内閣府の調査によれば、平成26年中における自殺者の総数は25,427人(男性68.4%、女性31.6%)で、前年に比べ1,856人(6.8%)減少しています。原因・動機が明らかなもののうち、その原因・動機が「健康問題」にあるものが12,920人で最も多く、次いで「経済・生活問題」(4,144人)、「家庭問題」(3,644人)、「勤務問題」(2,227人)の順となっており、この順位は前年と同じです。※平成19年に自殺統計原票が改正されたことから実際の自殺数はさらに多いともいわれています。
その原因の1つがうつ病といわれています。厚労省によれば、うつ病を含むメンタルヘルス疾患の患者は、平成20年には104万1,000人に達し、平成24年に精神障害で労災認定された人は、3年連続で過去最多を更新しています。
「ストレスチェックを理解して定着させるためには人事機能を刷新しなければいけない」とYSメンタルヘルスの岡田基良社長は指摘します。今回は、運用のポイントについて伺いました。
●厚労省の努力が実ったストレスチェック
---施行後のストレスチェックの動きをどのように判断していますか。
岡田基良(以下、岡田) 厚労省は、メンタルヘルス対策が急務となっている背景を受け「ストレスチェック義務化法案(通称)」を通常国会に提出し、関係各所と協議のうえ可決・成立した背景があります。まずは施行にいたるまでの尽力に対して深く敬意を表したいと思います。
しかしストレスチェックが機能するかという観点においては
うつ病を寛解させよ!ストレスチェックはこう変わる