この日は、プチ断食で朝から何も食べてなかった。
疲労気味で、おなかに食物が入っていないので体が冷える。
午前中昼寝をしたりTVを見て過ごす。
昼頃から遅れている昨日記を書いた。
午後から案内をもらっていた、大大阪芸術劇場で行われている、展覧会を見に行った。
この催しも、14日大阪大学教授の橋爪節也氏の講演会がありギャラリー時代にお世話になったこともあり参加したかったが、終了後有料の懇親会があり、参加するのをやめた。
アルバイトでもしていれば、交通費や定額の懇親会費用なんて気にかけなくても済むが、とにかくアルバイトでもしない限り、千円単位の出費は要注意である。
しかし、サラリーマン時代は1万円札を、財布を忘れたりとか何かの時に備え手帳の間や定期入れやカバンやいろんなところにはさんでいたし、7―8千円のボトルを5―8軒ぐらいの飲み屋にキープしていたころが懐かしい。(30年以上前・当時はマンションもキャッシュで買えるだけの余裕があった。)
脱サラ後、飲食店やギャラリー経営に失敗し、金融機関から数百万円の借金をして結局自己破産をして以降、様々なアルバイトや非正規の仕事をした。
その話は何度か、このブログで書いたことがある。(公園の便所掃除もしたが、便器に石や硬いものを詰められ、糞尿を手で取り除かなければならないこともあった。)
自己破産以後は、経済的には贅沢さえしなければ最下層の貧困状態(年収100万円台前半)の収入であっても、工夫して、こうしてPCを使いSNSにも投稿しているだけでもよしとしなければなるまい。
ただ、私よりもっと低収入の人がいるので我慢しろという反論があると思うが、それはいかがなものかと思う。
即ち、
日本国憲法25条の規定に基づき制定された、生活保護法以下の生活を許してはならないと思う。(私は生活保護かたぶんそれ以下の年金収入と思っている。)
そういう意味で、生活保護以下の生活が許されてはならず、そうしたことは税制による富の再配分で問題解決するべきである。
富の再配分は、重要な政治課題である。
財源は累進課税やその他税制や消費税等、様々な工夫ができる。
国民や企業の遊休資産は、わかっているだけでも膨大なものがある。
また、高額所得者の収益は、再投資を除いても多額である。
そもそもピケティー氏も指摘するように、富裕層はその収入に見合った仕事をしているかというとそんなことはない。
税の累進課税を強め、富の適正な再配分を行うべきだと思っている。
私は、完全平等はよくないと思っているし、業績を上げた人にはそれなりの報酬は与えられるべきと思う。
しかし、過度の格差や貧困はなくすべきだと考えている。
そもそも金持ちになった人の多くが、偶然や、親や親族の遺産を引き継いだり事業継承した人が多い。
また、ゴーン氏のように経営者でも一時期才能を発揮し業績を上げても、その後は大した成果を上げられない経営者も多く、バブル以降でもいくつかの企業で、一時期風雲児として取り上げられた経営者が、その後経営に失敗した例をいくつも見ている。
カリスマ経営者が、実はただの人で、後から見れば、たまたまその時運がよかっただけの場合を多く見かける。
ピケティ氏の実証的研究では、富の再配分等何もしなければその状態(格差)が未来永劫続き、貧富の格差は拡大するという。
そんな社会はよくないので、政治の力で適正な社会にするべきだと思う。
そもそも、価格や利潤にしろ利息にしろ労働対価の報酬にしろすべて人為的なもので、そうしたことの集積で格差が発生しているのだ。
人為的なものは、政治の力でどのようにでもなる。(ただしなんでも政治で規制するのは社会主義と同じ失敗を犯すことになる。 創造開発力や労働意欲の低下)
しかし、政治の世界では、金持ち富裕層が金の力にものをいわして、自分たちの社会に有利なようにする事態が起きやすく、こうした事態は防がねばならない。
現在日本でも、それに近い事態が進行しているのかもしれないし、これは非常に危険な状態と思う。
例えば、富裕層のマスコミのスポンサー活動による右派論客の支援と宣伝工作活動や、それに迎合するマスコミと、それに無批判に流される考えない刹那的庶民の実態が垣間見える。(ネットも含む)。(<ホテル・サプリ・美容医療・・>)
具体的に言えば、貧困層・非正規社員がこれだけ増えても右傾化し、現政権を支持する政治的無関心層の人が多い。
これは野党の責任でもあり、その根源は労組に安住したことによる帰結であろう。
今や大企業社員と非正規社員との格差は拡大していて、大企業社員は中間層であるが実質富裕層予備軍である。
しかも組合は、大企業中心で中小零細の組織率は低く、組合員数の占める割合は減少していて、非正規社員は不安定な身分と低い所得のまま放置されている。
非正規社員は低所得で貧困層またはそれに近いが、組合とも関係がないので政治的関心は薄く、TVやマスコミの娯楽・スポーツ路線に日ごろの憂さを晴ら巣ことでさらに政治的に無関心となっている。
それに対し、野党各党の日常活動やそうした低所得者に対する働きかけはほとんどなく、政治的無関心の穴を埋めようとする努力もしていないのが現状である。
欧米では、そうした層の庶民の不満を移民問題やフェイクニュースで敵を作る形で、低所得者層の支持を集めている。
低所得者層の人たちは、もともフェイクニュースを見分けたり正確なニュースで判断したり考えたりすることから遠ざかっていることが多く、根拠のないフェイクニュースであっても、それを信じ込んでしまう場合が多く、それが現在のトランプ政権やヨーロッパにおける右翼政党の台頭を招いている。
日本もそれに近い形が進行中で、お笑い芸人や保守系マスコミやネトウヨにより単純化・誇張された言説や価値観をうのみにし、それを信じ強く支持している場合が多いと考えられる。
例えば、大阪では選挙資料でグラフのメモリを10倍に拡大して成果を強調しても、支持者からの批判はなく、何も疑わないといった事態が発生している。
こうした事態は、コアなトランプ支持者層と共通していて、ある意味信仰に近いものがあるようにみえる。
この事実を認識したうえで野党は与党やその補完勢力に立ち向かう必要があるが、野党の取り組みは低調で、内向きで気迫もないように見える。
いくら内向きに気勢を上げ、集会をいくら開いても外には何の影響も与えない。
そもそも、政治は価値観(利益誘導やお金の使い方もその根底に価値観がある。)のせめぎあいであり、いかに自分の価値観を共有する人(支持者)を増やすかの戦いであろう。(その意味で宗教<価値観そのもの>や芸術<自己表現>と似ている。政治は弁論術でもあり、言論の自由ともつながる。)
政治は、民主主義国家では選挙により大勢が決まる。
その選挙は戦いであり、そこには冷徹な具体的分析と戦略戦術が必要だ。(いかに無党派層の関心を引き付けるか、その知恵と工夫と親しみと情熱・気迫が必要である。<無党派層は情緒的に左右されやすいかもしれない。>)
漫然と街宣車を名前や経歴を連呼して流していれば、票が入ったり、知名度が上がるということはないだろう。(時間の無駄である。)
話を戻すが、大大阪芸術劇場に行ったのち、前にライフが新しくできたので寄って、中を見て回った。
その後歩いて天満橋まで行きお茶を飲み、淀屋橋からメトロで帰宅。
家では副食作りを、夕食を挟み12時過ぎまで行い、床に就いたのは1時前だった。
参考
日本国憲法 全文
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