年は別の見方をすれば「日本にとって良い事」なのですが、いわゆる特亜三国、つまり「西朝鮮」中国と、南北朝鮮と言われる、北朝鮮と北朝鮮以下に堕落した「下朝鮮」「ヘル朝鮮」の韓国の正体を嫌と言うほど日本や世界が知らざるを得なくなった年でもありました。

同日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「【回顧２０１８】「慰安婦問題」「徴用工問題」レッドライン踏み越え…韓国の本質を思い知らされた年」の題で次のように激動の国際情勢を論評しました。

『２０１８年、韓国は対日関係で越えてはならないレッドラインを踏み越えてしまった。
　１つは、日韓合意に基づいて設立された「和解・癒やし財団」の解散を決定したことだ。文在寅（ムン・ジェイン）政権は日本側が再交渉に応じないと見るや、合意の根幹である財団を勝手に潰したのだ。日本中に「もはや韓国には何をやっても無駄だ」というあきらめムードが広がった。

　日韓関係の悪化を決定づけたのが、いわゆる「徴用工」問題をめぐる韓国最高裁判所の「異常判決」である。国際法を無視して新日鉄住金（旧新日本製鉄）などに賠償命令を下したのだ。
　驚くべきことに、最高裁は判決の中で「日本は不法な植民地支配に対して謝罪も賠償もしていない」と決め付けている。

　１９６５年の日韓基本条約と、日韓請求権・経済協力協定によって、両国は過去を清算し、国交を正常化した。それから半世紀以上もたってから、「植民地支配の落とし前をつけろ」と日本に迫ってきたのだ。

旧植民地の国々でさえ、これほど厚顔ではない。まして日本統治は欧米式の植民地支配ではなく、イングランドとスコットランドの場合と同様の「国家併合」である。これで朝鮮の人々は日本国民となり、彼らに日本人と同じ権利と義務が生じたのが歴史的事実だ。

　新日鉄住金を訴えた原告側は同社を「戦犯企業」と責め立て、その資産まで差し押さえようとしているが、「徴用」は国民の義務であり国際法上も問題はない。それどころか、原告の中には徴用で強制動員された者すら１人もおらず、不可解極まりない裁判である。

　同社が韓国浦項（ポハン）製鉄所の建設に、全社を挙げて協力したことは周知の事実である。戦後の韓国発展の「恩人」への仕打ちに、温厚な日本人も怒り心頭に発した。「韓国とは手を切るべし」という主張が国中を席巻しつつある。

　しかし、韓国では反日感情がすべてに優先し、慰安婦問題でも徴用工問題でも、日本側の正論を一切受け付けようとしない。韓国経済が日本によって支えられている事実も見えていない。

　そして、ダメ押しとなったのが、韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に、火器管制用レーダーを照射したことだ。軍事衝突の引き金となりかねない危険極まりない暴挙であり、世界各国の軍関係者が怒り、あきれているという。

　大局を見失い、国民の情緒によって政治が動くときに国は亡びる。国際常識すら眼中にない韓国は今や、亡国へ向かって一直線に暴走している。

　だが、日本が韓国に助け舟を出せば逆恨みされるに決まっている。１８年は日本人が「隣国の本質」を思い知らされた年であった。約束を守らず、恩をあだで返す国とまともに付き合えるわけがない。
　世界から孤立し自滅していく韓国を、これから日本人は冷めた目で見つめることになるだろう。＝おわり

　■松木國俊（まつき・くにとし）　朝鮮近現代史研究所所長。１９５０年、熊本県生まれ。７３年、慶応大学を卒業し、豊田通商に入社。直後から韓国担当を務め、８０～８４年、ソウル事務所に駐在する。秘書室次長、機械部次長を経て、２０００年に退社。松木商事を設立する。韓国問題を長く研究しており、「慰安婦の真実国民運動」前幹事長。著書に『こうして捏造された韓国「千年の恨み」』（ワック）、『日本が忘れ韓国が隠したがる　本当は素晴らしかった韓国の歴史』（ハート出版）など。』

クリスマスイブ前後からの強い真冬並みの寒波が日本列島などを襲っていますが、その寒波同様に、特亜三国との関係が昨年よりも、特に平昌五輪以降には韓国を中心に激しく冷却化の一途を辿っております。
すぐにバレる嘘を平気のヘイサで、それもエラそうなドヤ顔で言うのは、国家や民族の品格どころか、人間として如何なものでしょうか？？

外務副大臣を務める自民党参議院議員で元一等陸佐の佐藤正久氏は、自身のツイッターで韓国の姿勢を次のように批判しています。

１２月２８日：
『【レーダー照射問題、シラを切る韓国に証拠映像公開、佐藤外務副大臣「韓国は謝罪すべきだ」】
国際ルールを破った危険行為には、先ずは謝罪が再発防止の第一歩。現場の暴走なら文民統制上も大問題。韓国に非を認めさせる為にも情報戦が大事。英語版動画で国際社会にも訴える』

『【今度は慰安婦像！日韓慰安婦合意三周年日に除幕式「フィリピン・ラグナ州サンペドロ市で慰安婦像-聯合ニュース」】
日韓合意精神に反するが、堤川市の現市長でなく前市長が除幕式に参加する巧みさや日本の妨害を恐れてかステルス的準備も。日本大使館から比政府に申入れ済み。早期に現場確認し対応』

『【周波数等まだ証拠はあるのに！『レーダー照射問題 日本の映像公開に「深い憂慮と遺憾」＝韓国国防部』】
批判される言われ無し。韓国との約束に基づき公開前に事前通知し、映像も事前交付済み。
映像には英語版もあり、外信も理解しやすい。当然、米軍とも情報は共有済みだ』

１２月２９日：
『【公開映像にレーダー周波数帯等が客観性ないと批判-韓国】
この映像でさえ一転公表を控えてほしいと依頼してきた韓国、ましては哨戒機が受信したSTIR 180の周波数を公表すると言ったら必死に止めに来るだろう。公表されたらレーダーが丸裸、困るのは韓国側。日本は韓国に協議の中で提示するのは可能だ』

１２月３０日：
『【国際社会に拡がるレーダー照射問題『ロンドン大学の軍事専門家「P-1哨戒機の飛行は全く脅威じゃない」「最も大きな問題は韓国艦が返事をしなかったこと」』】
映像を英語版で公開した効果が出てきている。「コリア サウス」を「コースト」に聞こえたという言い訳も？だ』

『【言いがかりにも近い全くの誤解『レーダー映像公開「安倍首相は汚い」 韓国与野党が批判』】
正式な実務者協議で、韓国側から「映像公開する際は事前連絡を」と要請はあったが非公開要求はなく、日本が事前通報したのが事実。恥じることがなければ非公開を求めるのも変では？』

はい、韓国政府や韓国軍はこれで「近代的な国家」「近代的な軍隊」ですら無い、と世界に対して証明しました！！


日本にとって２０１９年のお年玉はＴＰＰ１１発効と激動する気象・国際情勢なのでしょうか！？

岩をも砕く覚悟と気合いが必要になってきました！！
良いお年を！！



１２月２９日、自宅にて、ベストセラーの「日本国紀」などの書籍を見せる安倍首相
出典：安倍首相自身のツイッター

『年末年始はゴルフ、映画鑑賞、読書とゆっくり栄養補給したいと思います。購入したのはこの三冊。』
何となく、非常に意味深いツイートを安倍首相はされています。
年明け早々、何があるのかな～（期待感で一杯です！！）


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１２月１８日に新しく策定された防衛大綱は２０１８年でその役割を事実上終えた理由が凄い！！

本ブログで予告した、１２月１８日に新しく策定された防衛大綱について特集記事を組もうとしましたが、それが事実上、２０１８年でその役割を事実上終えてしまいました。

その理由が凄いのです！！
何故か？？



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12月29日(土)のつぶやき その３

2018-12-30 05:35:33 | 防衛
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12月29日(土)のつぶやき その２

2018-12-30 05:35:32 | 防衛
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12月29日(土)のつぶやき その１

2018-12-30 05:35:31 | 防衛
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中国や北朝鮮以下の下朝鮮、ヘル朝鮮の韓国はまとめて日米両国をはじめ世界の攻撃制裁対象だ！！

2018-12-30 00:00:00 | 防衛
イソップ物語の「裸の王様」や、「コウモリ」の寓話の教訓は、正に現在の「西朝鮮」たる中国や北朝鮮、そして中国や北朝鮮以下の「下朝鮮」、「ヘル朝鮮」の韓国に非常に良く当てはまります。

彼ら「特亜三国」に共通したものとは、「中華思想」「小中華思想」の基づく傲慢で尊大な「自己中心主義」「日和見主義」「詐欺や嘘つきを悪事とは思わない」などの堕落仕切った、腐りきった考えがあり、これらが「特亜三国」を貶めて腐敗させている全ての原因なのです！！
１２月２０日に発生した、韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事件は正に、その極左反日反米の従北媚中の文在寅大統領の思想や政策が引き起こしたものなのです！！

１２月２８日、防衛省は同ＨＰに「韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について」の題で次のように公開しました。
非常に高い、政治的、軍事的な「歴史的転換点」として価値のある事件ですので、改めてご確認頂ければと存じます。
（該当文書のサイト）↓
http://www.mod.go.jp/j/press/news/2018/12/28z.html

『１２月２０日（木）に発生した韓国海軍「クァンゲト・デワン」級駆逐艦から、海上自衛隊第４航空群所属Ｐ－１（厚木）への火器管制レーダーを照射された件について、当該Ｐ－１において撮影した動画を防衛省ウェブサイトで公表しました。

　動画においては、海自Ｐ－１が、火器管制レーダーを一定時間継続して複数回照射されたとみられる場面や、海自Ｐ－１が当該駆逐艦から一定の高度と距離をとって飛行していること、また、海自Ｐ－１が当該駆逐艦に対して、「韓国海軍艦艇、艦番号９７１（KOREA SOUTH NAVAL SHIP, HULL NUMBER 971）」と英語で計３回呼びかけ、レーダー照射の意図の確認を試みたことなどが記録されています。

　なお、情報保全の観点から、映像中、一部音声の処理を施している箇所があります。』

YouTube 防衛省動画チャンネル（該当動画のサイト）↓
韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について
https://www.youtube.com/watch?v=T9Sy0w3nWeY

この動画の再生数は、筆者が２８日夜時点で８０万回レベルを突破、２９日執筆時点で２００万回レベルを突破している、大反響を示しています。
韓国政府、韓国軍をはじめ、「特亜三国」の方々、世界の方々はこの事実をどう見ているのでしょうか？？
もう、言うまでも無いでしょう。
勝負は既に日本側の勝ちなのです！！
「特亜三国」を除く世界は日本の味方です！！

韓国政府や韓国軍は、これでも「レーダー照射の周波数を公開しろ」「英語の発音が悪かった」「レーダー照射は北朝鮮漁船向けだった」などと言い訳を二転三転させ、実に恥ずかしい、近代国家とはとても言えない醜態を世界に晒しています。
事実を追求し続ける韓国政府関係者や軍人であれば、このような状況はとても耐えられない、我慢が出来ないと感じるでしょうし、韓国国民の「まともな感覚を持っている良心的な方々」ですらも同じ思いでしょう。

そして、日米両国は政府も国民も中国や北朝鮮に対する姿勢と同様に、韓国に対しても怒り狂っています。

１２月２９日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「レーダー映像公開…日米、韓国に金融制裁の可能性も？　米政府関係者「われわれが離れるとき韓国は焦土化する」」の題で、次のように厳しく韓国に警告しています。

『韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に、攻撃寸前の火器管制用レーダーを照射した問題は、米トランプ政権が水面下で進める「米韓同盟消滅」の決定打となるのか。北朝鮮への制裁緩和を訴える文在寅（ムン・ジェイン）政権に対し、日米共同の金融制裁という報復措置がありうると専門家は指摘。米政府関係者は「われわれが離れるとき、韓国は焦土化する」と不気味な予告をしている。

　レーダー照射について「韓国では、日本とのもめ事を起こす文政権に対する批判がある一方、『日本の哨戒機を撃墜すべきだった』と、日本との対決を求める声もある」。長年の韓国ウォッチャーとして知られ、『米韓同盟消滅』（新潮新書）などの著書がある元日本経済新聞編集委員の鈴置高史（すずおき・たかぶみ）氏はこう解説する。

　「もともと韓国軍が『親日』だったことはない。『日本撃滅』のスローガンがかかっている海軍基地もあると聞く。北朝鮮との緊張が緩和する中、韓国海軍が日本海に目を向けるのは当然だろう」というのだ。

　ハリス駐韓米大使は１１月、韓国誌『月刊朝鮮』で「米韓同盟は確固として維持されているが、当然視してはいけない」と異例の警告を発した。レーダー照射問題は、米政権側に募った韓国に対する不信感を一段と際立たせることになる。

文大統領は、９月に米国、１０月中旬に欧州を歴訪し、一貫して対北制裁の緩和を呼びかけるなど、「親北」姿勢を強めてきた。これを受けて米政府関係者のヒアリングを受けた鈴置氏は「米政府関係者は『なぜ韓国はわれわれをいらつかせるのか』と聞いてきた」と振り返る。
　「特に米国を怒らせたのは、欧州に制裁緩和を持ちかけ、米国を孤立させようとしたことだ。当然、欧州各国も応じるわけはなく、『韓国は何を考えているのか』と驚いた。世界中の専門家が韓国をけげんな目で見るようになっている」

　鈴置氏以外の日本人の専門家と情報交換した米政府関係者から、「われわれが韓国を離れるときは、このままでは離れない。焦土化する」といった発言があったという。

　「経済面でボロボロにするということだろう。韓国が北朝鮮の別動隊だということを世界中の人が見抜いており、韓国も北に連座する形で制裁対象になってもおかしくないという見方が強まっている」という鈴置氏。文大統領は南北統一という野心を隠しておらず、「南北共同の核保有は、米国以上に日本に脅威となる。日米共同の制裁もあり得る」というのだ。

　ここにきてレーダー照射問題が浮上。日本が韓国に「制裁」に出るとの見方もある。その場合、「韓国に報復するならまずは経済、なかでも金融に即効性がある。米国も韓国への『お仕置き』のタイミングを見計らっている」（鈴置氏）。

　米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が利上げを進めることで、韓国から資本が流出する懸念が一段と強まっている。景気や雇用が低迷するなかで、韓国銀行（中央銀行）は１１月末、政策金利を引き上げたが、米国も今月、追加利上げした。米国に追随して利上げを進めると、韓国が抱える家計負債などの問題が再燃する恐れもある。

　韓国に対する金融制裁について鈴置氏は、「米国系の銀行が韓国から資金を引き揚げるという情報をマーケットに流す、日本が半導体製造装置を売らない、日米の銀行が一緒に、韓国がドル調達をできないようにするなど手口はいくらでもある。韓国国債の格付けが下がるようなことがあれば、市場は資本逃避（キャピタルフライト）に直面するとみるだろう」と話す。

　「ロックオン」されているのは韓国の方かもしれない。』


中国や北朝鮮以下の下朝鮮、ヘル朝鮮の韓国はまとめて日米両国をはじめ世界の攻撃制裁対象だ！！

同情の余地すら無い！！



１２月２９日付けの夕刊フジ紙面
出典：同報道部ツイッター


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12月28日(金)のつぶやき その２

2018-12-29 05:31:18 | 防衛
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12月28日(金)のつぶやき その１

2018-12-29 05:31:17 | 防衛
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