全漁連、東京大学、日本財団が「海洋環境変化対応プロジェクト」

　ＪＦ全漁連（坂本雅信会長）は、漁業者の集めた海水温などのデータを東京大学の研究者と共有し、海の環境変化と漁業への影響を分析するプロジェクトを始めると発表した。

　全漁連、東京大学に日本財団の協力を得て実施される「海洋環境変化対応プロジェクト」を20日、記者会見を開いて明らかにした。日本海近海の漁場では海水温の上昇など環境変化が進み、サケの来遊不振や北海道でのフグ大量漁獲など異変が頻繁に観察され、漁業への影響が広く報告されている。今年4月から海の環境調査を本格化し、そのメカニズムを解明し、対応を検討する。

　調査では、水温や塩分濃度などを図るセンサーを設置して定点観測し、異変があった場合にはアプリを通じて東京大学の研究者と情報を共有し、分析する。海の変化をデータで裏づけ、具体的かつ迅速な対応を施す糧とする。